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川辺(8123)・施策前進

直営店舗・TV通販・EC・OEMによる販路拡大

FY2016に初出。34回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2027-H1。

34記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2022-Q1 – FY2023前進FY2024-Q2 – FY2026-H12016: 220162017: 320172018: 420182019: 420192020: 220202021: 420212022: 420222023: 420232024: 220242025: 120252026: 42026
同じテーマの他社
自社商品と多チャネル展開によるライフ事業拡大2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1前進有価証券報告書

    「雑貨に関しましては、売上7億8百万円(前年比144.4%)となりました。百貨店における業態変更での他社商材の売上が大きく寄与する結果となりました。当社直営店のプレイヤーズショップにおいても他社商材を活用したMDをすることにより関連消費で当社オリジナル商品であるプレイヤーズバッグの売上にも影響した為、他社商材との取組が好循環を生む結果となっております。」

    百貨店の業態変更や直営店での他社商材を活用したMDを進め、関連消費を通じてプレイヤーズバッグにも波及し、雑貨売上は前年比144.4%となった。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「さらに、POLO RALPHLAURENのファッションバッグが自社EC、ZOZOTOWN、楽天ファッションで好調に推移し、EC市場においての売上を大きく牽引する結果となりました。」

    自社ECに加え、ZOZOTOWNと楽天ファッションでPOLO RALPHLAURENのバッグを展開し、EC売上を牽引した。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「また、EC部門においては自社サイトにおけるポロ・ラルフローレンブランドの商材を中心としたギフト需要の囲い込みや、新たな出店先であるZOZOTOWNにおける計画を上回る売上構築等、EC部門における取り組み強化により好調に推移しました。」

    自社ECでのギフト需要の取り込みに加え、ZOZOTOWNへ新規出店し、計画を上回る売上を構築した。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「また、為替の変動は、収益にも大きく影響いたしますが、三ヶ年計画で掲げている生産の川上から販売の川下までのグループ連携をさらに強化し、コスト環境対策を行うと同時に、既存販売店への新たなアプローチと新規フィールド開拓の為の新規企画を進めて参りました。」

    既存販売店への新たなアプローチと新規フィールド開拓のための企画を進め、販路拡大策を具体化した。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「前期に引き続き新規取引先の積極的な開拓や百貨店平場以外でのイベント開催等による新しい売上を構築できた」

    新規取引先の開拓と百貨店平場以外でのイベント開催により、販路拡大・新規売上構築を進めた。
  6. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「トピックスとしまして、元プロ野球選手斎藤佑樹氏とのプロジェクト「斎藤ハンカチ店」のお披露目を2023年9月8日に行い、同日より当社ECで販売開始となり、大きな反響もいただきました。」

    斎藤佑樹氏とのプロジェクトを立ち上げ、2023年9月8日に披露するとともに自社ECで販売を開始した。
  7. FY2024-Q1タオル・雑貨売上減少と新バッグ好調有価証券報告書

    「タオル・雑貨につきましては、これまでテレビ通販で好調だったタオルが外出機運の高まりで売上が鈍化傾向になったことと、昨年大きく伸長したプール関連商品のラップタオルによる売上が前年を下回る結果となったこと、また、雑貨売上に関しては、リニューアルしたオリジナルPLAYERSバッグが好調に推移したものの、その他の雑貨が天候不順等により苦戦をした結果、売上は前年比80.3%となりました。」

    テレビ通販タオル、ラップタオル、その他雑貨の不振によりタオル・雑貨売上は前年同期比80.3%となった一方、リニューアルしたオリジナルPLAYERSバッグは好調だった。
  8. FY2023前進有価証券報告書

    「新規取引先の開拓による新しい売上を構築できたことや、SNSに端を発し百貨店店頭や自社ECで大きな売上を構築できたラルフローレンエコバッグなどのヒットアイテムの牽引」

    新規取引先の開拓に加え、百貨店店頭、自社EC、GMS、TV通販、自主運営売場など複数の販路で売上を構築した。
  9. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「タオル・雑貨につきましては、GMSの店頭、EC事業、TV通販での売上が順調に推移したことや、百貨店内にて積極的におこなったハワイアンキルト柄をモチーフとした商材のイベントが功を奏したこと、また、当社が幹事として自主運営を行う百貨店雑貨売場における売上が牽引した結果、前年比142.1%となりました。」

