トミタ（8147）・事実電子記録債権減少
電子記録債権の独立表示
FY2019に初出。16回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
16記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
電子記録債権の独立掲記26社が書いているテーマ・逆風0社・追い風0社
直近の記載が「その他」なのは、ほかに6社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている26社のうち14社を表示しています。上の文は26社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1電子記録債権減少有価証券報告書
「電子記録債権 1,760,102 1,365,620」
電子記録債権を独立表示する方法を継続し、残高は前連結会計年度末から減少した。 - FY2025-H1電子記録債権減少有価証券報告書
「電子記録債権 1,815,303 1,161,520」
電子記録債権は前連結会計年度末の18億1,530万3千円から11億6,152万円へ減少している。独立表示の方法は継続している。 - FY2024-Q3電子記録債権増加へ転換有価証券報告書
「電子記録債権 1,215,047 1,229,314」
電子記録債権は前連結会計年度末から増加し、前四半期までの減少局面から増加へ転じている。 - FY2024-Q2電子記録債権減少有価証券報告書
「電子記録債権 1,215,047 1,126,796」
電子記録債権を独立表示する方法を継続し、残高は前年度末から減少した。 - FY2024-Q1電子記録債権増加有価証券報告書
「電子記録債権 1,215,047 1,439,165」
電子記録債権を独立表示する方法を継続し、残高は前年度末から増加した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「電子記録債権 1,182,534 ※ 1,146,769」
電子記録債権を受取手形及び売掛金とは別に独立表示する方法を継続している。 - FY2023-Q1電子記録債権増加有価証券報告書
「電子記録債権 1,182,534 1,429,868」
電子記録債権は前年度末の11億8,253万4千円から14億2,986万8千円へ増加した。独立表示の方法は継続している。 - FY2022電子記録債権は年度末比増加・第３四半期末比減少有価証券報告書
「電子記録債権 904,406 1,182,534」
電子記録債権は前年度末の9億440万6千円から11億8,253万4千円へ増加した。一方、第３四半期末の12億3,289万3千円からは減少している。 - FY2022-Q3電子記録債権増加有価証券報告書
「電子記録債権 904,406 ※ 1,232,893」
電子記録債権は前連結会計年度末の9億440万6千円から12億3,289万3千円へ増加している。独立表示の方法は継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「電子記録債権 904,406 1,393,967」
電子記録債権を受取手形及び売掛金とは別に独立表示する方法を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「電子記録債権 1,538,510 ※ 755,168」
電子記録債権を受取手形及び売掛金とは別に独立表示する方法を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「電子記録債権 ※ 1,538,510 ※ 1,475,417」
電子記録債権を受取手形及び売掛金とは別に独立表示する方法を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「電子記録債権 1,452,530 1,538,510」
電子記録債権を受取手形及び売掛金とは別に独立表示する方法を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「電子記録債権 ※ 1,452,530 ※ 980,590」
電子記録債権を受取手形及び売掛金とは別に独立表示する方法を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「電子記録債権 ※ 1,452,530 ※ 1,067,486」
電子記録債権を受取手形及び売掛金とは別に独立表示する方法を継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「前連結会計年度まで「受取手形及び売掛金」に含めて表示していた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとし、この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。」
電子記録債権の金額的重要性が増したため、当年度から受取手形及び売掛金から独立して表示している。