投資有価証券評価損の計上
FY2019-Q1に初出。19回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。81社中35社が悪化側に。
- FY2025評価損計上なし・有価証券売却益を計上有価証券報告書
「投資有価証券売却益24億円等を計上したことにより」
当期は投資有価証券評価損を計上せず、4,311百万円の売却額に対して24億44百万円の投資有価証券売却益を計上した。 - FY2024-Q2当四半期累計の投資有価証券評価損は計上なし有価証券報告書
「投資有価証券評価損 210 -」
前年同期には投資有価証券評価損210百万円を計上していたが、当第2四半期連結累計期間では計上がなく、評価損の開示状況が変化した。 - FY2023投資有価証券評価損を通期計上有価証券報告書
「投資有価証券評価損157百万円」
第3四半期までの開示に続き、通期でも投資有価証券評価損157百万円を計上した。 - FY2023-Q3投資有価証券評価損は消失し関係会社株式評価損を計上有価証券報告書
「特別損失に、固定資産処分損、投資有価証券評価損、関係会社株式評価損122百万円等を計上し」
当第3四半期累計では投資有価証券評価損は計上されず、代わってサンリオ自動車リース株式会社に係る関係会社株式評価損122百万円を計上した。 - FY2023-Q2投資有価証券評価損の計上が継続有価証券報告書
「投資有価証券評価損 210」
投資有価証券評価損を210百万円計上し、評価損の計上が継続している。 - FY2023-Q1投資有価証券評価損が再拡大有価証券報告書
「投資有価証券評価損254百万円」
投資有価証券評価損を254百万円計上し、前年同期の61百万円から増加した。前期にみられた評価益中心の状況から、当四半期は評価損が再び拡大した。 - FY2022関係会社株式評価損が通期で拡大有価証券報告書
「特別損失として非連結子会社であるSanrio Brand Development Shanghai Co., Ltd.に係る関係会社株式評価損11億円」
中国の非連結子会社に係る関係会社株式評価損を1,190百万円計上し、投資有価証券評価損に加えて関係会社株式の評価損が通期損益に影響した。 - FY2022-Q3関係会社株式評価損も計上有価証券報告書
「特別利益として固定資産売却益38億円等、特別損失に非連結子会社であるSanrio Brand Development Shanghai Co., Ltd.に係る関係会社株式評価損11億円等を計上し」
投資有価証券評価損271百万円に加え、中国の非連結子会社に係る関係会社株式評価損11億円を計上した。評価損の開示対象が投資有価証券から関係会社株式にも広がった。 - FY2022-Q2評価損計上が継続有価証券報告書
「投資有価証券評価損 75百万円」
投資有価証券評価損を75百万円計上した。前期の評価損中心の状況から評価益も計上していた時期を経て、当四半期累計では評価損の計上が継続している。 - FY2022-Q1投資有価証券評価損が再拡大有価証券報告書
「投資有価証券評価損 61百万円」
前年同期の評価損５百万円から、当四半期は61百万円へ増加した。前期に目立った評価益の計上は当四半期にはなく、評価損中心の開示に戻っている。 - FY2021-Q3評価益の計上が増加し評価損は小幅継続有価証券報告書
「特別利益として雇用調整助成金等で11億円、特別損失として新型コロナウイルス感染症拡大防止に伴う店舗の臨時休業やテーマパークの臨時休園による損失等14億円の計上に対し、法人税等合計２億円を計上した結果、親会社株主に帰属する四半期純損失は23億円（前年同期は15億円の利益）となりました。」
当第3四半期累計では投資有価証券評価益273百万円を計上する一方、評価損は5百万円となった。前期から続く評価損中心の状況から、評価益の計上が目立つ構成となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「特別利益に固定資産売却益、投資有価証券売却益108百万円、投資有価証券評価益157百万円、特別損失に固定資産処分損、投資有価証券評価損５百万円等を計上し」
投資有価証券について、評価益と評価損の双方を計上する状況が続いた。当第２四半期累計では評価益199百万円、評価損６百万円を計上した。 - FY2021-Q1評価損に加えて投資有価証券評価益を計上有価証券報告書
「特別利益に固定資産売却益、投資有価証券売却益108百万円、投資有価証券評価益157百万円、特別損失に固定資産処分損、投資有価証券評価損５百万円等を計上し」
投資有価証券評価損の計上は５百万円に縮小する一方、評価益157百万円も特別利益に計上された。前期まで続いた評価損中心の記載から、当四半期は評価益と評価損が併記された。 - FY2020投資有価証券評価損７億円を計上有価証券報告書
「特別損失には、欧州委員会からの欧州競争法に関する課徴金を競争法関連損失として７億円、投資有価証券評価損７億円、新型コロナウイルス感染症拡大防止に伴うテーマパークの臨時休園等による損失５億円等を計上し」
投資有価証券評価損を当期に7億円計上し、前期から評価損の計上が続いた。 - FY2020-Q2投資有価証券評価損４億円を計上有価証券報告書
「特別損失に欧州委員会からの欧州競争法に関する課徴金を競争法関連損失として７億円、投資有価証券評価損３億円等を計上し」
当第2四半期累計期間に投資有価証券評価損395百万円を計上した。前四半期から評価損の計上が続いている。 - FY2020-Q1投資有価証券評価損３億円を計上有価証券報告書
「特別損失に欧州委員会からの欧州競争法に関する課徴金を競争法関連損失として７億円、投資有価証券評価損３億円等を計上した結果、親会社株主に帰属する四半期純損失は２億円（前年同期は10億円の利益）となりました。」
当第１四半期に投資有価証券評価損355百万円を特別損失として計上した。 - FY2019-Q3投資有価証券評価損５億円を計上有価証券報告書
「特別利益に、米国子会社の固定資産に関してセールアンドリースバック取引が期前解約されたことに伴う、繰延収益の実現益による固定資産売却益５億円、投資有価証券売却益５億円、特別損失に投資有価証券評価損５億円、事業構造改善費用として米国子会社のリストラクチャリングに係る費用３億円等を計上し」
投資有価証券評価損を５億円計上した。前四半期累計の４億円から、当四半期累計では５億円の計上となった。 - FY2019-Q2投資有価証券評価損４億円を計上有価証券報告書
「特別利益に投資有価証券売却益４億円、特別損失に投資有価証券評価損４億円、事業構造改善費用として米国子会社のリストラクチャリングに係る費用２億円等を計上し」
当第２四半期累計期間に投資有価証券評価損４億円を計上した。前四半期に続き、投資有価証券の評価損が特別損失として開示された。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「特別損益に投資有価証券売却益３億円、投資有価証券評価損５億円等を計上した結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は10億円（同5.1％増）となりました。」
当第1四半期に投資有価証券評価損508百万円を特別損失として計上した。