ラピーヌ（8143）・事実通期棚卸資産評価損のさらなる縮小
たな卸資産評価損の計上
FY2017に初出。14回の記載のうち1回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026。
14記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
滞留・処分見込み棚卸資産の評価損見積り36社が書いているテーマ・逆風35社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている36社のうち14社を表示しています。上の文は36社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026通期棚卸資産評価損のさらなる縮小有価証券報告書
「棚卸資産評価損 28,631 12,544」
棚卸資産評価損は前年度の28,631千円から12,544千円へ縮小したが、引き続き売上原価に計上されている。 - FY2026-H1製品評価損計上前の粗利益率改善の明示有価証券報告書
「不採算売場の閉鎖により売上高は減少していますが、製品評価損計上前の粗利益率は改善しており、均衡策は順調に進んでおります。」
不採算売場の閉鎖により売上高は減少した一方、製品評価損計上前の粗利益率が改善しているとの説明を新たに明示している。 - FY2025通期棚卸資産評価損の縮小有価証券報告書
「棚卸資産評価損 64,435千円 28,631千円」
棚卸資産評価損は前年度の6,443万5千円から2,863万1千円へ縮小したが、引き続き売上原価に計上されている。 - FY2024通期評価損のさらなる縮小有価証券報告書
「棚卸資産評価損 170,323千円 64,435千円」
棚卸資産評価損は前年の1億70百万円から6,443万円へ縮小した。 - FY2023通期評価損の縮小有価証券報告書
「棚卸資産評価損 170,323千円」
棚卸資産評価損は前年の274,081千円から170,323千円へ縮小したが、引き続き売上原価に計上されている。 - FY2022-Q3たな卸資産評価損の継続計上有価証券報告書
「たな卸資産評価損２億85百万円を計上したことなどから営業損益は６億17百万円の損失」
たな卸資産評価損2億85百万円を計上し、在庫評価損が営業損失の要因として引き続き発生している。 - FY2022-Q2たな卸資産評価損の縮小有価証券報告書
「たな卸資産評価損１億65百万円を計上したことなどから営業損益４億67百万円の損失（前年同期は11億28百万円の損失）」
たな卸資産評価損1億65百万円を計上した。前年同期の5億26百万円からは縮小しているが、営業損失の要因として引き続き記載されている。 - FY2022-Q1たな卸資産特別評価損の継続計上有価証券報告書
「販売費及び一般管理費の抑制に努めましたものの、たな卸資産特別評価損を計上したことから営業損益１億76百万円の損失（前年同期は３億４百万円の損失）」
前年の通期計上に続き、当第1四半期にもたな卸資産特別評価損を計上したことが営業損失の要因として記載されている。 - FY2021通期たな卸資産評価損587百万円有価証券報告書
「たな卸資産評価損 587,431千円」
当連結会計年度に5億87百万円のたな卸資産評価損を計上した。前年の10億15百万円からは減少したが、当年度の売上総利益・営業損失を押し下げる要因として開示されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「売上高の減少に加え、たな卸資産評価損を計上したことなどから」
売上高減少とたな卸資産評価損の計上が、営業損失拡大の要因として引き続き記載されている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「売上高の減少に加え、棚卸資産評価損５億26百万円を売上原価に計上したことから」
棚卸資産評価損5億26百万円を計上し、前回までの縮小傾向から大幅な評価損計上へ転じている。 - FY2019たな卸資産評価損のさらなる縮小有価証券報告書
「たな卸資産評価損 200,830千円 169,002千円」
たな卸資産評価損は前年の200,830千円から169,002千円へ縮小した。 - FY2018たな卸資産評価損の縮小有価証券報告書
「たな卸資産評価損 200,830千円」
たな卸資産評価損は前年の616,654千円から200,830千円へ縮小した。 - FY2017初出有価証券報告書
「たな卸資産評価損616,654千円」
今後の販売可能性を考慮して、たな卸資産評価損616,654千円を売上原価に計上した事実を開示している。