シナネンホールディングス（8132）・リスク再掲
エネルギー間競争・同業者間競争の激化
FY2017に初出。6回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2025。
6記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
電力・石油・ガス間および同業者間の競争激化1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「こうしたエネルギー間競争及び同業者間競争の激化に加え、世界的な脱炭素・ＳＤＧｓへの意識の高まりや国内でも2050年カーボンニュートラルの実現に向けた動きが加速する中、総合エネルギーサービス企業グループとして責任ある対応が強く求められており、これらへの対応の遅れは当社グループの業績等に重要な影響を与える可能性があります。」
エネルギー間・同業者間競争の激化と、脱炭素・SDGs対応の遅れによる業績影響可能性を継続して記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「こうしたエネルギー間競争及び同業者間競争の激化に加え、世界的な脱炭素・ＳＤＧｓへの意識の高まりや国内でも2050年カーボンニュートラルの実現に向けた動きが加速する中、総合エネルギーサービス企業グループとして責任ある対応が強く求められており、これらへの対応の遅れは当社グループの業績等に重要な影響を与える可能性があります。」
競争激化のリスクに、脱炭素・SDGs対応の遅れが業績に影響する可能性を加えている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「国内エネルギー業界におきましては、ガス・電力市場の小売全面自由化に伴う事業者間競争の激化に加え、2050年カーボンニュートラルの実現に向けた第６次エネルギー基本計画が2021年10月に閣議決定されるなど、当社を取り巻く事業環境は大きく変化しています。」
ガス・電力市場の小売全面自由化に伴う事業者間競争の激化を、引き続き事業環境上の要因として記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「一方で高圧電力販売事業では、競争激化により収益が減少しました。」
エネルギー間・同業者間の競争激化が、高圧電力販売事業の収益減少として引き続き実際に発生したと記載している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で高圧電力販売事業では、競争激化により収益が減少しました。」
エネルギー間・同業者間の競争激化が、高圧電力販売事業の収益減少として実際に発生したと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの属するエネルギー業界においては、規制緩和、環境問題、少子高齢化等の要因により、電力、石油、都市ガス、ＬＰガス等の垣根を越えたエネルギー間競争が激化しています。」
電力・石油・都市ガス・LPガス間および同業者間の競争激化を業績影響リスクとして初めて体系的に記載している。