読む価値
35軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
7.2
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年9月1日〜2023年8月31日連結日本基準売上高20,801百万円前年比 +7.2%
営業利益302百万円前年比 +109.2%
経常利益588百万円前年比 -8.2%
純利益（親会社株主帰属）563百万円前年比 +24.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益27.43円
売上高営業利益率1.5%
期末の財政状態
総資産22,476百万円
うち純資産 16,798 百万円自己資本比率 74.7%前期末比 -0.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+473
投資-174
財務+111
純増減+410
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,017百万円
セグメント別売上高繊維製品製造販売業 20,513百万円（前年比 +7.3%）、不動産賃貸事業 288百万円（前年比 -0.1%）
セグメント別利益繊維製品製造販売業 776,974千円、不動産賃貸事業 165,839千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高22,000百万円（前年比 +5.8%）
営業利益350百万円（前年比 +15.6%）
経常利益420百万円（前年比 -28.6%）
純利益330百万円（前年比 -41.4%）
年間配当予想12.00円 → 12.00円（0.0%）
配当性向43.8%（当期実績）、74.7%（次期予想）
業績の増減要因
外出機会の増加やインバウンド需要の復調により業界が回復基調で推移。顧客起点の商品開発、ブランド認知向上、TVCMなどの施策を推進した一方、売上総利益率は0.9ポイント低下し、販売費及び一般管理費は4.1％増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（期中における重要な子会社の異動なし）
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失当連結会計年度は該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 該当事項なし / 特別損失 固定資産除却損 2,209千円、投資有価証券売却損 16,483千円
減価償却費154,631千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者なし）
期末発行済株式数21,302,936株
期末自己株式数756,907株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年9月1日〜2023年8月31日 |
| 売上高 | 20,801百万円（前年比 +7.2%） |
| 営業利益 | 302百万円（前年比 +109.2%） |
| 経常利益 | 588百万円（前年比 -8.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 563百万円（前年比 +24.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 27.43円 |
| 売上高営業利益率 | 1.5% |
| 自己資本比率 | 当期末 74.7% / 前期末 74.8% |
| 総資産 | 22,476百万円 |
| 純資産 | 16,798百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 473百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -174百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 111百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,017百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 22,000百万円（前年比 +5.8%） / 営業利益 350百万円（前年比 +15.6%） / 経常利益 420百万円（前年比 -28.6%） / 純利益 330百万円（前年比 -41.4%） |
| 年間配当予想 | 12.00円 → 12.00円（0.0%） |
| 配当性向 | 43.8%（当期実績）、74.7%（次期予想） |
| セグメント別売上高 | 繊維製品製造販売業 20,513百万円（前年比 +7.3%）、不動産賃貸事業 288百万円（前年比 -0.1%） |
| セグメント別利益 | 繊維製品製造販売業 776,974千円、不動産賃貸事業 165,839千円 |
| 減価償却費 | 154,631千円 |
| 減損損失 | 当連結会計年度は該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 該当事項なし / 特別損失 固定資産除却損 2,209千円、投資有価証券売却損 16,483千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（期中における重要な子会社の異動なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者なし） |
| 期末発行済株式数 | 21,302,936株 |
| 期末自己株式数 | 756,907株 |
| 業績の増減要因 | 外出機会の増加やインバウンド需要の復調により業界が回復基調で推移。顧客起点の商品開発、ブランド認知向上、TVCMなどの施策を推進した一方、売上総利益率は0.9ポイント低下し、販売費及び一般管理費は4.1％増加。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。外出機会の増加やインバウンド需要の復調によりアパレル・ファッション業界が回復基調で推移した。会社は顧客起点の商品開発、ブランド認知向上、TVCMなどの施策を進めた一方、売上総利益率は0.9ポイント低下し、販売費及び一般管理費は4.1％増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。