フレグランス直営店閉店による売上減少リスク
FY2020-Q2に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
フレグランス直営店閉店による売上減少リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
フレグランス直営店閉店による売上減少リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
フレグランス直営店閉店による売上減少リスクについて重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
フレグランス直営店閉店による売上減少リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「今期メゾンブランドにおける巣ごもり需要の影響によるディフューザー等の商材も好調に推移したことと、前年の4月前半から5月後半までの百貨店を中心とした売場休業による反動もあった結果、フレグランス事業の売上は前年に対して171.8%となりました。」
前年に発生した百貨店等の売場休業の反動とメゾンブランドのディフューザー等の好調により、フレグランス事業売上は前年同期比171.8%へ回復した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「10月以降、郊外店のみならず都心店に於いても来客数が上昇したこと、GoToトラベルクーポン券等の利用が売上の拡大に寄与し、事業としての売上は若干回復したものの、本来の業況に戻すまでには至らず前年比74.7%の結果となりました。」
郊外店・都心店の来客数上昇とGoToトラベルクーポン利用により、フレグランス事業売上は前年比74.7%へ回復したが、通常の業況には戻っていない。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「7月以降、郊外店を中心に百貨店、直営店での売上も徐々に回復の傾向にありますが、東京、大阪の都心店での来客数は回復の兆しが見えず依然厳しい状況にあり、事業としての売上も前年比65.3%となりました。」
郊外の百貨店・直営店では売上が徐々に回復し、前年同期比45.9%だった前四半期から事業売上は65.3%へ改善したが、東京・大阪の都心店は依然として厳しい。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「4月初旬より5月末までの期間においては主要販路である百貨店及び直営店の臨時休業、売上構成比の高いホールセールの売上が著しく低下したことで事業全体の売上が大幅に低下しました。6月に入り各店舗の営業再開に伴い売上は回復傾向に推移致しましたが、最終的に期間中の累計で売上高は前年同期比45.9%と非常に厳しい結果となりました。」
百貨店・直営店の臨時休業とホールセール売上の著しい低下により、フレグランス事業売上は前年同期比45.9%となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「百貨店に於いて引続きメゾンブランド商品の販売が好調に推移したものの、売上構成比の高いホールセール、及び直営店に於いて当社の主力商品であるラグジュアリーブランド商品の売上不振及び新型コロナウィルス感染拡大の影響によりフレグランス事業全体の売上高は前年比86.5%となりました。」
メゾンブランド販売は好調だったが、ホールセール・直営店の主力商品不振と新型コロナウイルス感染拡大により、フレグランス事業売上は前年比86.5%となった。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「ホールセールにおいても前年並みに推移いたしましたが、直営店においては、数店舗閉店の影響により売上が減少し、当期間の売上は前年比99.5%となりました。」
フレグランス事業で数店舗の閉店が実際に発生し、直営店売上の減少要因として初めて明示された。