読む価値
59注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
20.2
％（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2026年4月1日〜2026年9月30日連結日本基準売上高87,596百万円前年比 -0.2%進捗 47.1%
営業利益2,607百万円前年比 -20.2%進捗 41.4%
経常利益2,324百万円前年比 -20.4%進捗 40.1%
純利益（親会社株主帰属）1,876百万円前年比 -25.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益153.25円
期末の財政状態
総資産80,727百万円
うち純資産 45,854 百万円自己資本比率 56.7%前期末比 +6.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,783
投資+3,766
財務-8,405
純増減-1,856
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,734百万円
セグメント別売上高デバイス事業 77,073百万円（前年比 -1.1%）、ソリューション事業 10,523百万円（前年比 +7.0%）
セグメント別利益デバイス事業 1,201百万円（前年比 -16.8%）、ソリューション事業 1,123百万円（前年比 -23.8%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高186,000百万円（前年比 +7.9%）
営業利益6,300百万円（前年比 -8.9%）
経常利益5,800百万円（前年比 -4.6%）
親会社株主に帰属する当期純利益4,400百万円（前年比 -11.2%）
業績予想の修正売上高 非開示 → 186,000百万円 / 営業利益 非開示 → 6,300百万円 / 経常利益 非開示 → 5,800百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 非開示 → 4,400百万円
年間配当予想190円／株 → 170円／株（-10.5%）
業績の増減要因
人的資本投資の強化、本社再開発に伴う耐用年数短縮による減価償却費の増加、前年同期に計上した固定資産売却益の反動。通期予想の修正は、車載向け商材・データセンター用ストレージ向け販売やICT関連更新需要の好調な推移によるもの。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 有修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社（該当なし） / 除外 0社（該当なし）
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 71百万円、投資有価証券売却益 318百万円 / 特別損失 固定資産除却損 0百万円、投資有価証券売却損 0百万円
減価償却費425百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（証券アナリスト、機関投資家向け）
期末発行済株式数12,714,389株
期末自己株式数471,818株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年4月1日〜2026年9月30日 |
| 売上高 | 87,596百万円（前年比 -0.2%） |
| 営業利益 | 2,607百万円（前年比 -20.2%） |
| 経常利益 | 2,324百万円（前年比 -20.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,876百万円（前年比 -25.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 153.25円 |
| 自己資本比率 | 当期末 56.7 / 前期末 50.5 |
| 総資産 | 80,727百万円 |
| 純資産 | 45,854百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,783百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 3,766百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -8,405百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,734百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 186,000百万円（前年比 +7.9%） / 営業利益 6,300百万円（前年比 -8.9%） / 経常利益 5,800百万円（前年比 -4.6%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 4,400百万円（前年比 -11.2%） |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 186,000百万円 / 営業利益 非開示 → 6,300百万円 / 経常利益 非開示 → 5,800百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 非開示 → 4,400百万円 |
| 年間配当予想 | 190円／株 → 170円／株（-10.5%） |
| セグメント別売上高 | デバイス事業 77,073百万円（前年比 -1.1%）、ソリューション事業 10,523百万円（前年比 +7.0%） |
| セグメント別利益 | デバイス事業 1,201百万円（前年比 -16.8%）、ソリューション事業 1,123百万円（前年比 -23.8%） |
| 減価償却費 | 425百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 71百万円、投資有価証券売却益 318百万円 / 特別損失 固定資産除却損 0百万円、投資有価証券売却損 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社（該当なし） / 除外 0社（該当なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（証券アナリスト、機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 12,714,389株 |
| 期末自己株式数 | 471,818株 |
| 業績の増減要因 | 人的資本投資の強化、本社再開発に伴う耐用年数短縮による減価償却費の増加、前年同期に計上した固定資産売却益の反動。通期予想の修正は、車載向け商材・データセンター用ストレージ向け販売やICT関連更新需要の好調な推移によるもの。 |
この書類が述べていない項目（7件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。営業利益の減少は、将来の事業拡大を見据えた人的資本投資の強化や、本社再開発に伴う耐用年数の短縮による減価償却費の増加によるものです。親会社株主に帰属する中間純利益の減少は、前年同期に大阪支店の土地・建物の譲渡に伴う固定資産売却益を計上した反動によるものです。通期予想の修正理由として、車載向け商材やデータセンター用ストレージ向け販売、官民のICT関連更新需要が好調に推移していることが挙げられています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。