三京化成（8138）・施策新基幹システムの減価償却費が費用増加要因として発生
基幹システムの再構築
FY2016に初出。8回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
8記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
基幹業務システムの更新投資194社が書いているテーマ・逆風7社・追い風186社
直近の記載が「その他」なのは、ほかに15社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている194社のうち14社を表示しています。上の文は194社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020新基幹システムの減価償却費が費用増加要因として発生有価証券報告書
「販売費及び一般管理費が増加した主な要因は、基幹業務新システムの本番移行に伴う減価償却の開始、東京支社の移転に伴う一時費用の発生及び2018年８月にタイで設立した合弁子会社SY RUBBER (THAILAND)社の初期運営費用であります。」
新基幹システムの本番移行後の減価償却が、通期でも販売費及び一般管理費の増加要因として表れた。 - FY2020-Q3新基幹システムの減価償却費が費用増加要因として継続有価証券報告書
「販売費及び一般管理費が増加した主な要因は、基幹業務新システムの本番移行に伴う減価償却の開始、東京支社の移転に伴う一時費用の発生及び2018年８月にタイで設立した合弁子会社SY RUBBER (THAILAND)社の初期運営費用であります。」
2019年4月の本番稼動開始後の新基幹システム減価償却が、東京支社移転費用やタイ合弁会社の初期運営費用とともに販売費及び一般管理費の増加要因として継続している。 - FY2020-Q2本番移行に伴う減価償却費が費用増加要因として継続有価証券報告書
「販売費及び一般管理費が増加した主な要因は、基幹業務新システムの本番移行に伴う減価償却の開始、東京支社移転に伴う一時費用の発生及び昨年８月にタイで設立した合弁子会社SY RUBBER (THAILAND)社の初期運営費用であります。」
新基幹システムの本番移行後の減価償却が、引き続き販売費及び一般管理費の増加要因として表れている。 - FY2020-Q1本番移行に伴う減価償却開始有価証券報告書
「販売費及び一般管理費増加の主な要因は、基幹業務新システムの本番移行に伴う減価償却の開始、東京支社移転に伴う一時的費用の発生、及び昨年８月にタイに設立した合弁子会社SY RUBBER (THAILAND)社の初期運営費用であります。」
2019年4月の本番稼動開始後、新基幹システムの減価償却が費用として発生した。 - FY2019達成有価証券報告書
「また、2019年４月に本番稼動を開始した新基幹システムの活用を進め、業務効率の向上を図ってまいります。」
計画されていた基幹システム再構築について、2019年4月に本番稼動を開始した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今年度運用開始予定の基幹システム再構築に向けた取り組みを進めてまいります。」
基幹システムの運用開始予定を維持しているが、運用開始の完了は記載されていない。 - FY2017運用開始予定時期を更新有価証券報告書
「また、今年度運用開始予定の基幹システム再構築に向けた取り組みを進めてまいります。」
前回の「次年度運用開始予定」から、今回の開示では「今年度運用開始予定」とされている。運用開始の完了自体は記載されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「次年度運用開始予定の基幹システム再構築に向けた取り組みを進めてまいります。」
次年度の運用開始を予定するシステム再構築を進行中としている。