読む価値
49定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-13.2
営業利益の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年9月1日〜2024年8月31日連結日本基準売上高21,139百万円前年比 +1.6%
営業利益262百万円前年比 -13.2%
経常利益385百万円前年比 -34.4%
純利益（親会社株主帰属）352百万円前年比 -37.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益17.17円
売上高営業利益率1.2
期末の財政状態
総資産24,007百万円
うち純資産 17,348 百万円自己資本比率 72.3%前期末比 -2.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,037
投資-62
財務-534
純増減+441
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,455百万円
セグメント別売上高
繊維製品製造販売業20,864,70898.7%+1.7%
不動産賃貸事業275,2081.3%-4.7%
セグメント別利益
繊維製品製造販売業777,96785.0%
不動産賃貸事業136,99015.0%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高22,000百万円（前年比 +4.1%）
営業利益400百万円（前年比 +52.2%）
経常利益500百万円（前年比 +29.6%）
親会社株主に帰属する当期純利益385百万円（前年比 +9.1%）
年間配当予想16円／株 → 16円／株（0.0%）
配当性向2024年8月期 93.2 / 2025年8月期予想 85.4
業績の増減要因
外出機会の増加やインバウンド需要の拡大を背景に売上高は増加した一方、売上総利益率が0.7ポイント低下し、販売費及び一般管理費が0.7％増加したため営業利益以下の利益が減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（重要な変更なし）
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失5,665千円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 31,373千円 / 特別損失 固定資産除却損 2,950千円、災害による損失 8,841千円、減損損失 5,665千円
減価償却費166,646千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数21,302,936株
期末自己株式数757,953株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年9月1日〜2024年8月31日 |
| 売上高 | 21,139百万円（前年比 +1.6%） |
| 営業利益 | 262百万円（前年比 -13.2%） |
| 経常利益 | 385百万円（前年比 -34.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 352百万円（前年比 -37.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 17.17円 |
| 売上高営業利益率 | 1.2 |
| 自己資本比率 | 当期末 72.3 / 前期末 74.7 |
| 総資産 | 24,007百万円 |
| 純資産 | 17,348百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,037百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -62百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -534百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,455百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 22,000百万円（前年比 +4.1%） / 営業利益 400百万円（前年比 +52.2%） / 経常利益 500百万円（前年比 +29.6%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 385百万円（前年比 +9.1%） |
| 年間配当予想 | 16円／株 → 16円／株（0.0%） |
| 配当性向 | 2024年8月期 93.2 / 2025年8月期予想 85.4 |
| セグメント別売上高 | 繊維製品製造販売業 20,864,708千円（前年比 +1.7%） / 不動産賃貸事業 275,208千円（前年比 -4.7%） |
| セグメント別利益 | 繊維製品製造販売業 777,967千円 / 不動産賃貸事業 136,990千円 |
| 減価償却費 | 166,646千円 |
| 減損損失 | 5,665千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 31,373千円 / 特別損失 固定資産除却損 2,950千円、災害による損失 8,841千円、減損損失 5,665千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（重要な変更なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 21,302,936株 |
| 期末自己株式数 | 757,953株 |
| 業績の増減要因 | 外出機会の増加やインバウンド需要の拡大を背景に売上高は増加した一方、売上総利益率が0.7ポイント低下し、販売費及び一般管理費が0.7％増加したため営業利益以下の利益が減少した。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、外出機会の増加やインバウンド需要の拡大により業界が回復基調にあるとする一方、利益面では売上総利益率が0.7ポイント低下し、販売費及び一般管理費が0.7％増加したと説明している。来期については、資源価格の高騰や円安を背景とした物価上昇による個人消費の落ち込みを懸念している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。