読む価値
49定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
218.7
営業利益の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高24,239百万円前年比 +12.2%
営業利益187百万円前年比 +218.7%
経常利益319百万円前年比 +73.9%
純利益（親会社株主帰属）62百万円前年比 -18.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益46円85銭
売上高営業利益率当期 0.8 / 前年同期 0.3
期末の財政状態
総資産15,672百万円
うち純資産 9,010 百万円自己資本比率 57.4%前期末比 -3.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-502
投資+131
財務-144
純増減-515
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,147百万円
セグメント別売上高科学事業 20,018,528千円（前年比 +12.4%）、建装材事業 4,221,212千円（前年比 +10.9%）
セグメント別利益科学事業 389,562千円（前年比 +32.1%）、建装材事業 -14,342千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高25,100百万円（前年比 +3.5%）
営業利益250百万円（前年比 +33.1%）
経常利益350百万円（前年比 +9.7%）
純利益200百万円（前年比 +219.8%）
年間配当予想85円 → 85円（0.0%）
配当性向181.4
業績の増減要因
コロナ禍で落ち込んでいた商材の受注回復傾向が広がり、国内外の新たな機能性商材の取引拡大及び経費節減に努めた。親会社株主に帰属する当期純利益は、固定資産の減損を特別損失に計上したこと、株式売却益との差引の特別損益が1億1千万円の損失となったこと、及び法人税等の増加により減益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失192,985千円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 82,805千円 / 特別損失 固定資産除却損 179千円、減損損失 192,985千円
減価償却費185,550千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数1,560,000株
期末自己株式数225,507株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 24,239百万円（前年比 +12.2%） |
| 営業利益 | 187百万円（前年比 +218.7%） |
| 経常利益 | 319百万円（前年比 +73.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 62百万円（前年比 -18.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 46円85銭 |
| 売上高営業利益率 | 当期 0.8 / 前年同期 0.3 |
| 自己資本比率 | 当期末 57.4 / 前期末 61.3 |
| 総資産 | 15,672百万円 |
| 純資産 | 9,010百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -502百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 131百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -144百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,147百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 25,100百万円（前年比 +3.5%） / 営業利益 250百万円（前年比 +33.1%） / 経常利益 350百万円（前年比 +9.7%） / 純利益 200百万円（前年比 +219.8%） |
| 年間配当予想 | 85円 → 85円（0.0%） |
| 配当性向 | 181.4 |
| セグメント別売上高 | 科学事業 20,018,528千円（前年比 +12.4%）、建装材事業 4,221,212千円（前年比 +10.9%） |
| セグメント別利益 | 科学事業 389,562千円（前年比 +32.1%）、建装材事業 -14,342千円 |
| 減価償却費 | 185,550千円 |
| 減損損失 | 192,985千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 82,805千円 / 特別損失 固定資産除却損 179千円、減損損失 192,985千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 1,560,000株 |
| 期末自己株式数 | 225,507株 |
| 業績の増減要因 | コロナ禍で落ち込んでいた商材の受注回復傾向が広がり、国内外の新たな機能性商材の取引拡大及び経費節減に努めた。親会社株主に帰属する当期純利益は、固定資産の減損を特別損失に計上したこと、株式売却益との差引の特別損益が1億1千万円の損失となったこと、及び法人税等の増加により減益となった。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。コロナ禍で落ち込んでいた商材の受注回復傾向が広がったこと、国内外の新たな機能性商材の取引拡大及び経費節減に努めたことにより、売上の回復と収益の確保を進めました。最終利益については、固定資産の減損を特別損失に計上したこと、株式売却益との差引の特別損益が1億1千万円の損失となったこと、及び法人税等が増加したことが減益要因となりました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。