読む価値
42定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
76
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2021年9月1日〜2022年2月28日連結日本基準売上高9,984百万円進捗 51.4%
営業利益76百万円進捗 76.0%
経常利益331百万円進捗 87.1%
純利益（親会社株主帰属）263百万円進捗 93.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益12円85銭
期末の財政状態
総資産21,981百万円
うち純資産 15,945 百万円自己資本比率 72.5%前期末比 -3.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,172,272
投資-245,163
財務-79,712
純増減+847,397
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高6,698,522千円
セグメント別売上高繊維製品製造販売業 9,840,199千円、不動産賃貸事業 144,711千円
セグメント別利益繊維製品製造販売業 314,946千円、不動産賃貸事業 85,202千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高19,430百万円
営業利益100百万円
経常利益380百万円
純利益280百万円
年間配当予想5円 → 5円（0.0%）
業績の増減要因
収益認識会計基準等の適用により売上高が増加。販売費及び一般管理費・値引き販売の抑制により営業利益を確保し、雇用調整助成金等の営業外収益により経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益が増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 782千円
減価償却費82,788千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数21,302,936
期末自己株式数756,254
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年9月1日〜2022年2月28日 |
| 売上高 | 9,984百万円 |
| 営業利益 | 76百万円 |
| 経常利益 | 331百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 263百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 12円85銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 72.5 / 前期末 75.9 |
| 総資産 | 21,981百万円 |
| 純資産 | 15,945百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,172,272千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -245,163千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -79,712千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 6,698,522千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 19,430百万円 / 営業利益 100百万円 / 経常利益 380百万円 / 純利益 280百万円 |
| 年間配当予想 | 5円 → 5円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 繊維製品製造販売業 9,840,199千円、不動産賃貸事業 144,711千円 |
| セグメント別利益 | 繊維製品製造販売業 314,946千円、不動産賃貸事業 85,202千円 |
| 減価償却費 | 82,788千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 782千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 21,302,936 |
| 期末自己株式数 | 756,254 |
| 業績の増減要因 | 収益認識会計基準等の適用により売上高が増加。販売費及び一般管理費・値引き販売の抑制により営業利益を確保し、雇用調整助成金等の営業外収益により経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益が増加。 |
この書類が述べていない項目（8件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。収益認識会計基準等の適用により売上高が増加した。営業利益については、販売費及び一般管理費と値引き販売の抑制により当初予想数値を確保し、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益については、雇用調整助成金等の営業外収益を計上したため当初予想を大きく上回った。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。