継続的な安定配当と業績回復後の早期復配
FY2017に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。15社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「しかしながら、当連結会計年度におきましては大幅な営業損失を計上したことから、当期の株主配当につきましては、誠に遺憾ではございますが見送ることとさせていただきました。今後は業績回復に取り組み、早期に配当原資とすべき利益の計上を行えるよう、収益基盤の強化に努めてまいります。」
安定配当を基本方針としつつ、営業損失を理由に無配とし、業績回復後の早期復配を目指す方針を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「しかしながら、当連結会計年度におきましては大幅な営業損失を計上したことから、当期の株主配当につきましては、誠に遺憾ではございますが見送ることとさせていただきました。今後は業績回復に取り組み、早期に配当原資とすべき利益の計上を行えるよう、収益基盤の強化に努めてまいります。」
安定配当を基本方針としつつ、営業損失を理由に無配とし、業績回復後の早期復配を目指す方針を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「しかしながら、当連結会計年度におきましては大幅な損失を計上したことから、当期の株主配当につきましては、誠に遺憾ではございますが見送ることとさせていただきました。今後は業績回復に取り組み、早期に配当原資とすべき利益の計上を行えるよう、収益基盤の強化に努めてまいります。」
継続的な安定配当を基本方針としつつ、大幅な損失を理由に当期配当を見送り、業績回復後の早期配当再開を目指す方針を再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、株主の皆様への利益還元を重要な経営政策のひとつと位置付けており、当期の経営成績並びに将来の経営環境変化への対応や計画的な事業展開を総合的に勘案した上で、継続的に安定配当を実施することが株主の皆様の長期的な利益に合致するものと考えております。」
継続的な安定配当を重要な経営政策とする基本方針を維持している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当期の剰余金の配当につきましては、上記の方針のもと、１株当たり15円の期末配当を実施いたしました。」
安定配当を基本とする方針のもと、1株当たり15円の期末配当を実施したことを、配当金支払額の開示でも確認している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当期の剰余金の配当につきましては、上記の方針のもと、１株当たり15円の期末配当を実施いたしました。今後も業績向上に全社をあげて取り組み、収益基盤の強化に努めてまいります。」
安定配当方針を維持しつつ、前期の無配から1株当たり15円の期末配当を実施し、早期復配の方向が具体化している。 - FY2017初出有価証券報告書
「株主の皆様への利益還元を重要な経営政策のひとつと位置付けており、当期の経営成績並びに将来の経営環境変化への対応や計画的な事業展開を総合的に勘案した上で、継続的に安定配当を実施することが株主の皆様の長期的な利益に合致するものと考えております。しかしながら、当連結会計年度におきましては大幅な損失を計上したことから、当期の株主配当につきましては、誠に遺憾ではございますが見送ることとさせていただきました。今後は業績回復に取り組み、早期に配当原資とすべき利益の計上を行えるよう、収益基盤の強化に努めてまいります。」
安定配当を基本方針としつつ、当期は無配とし、業績回復と早期の配当再開に向けて収益基盤を強化すると記載している。