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決算8127ヤマトインターナショナル素材・化学

2021年8月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

2021年8月期は、売上高が新型コロナウイルス感染症の影響で前年同期比3.9%減少した一方、売上総利益率の改善と販管費の減少により営業損失が縮小し、経常利益と最終利益は黒字に転換しました。2022年8月期は、収益認識基準の適用により売上高19,800百万円、営業利益100百万円を見込んでいます。

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向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。
規模
3.9
%(売上高の前年同期比減少率)
書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。

この期間の実績

通期2020年9月1日〜2021年8月31日連結日本基準
売上高13,691百万円前年比 -3.9%
営業利益-364百万円
経常利益92百万円
純利益(親会社株主帰属)30百万円

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

1株当たり当期純利益1.49円
売上高営業利益率-2.7
期末の財政状態
総資産21,013百万円
うち純資産 15,947 百万円自己資本比率 75.9%前期末比 +0.4pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+759
投資+57
財務-300
純増減+516

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高5,850百万円
セグメント別売上高
繊維製品製造販売業13,385,90197.8%-4.0%
不動産賃貸事業305,2672.2%-0.3%
セグメント別利益
繊維製品製造販売業81,22732.4%
不動産賃貸事業169,79467.6%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高19,800百万円
営業利益100百万円
経常利益250百万円
純利益150百万円
年間配当予想5円/株 → 5円/株(0.0%)
配当性向335.2
業績の増減要因

新型コロナウイルス感染症の影響により売上高は減少したが、売上総利益率は44.9%と前年同期比2.8ポイント上昇し、販売費及び一般管理費は前年同期比6.1%減少した。

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 該当事項なし
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失当連結会計年度は該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 該当事項なし / 特別損失 固定資産除却損 5,116千円
減価償却費177,250千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数21,302,936
期末自己株式数755,987
この期間の実績
項目内容
決算期区分通期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2020年9月1日〜2021年8月31日
売上高13,691百万円(前年比 -3.9%)
営業利益-364百万円
経常利益92百万円
親会社株主に帰属する当期純利益30百万円
1株当たり当期純利益1.49円
売上高営業利益率-2.7
自己資本比率当期末 75.9 / 前期末 75.5
総資産21,013百万円
純資産15,947百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー759百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー57百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー-300百万円
現金及び現金同等物期末残高5,850百万円
通期業績予想売上高 19,800百万円 / 営業利益 100百万円 / 経常利益 250百万円 / 純利益 150百万円
年間配当予想5円/株 → 5円/株(0.0%)
配当性向335.2
セグメント別売上高セグメント 繊維製品製造販売業 / 売上高 13,385,901千円 / 前年同期比 -4、セグメント 不動産賃貸事業 / 売上高 305,267千円 / 前年同期比 -0.3
セグメント別利益セグメント 繊維製品製造販売業 / セグメント利益 81,227千円 / 前年同期比 非開示、セグメント 不動産賃貸事業 / セグメント利益 169,794千円 / 前年同期比 非開示
減価償却費177,250千円
減損損失当連結会計年度は該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 該当事項なし / 特別損失 固定資産除却損 5,116千円
継続企業の前提に関する記載該当事項なし
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 該当事項なし
重要な後発事象該当事項はありません
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数21,302,936
期末自己株式数755,987
業績の増減要因新型コロナウイルス感染症の影響により売上高は減少したが、売上総利益率は44.9%と前年同期比2.8ポイント上昇し、販売費及び一般管理費は前年同期比6.1%減少した。
この書類が述べていない項目(4件)
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

新型コロナウイルス感染症の影響を受け、外出自粛や商業施設の臨時休業などにより売上高が減少しました。一方、売上総利益率が前年同期比2.8ポイント上昇し、販売費及び一般管理費が前年同期比6.1%減少したことで、営業損失が縮小しました。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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