読む価値
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悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-1606
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高348,282百万円前年比 +1.8%
営業利益-711百万円
経常利益93百万円前年比 -92.4%
純利益（親会社株主帰属）-1,039百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△95.53円
売上高営業利益率△0.2%
期末の財政状態
総資産108,480百万円
うち純資産 53,315 百万円自己資本比率 49.1%前期末比 -3.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-945
投資-1,667
財務+4,275
純増減+1,663
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高11,583百万円
セグメント別売上高エネルギー卸・小売周辺事業（BtoC事業） 75,020百万円（前年比 -7.9%）、エネルギーソリューション事業（BtoB事業） 252,544百万円（前年比 +4.7%）、非エネルギー事業 20,488百万円（前年比 +5.9%）
セグメント別利益エネルギー卸・小売周辺事業（BtoC事業） 827百万円（前年比 +448.0%）、エネルギーソリューション事業（BtoB事業） -2,569百万円、非エネルギー事業 894百万円（前年比 +4.5%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高340,000百万円（前年比 -2.4%）
営業利益2,800百万円
経常利益3,100百万円
純利益1,800百万円
年間配当予想75円 → 75円（0.0%）
株主還元方針連結配当性向30％以上を目安に、1株当たり75円を下限とした安定的な配当
業績の増減要因
石油類と電力の販売数量増加で増収となった一方、電力事業で相対電源を低位の卸電力市場価格の影響により逆ザヤで販売したことで売上総利益が悪化し、営業損失となった。能登半島地震による太陽光発電設備等の災害損失も最終損益を押し下げた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 4社（Sinagy Revo株式会社、三河品川燃料株式会社、株式会社インデス、株式会社ガスシステム）
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失193百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 18百万円、投資有価証券売却益 207百万円 / 特別損失 固定資産売却損 3百万円、固定資産除却損 54百万円、減損損失 193百万円、災害による損失 124百万円、その他 13百万円
減価償却費2,875百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者：非開示）
期末発行済株式数13,046,591株
期末自己株式数2,169,811株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 348,282百万円（前年比 +1.8%） |
| 営業利益 | -711百万円 |
| 経常利益 | 93百万円（前年比 -92.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,039百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △95.53円 |
| 売上高営業利益率 | △0.2% |
| 自己資本比率 | 当期末 49.1% / 前期末 52.9% |
| 総資産 | 108,480百万円 |
| 純資産 | 53,315百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -945百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,667百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 4,275百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 11,583百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 340,000百万円（前年比 -2.4%） / 営業利益 2,800百万円 / 経常利益 3,100百万円 / 純利益 1,800百万円 |
| 年間配当予想 | 75円 → 75円（0.0%） |
| 株主還元方針 | 連結配当性向30％以上を目安に、1株当たり75円を下限とした安定的な配当 |
| セグメント別売上高 | エネルギー卸・小売周辺事業（BtoC事業） 75,020百万円（前年比 -7.9%）、エネルギーソリューション事業（BtoB事業） 252,544百万円（前年比 +4.7%）、非エネルギー事業 20,488百万円（前年比 +5.9%） |
| セグメント別利益 | エネルギー卸・小売周辺事業（BtoC事業） 827百万円（前年比 +448.0%）、エネルギーソリューション事業（BtoB事業） -2,569百万円、非エネルギー事業 894百万円（前年比 +4.5%） |
| 減価償却費 | 2,875百万円 |
| 減損損失 | 193百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 18百万円、投資有価証券売却益 207百万円 / 特別損失 固定資産売却損 3百万円、固定資産除却損 54百万円、減損損失 193百万円、災害による損失 124百万円、その他 13百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 4社（Sinagy Revo株式会社、三河品川燃料株式会社、株式会社インデス、株式会社ガスシステム） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 13,046,591株 |
| 期末自己株式数 | 2,169,811株 |
| 業績の増減要因 | 石油類と電力の販売数量増加で増収となった一方、電力事業で相対電源を低位の卸電力市場価格の影響により逆ザヤで販売したことで売上総利益が悪化し、営業損失となった。能登半島地震による太陽光発電設備等の災害損失も最終損益を押し下げた。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正配当性向地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。石油類と電力の販売数量増加により売上高は増加したが、電力事業で前期に調達した相対電源を低位で推移する卸電力市場価格の影響により逆ザヤで売却せざるを得ず、売上総利益が悪化した。さらに、能登半島地震で損傷した太陽光発電設備等に関する災害損失などを特別損失に計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。