読む価値
43定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
94.2
%（営業利益の前期比増加率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高123,583百万円前年比 +9.6%
営業利益4,209百万円前年比 +94.2%
経常利益3,560百万円前年比 +89.5%
純利益（親会社株主帰属）2,524百万円前年比 +53.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益171.12円
売上高営業利益率3.4%
期末の財政状態
総資産72,809百万円
うち純資産 30,683 百万円自己資本比率 42.1%前期末比 -8.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,189
投資-149
財務-18,584
純増減-16,544
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高9,307百万円
セグメント別売上高デバイス事業 110,522百万円（前年比 +11.7%）、ソリューション事業 13,061百万円（前年比 -5.4%）
セグメント別利益デバイス事業 2,188百万円（前年比 +1,168.0%）、ソリューション事業 1,372百万円（前年比 -19.6%）
地域別売上高43,022百万円、80,116百万円、355百万円、89百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高131,500百万円（前年比 +6.4%）
営業利益3,030百万円（前年比 -28.0%）
経常利益2,900百万円（前年比 -18.6%）
純利益2,100百万円（前年比 -16.8%）
年間配当予想100円 → 85円（-15.0%）
配当性向49.9%
業績の増減要因
デバイス事業では海外半導体メーカー製品の伸長、既存仕入先の商権拡大、新規仕入先の商権獲得などにより販売が好調に推移した。ソリューション事業では半導体の需給逼迫に起因した製品納期遅延や人員増強による販管費増加により減益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 新規社名 非開示 / 除外社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産除却損 0百万円、固定資産売却損 0百万円、投資有価証券評価損 54百万円
減価償却費260百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（証券アナリスト、機関投資家向け）
期末発行済株式数16,281,373株
期末自己株式数4,097,789株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 123,583百万円（前年比 +9.6%） |
| 営業利益 | 4,209百万円（前年比 +94.2%） |
| 経常利益 | 3,560百万円（前年比 +89.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,524百万円（前年比 +53.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 171.12円 |
| 売上高営業利益率 | 3.4% |
| 自己資本比率 | 当期末 42.1% / 前期末 51.0% |
| 総資産 | 72,809百万円 |
| 純資産 | 30,683百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,189百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -149百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -18,584百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 9,307百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 131,500百万円（前年比 +6.4%） / 営業利益 3,030百万円（前年比 -28.0%） / 経常利益 2,900百万円（前年比 -18.6%） / 純利益 2,100百万円（前年比 -16.8%） |
| 年間配当予想 | 100円 → 85円（-15.0%） |
| 配当性向 | 49.9% |
| セグメント別売上高 | デバイス事業 110,522百万円（前年比 +11.7%）、ソリューション事業 13,061百万円（前年比 -5.4%） |
| セグメント別利益 | デバイス事業 2,188百万円（前年比 +1,168.0%）、ソリューション事業 1,372百万円（前年比 -19.6%） |
| 地域別売上高 | 43,022百万円、80,116百万円、355百万円、89百万円 |
| 減価償却費 | 260百万円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産除却損 0百万円、固定資産売却損 0百万円、投資有価証券評価損 54百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 新規社名 非開示 / 除外社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（証券アナリスト、機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 16,281,373株 |
| 期末自己株式数 | 4,097,789株 |
| 業績の増減要因 | デバイス事業では海外半導体メーカー製品の伸長、既存仕入先の商権拡大、新規仕入先の商権獲得などにより販売が好調に推移した。ソリューション事業では半導体の需給逼迫に起因した製品納期遅延や人員増強による販管費増加により減益となった。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正株主還元方針受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。当期は、海外半導体メーカー製品の伸長、既存仕入先の商権拡大、新規仕入先の商権獲得などによりデバイス事業が好調だった。一方、ソリューション事業は半導体需給逼迫による製品納期遅延や人員増強による販管費増加の影響を受けた。次期は原材料価格の高騰、ウクライナ情勢、半導体等の需給逼迫やハードウエアの生産遅延が懸念されている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。