    GMS、EC、TV通販、百貨店内イベント、自主運営の百貨店雑貨売場を通じた販路展開が進み、タオル・雑貨売上は前年比142.1%となった。
  10. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「又、GMSの店頭、EC事業での売上及びハワイアンキルト柄をモチーフとしたタオル製品をメインとしたイベントを百貨店内にて積極的におこなったことや、TV通販も好調に推移した結果、売上は前年比151.9%となりました。」

    GMS、EC、百貨店内イベント、TV通販を通じた販路展開が進み、タオル・雑貨売上は前年同期比151.9%となった。
  11. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「新規取引先の開発による新しい売上を構築できた結果等もあり前年比107.2%となりました。」

    新規取引先の開発により新しい売上を構築した。加えて、GMS店頭、EC、当社が幹事として自主運営する百貨店雑貨売場6店舗で売上が順調に推移した。
  12. FY2022前進有価証券報告書

    「年間を通して新規販路の開拓を行い、株式会社ロフト、日本郵政株式会社、生活協同組合、書店等の新規販路開拓と新規催事の獲得もでき、一定の成果を上げることができました。また、新たにコストコとの取り組みをスタートさせることもできました。」

    新規販路としてロフト、日本郵政、生活協同組合、書店等を開拓し、新規催事を獲得した。さらにコストコとの取り組みを開始した。
  13. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「身の回り品事業につきましては、重点施策である新規販路開拓を積極的に行い、雑貨専門店の口座開設、新たなイベントへの参加及び自動販売機導入等の既存以外のマーケット獲得に努めて一定の成果を上げることが出来ました。」

    新規取引先・マーケットの開拓として、雑貨専門店の口座開設、新規イベント参加、自動販売機導入を実施し、一定の成果を上げた。
  14. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「新規販路の開拓を積極的に行い、新たな取引先及びマーケット開拓が実行できたものの」

    直営店の不振が続く一方、新規取引先・新規マーケットの開拓を実行した。TV通販・ECでは巣ごもり需要による売上も構築した。
  15. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「タオル・雑貨につきましては、TV通販・EC事業を中心に巣ごもり需要による売上を構築することができ、前年比101.6%という結果となりました。」

    TV通販・ECを中心とする販路で巣ごもり需要を取り込み、タオル・雑貨売上が前年同期比101.6%となった。
  16. FY2021再掲有価証券報告書

    「タオル・雑貨に関しましては、巣ごもり需要拡大となりTV通販・EC事業の販売が順調に推移したものの感染再拡大の影響から直営店における雑貨関連の売上減少が影響した結果、前年比68.4%と厳しい結果となりました。」

    TV通販・ECは順調だったが、感染再拡大による直営店売上減少が影響した。複数販路による販売方針自体は継続している。
  17. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「タオル・雑貨につきましては、TV通販・EC事業の販売は順調に推移いたしましたが、感染再拡大の影響から直営店における雑貨関連の売上減少が影響し前年比70.2%の結果となりました。」

    TV通販・EC事業の販売は順調だったが、感染再拡大による直営店の雑貨売上減少が影響し、タオル・雑貨売上は前年比70.2%となった。
  18. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「タオル・雑貨につきましては、TV通販・Eコマースの販売は順調に推移しましたが、プール関連商材の需要減少によるタオルの減少、直営店においても営業自粛による雑貨商材の売上減少が大きく影響し前年比72.5%となりました。」

    TV通販・Eコマースの販売は順調だったが、プール関連商材の需要減少と直営店の営業自粛によりタオル・雑貨売上は前年比72.5%となった。
  19. FY2020前進有価証券報告書

    「既存販路においても、食品売場等を中心に販路拡大を図ります。」

    従来の直営店、TV通販、EC、OEMに加え、大手雑貨マーケットや食品売場へのアプローチを新規販路開拓策として明示した。
  20. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「タオル・雑貨につきましては、直営店舗において前年並みの売上を維持することができ、TV通販、Eコマースにおける販売が順調に推移したことから、当期間の売上は前年比100.4%となりました。」

    直営店舗の売上を維持しつつ、TV通販・Eコマースの販売が順調に推移した。
  21. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「タオル・雑貨につきましては、直営店舗における売上が前年並みの売上を維持し、TV通販、Eコマースによる市場拡大により伸長し売上は前年比102.9%となりました。」

    直営店舗の売上を維持しつつ、TV通販とEコマースによる市場拡大が進み、タオル・雑貨売上は前年比102.9%となった。
  22. FY2019販路拡大策の具体化有価証券報告書

    「具体的な営業戦略としては 1. 新規事業本部の設置によりOEMや別注により、これまでにない売上を構築する 2. EC事業の人員を含めた投資による事業全体の強化 3. 直営店舗(身の回り品、フレグランス)のスクラップアンドビルド」

    従来の直営店舗・EC・OEMによる販路拡大策について、新規事業本部の設置、別注、EC人員投資、直営店舗のスクラップアンドビルドという具体策を明示した。
  23. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「タオル・雑貨につきましては、直営店の出店及び売上好調に加え、OEMの販売が第1四半期より引き続き好調に推移したことから、前年比114.9%となりました。」

    直営店の出店・売上好調とOEM販売の好調が続き、タオル・雑貨売上は前年比114.9%となった。
  24. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「タオル・雑貨につきましては、OEMの販売が第一四半期より引き続き好調に推移したことから、前年比118.0%となりました。」

    OEM販売の好調が第1四半期から継続し、タオル・雑貨売上は前年比118.0%となった。
  25. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「タオル・雑貨につきましては、テレビ通販のタオルが苦戦しましたが、OEMの販売が好調に推移したことから、前年比114.5%となりました。」

    販路拡大施策のうち、OEM販売が好調となり、タオル・雑貨は前年比114.5%となった。一方、テレビ通販のタオルは苦戦した。
  26. FY2018中期計画で販路拡大を明文化有価証券報告書

    「① 国内事業における小売業、EC事業の販路の拡大」

    直営店舗・EC等による販路拡大が、新中期経営計画および対処すべき課題として明文化された。通期実績ではテレビ通販のタオルが苦戦した。
  27. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「タオル・雑貨につきましては、テレビ通販、直営店におけるバック・雑貨商材の販売が好調に推移しましたことから、前年比102.1%となりました。」

    テレビ通販・直営店でのバッグ・雑貨販売の好調が続き、タオル・雑貨は前年同期比102.1%となった。
  28. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「タオル・雑貨につきましては、テレビ通販、直営店におけるバック・雑貨商材の販売が好調に推移しましたが、グループ会社におけるタオル販売の不調が影響し、前年比96.4%となりました。」

    テレビ通販・直営店でのバッグ・雑貨販売は好調だったが、グループ会社のタオル販売不調により、タオル・雑貨全体では前年同期比96.4%となった。
  29. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「タオル・雑貨につきましては、テレビ通販、直営店におけるバック・雑貨商材の販売が好調に推移した結果、前年比112.7%となりました。」

    テレビ通販・直営店でバッグ・雑貨商材の販売が好調に推移し、前年同期比112.7%となった。また、直営店舗出店による販売管理費の増加も記載されている。
  30. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「タオル・雑貨につきましては、テレビ通販、直営店におけるバックの販売不振がありましたが、タオルの売上が堅調に推移した結果、前年比98.1%となりました。」

    テレビ通販・直営店におけるバッグ販売の不振が引き続き記載されている。一方、タオル売上は堅調だった。
  31. FY2017-Q2一部販路の販売不振有価証券報告書

    「タオル・雑貨につきましては、テレビ通販、直営店でのバックが販売不振でした。」

    販路拡大策に含まれるテレビ通販・直営店について、バッグ販売が不振となった。一方、タオル売上は堅調に推移した。
  32. FY2016初出有価証券報告書

    「販路拡大策として、直営店舗の出店とTV通販・EC事業の販売強化の施策と連結会社等による新規取引先開拓(OEM事業)を引き続き積極的に行います。」

    店舗、テレビ通販、EC、OEMという複数の販路拡大手段を明示している。
一緒に動いた変遷

「コト提案型の商品開発」は、この変遷が動いた34回のうち16回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1615131199★123456
  1. ★この変遷
  2. 1コト提案型の商品開発16回
  3. 2新規ブランド投入と販路再構築15回
  4. 3フレグランス事業の継続黒字化13回
  5. 4グループ会社のタオル販売不振11回
  6. 5ハンカチーフのブランド戦略による市場占有率向上9回
  7. 6スカーフ・マフラーのイベント展開提案強化9回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
川辺の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-03の株主総会で、「後退」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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