国内向けOEM事業の拡大
FY2017-Q1に初出。30回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026家具家庭用品OEMが増収、事業別の差が継続有価証券報告書
「OEM事業では、海外事業での営業活動強化により欧州ブランド向けキッチンツールの売り上げが大きく伸長し、前期比増加となりました。」
家具家庭用品事業のOEMは欧州ブランド向けキッチンツールの売上伸長により増加した。一方、服飾雑貨・家電を含むOEM全体では事業別の増減差が残っている。 - FY2026-H1家具OEM減収、家電OEMは出荷後ろ倒しで減収有価証券報告書
「OEM事業では、営業活動強化により欧州ブランド向けキッチンツールの受注状況が改善しているものの、セグメント全体としては昨年度末から受注状況が一服しており、前年同期比減少となりました。」
家具家庭用品OEMでは欧州ブランド向けキッチンツールの受注改善がある一方、セグメント全体の受注は一服し、前年同期比減少となった。家電OEMについても出荷の後ろ倒しにより減少している。 - FY2025-H1家具家庭用品OEMが増加、家電OEMは新商品導入遅れで減少有価証券報告書
「家具家庭用品事業のOEM事業では、欧州や中国の景気低迷の影響があったものの、巣ごもり需要の反動からの減少も一服し、受注状況が改善したことなどから、前年同期比増加となりました。」「家電事業のOEM事業では、新商品の導入遅れが発生したことを主因に、前年同期比減少となりました。」
家具家庭用品OEMは前年同期比増加へ転じた一方、家電OEMは新商品の導入遅れを主因に減少した。国内向けOEMの状況は、事業別に増減が分かれる状態が続いている。 - FY2024-Q3家具家庭用品OEMが国内外で減少、服飾雑貨OEMは回復、家電OEMは減少へ転換有価証券報告書
「OEM事業では国内外で売り上げが大きく減少しました。 外出・トラベル関連の旺盛な需要増を受け、関連商材の売り上げが前年同期比大幅に回復しており、特にOEM事業において売上高を押し上げました。 OEM事業では、上半期好調に推移した季節商品の売り上げが減退したことを主因に、前年同期比減少に転じました。」
国内向けOEMの拡大・増加が事業全体で一様ではなく、家具家庭用品では国内外減収、服飾雑貨ではトラベル関連OEMが回復、家電では季節商品の反動で減収へ転じた。 - FY2024-Q1家具家庭用品OEMが減少、服飾雑貨・家電OEMは増加有価証券報告書
「家具家庭用品事業のOEM事業では受注状況が大きく減少しました。」「服飾雑貨事業では、外出やトラベル関連の商材の売り上げが大幅に回復しており、特にOEM事業において売上高を押し上げました。」「家電事業のOEM事業では、季節商品の受注増などにより前年同期比増加となりました。」
前年度の全報告セグメントOEM売上増加から、家具家庭用品は受注減少となった一方、服飾雑貨と家電は増加する構成へ変化した。 - FY2023全報告セグメントのOEM売上が前期比増加有価証券報告書
「当連結会計年度のOEM事業における売上高は、服飾雑貨事業セグメントの大幅回復を筆頭に、すべての報告セグメントで前期比増加となりました。」
前四半期まで家電OEMに微減が残っていた状況から、年度では家具家庭用品、服飾雑貨、家電の全報告セグメントでOEM売上が前期比増加となった。 - FY2023-Q3家具・家庭用品と服飾雑貨のOEM増収、家電OEMは微減有価証券報告書
「OEM事業では、国内外での消費活動の回復を受けて、受注状況が改善し、前年同期比で増加しました。OEM事業では、移動・行動制限の緩和が世界的に進んだことから、トラベル商材の需要が回復傾向にあり、前年同期比で増加しました。OEM事業では、受注状況が伸び悩み、前年同期比で微減となりました。」
家具・家庭用品では国内外の受注、服飾雑貨ではトラベル商材の需要回復によりOEM売上が増加した一方、家電OEMは受注が伸び悩み微減となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「OEM事業では、国内外での消費活動の回復を受けて、受注状況が改善し、前年同期比で増加しました。」
国内外の消費活動の回復を受けたOEM受注改善と売上増加が継続している。 - FY2023-Q1国内外OEMの受注回復有価証券報告書
「OEM事業では、国内外での消費活動の回復を受けて、受注状況が改善し、前年同期比で増加しました。 OEM事業では、移動・行動制限の緩和が進んだことから、トラベル商材の需要が緩やかに回復し、前年同期比で増加しました。 OEM事業では、主に海外向けにおいて受注状況が改善し、前年同期比で増加しました。」
家具家庭用品では国内外の受注、服飾雑貨ではトラベル商材、家電では主に海外向けの受注がそれぞれ改善し、従来減少していた事業を含めてOEM各事業で回復が示された。 - FY2022家具家庭用品OEMが増収、服飾雑貨・家電OEMは減少有価証券報告書
「OEM事業では、海外経済の早期回復と国内の底堅い巣ごもり需要を背景に、前期比で伸長しました。 OEM事業では、トラベル商材の需要回復が遅れていることを主因に、前期比減少となりました。 OEM事業の売り上げは、世界的なコンテナ不足や中国を中心とした製造現場での物流停止期間が長期にわたるなど、出荷量が減少したことで前期比減少となりました。」
家具家庭用品のOEMは増収となった一方、服飾雑貨はトラベル商材の需要回復遅れ、家電はコンテナ不足・物流停止による出荷減で減収となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「OEM事業では、海外における経済活動の一早い回復を背景として、国内においても巣ごもり需要を背景に、それぞれ受注状況が改善し、前年同期比で大きく増加しました。 OEM事業では、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で旅行・出張などの自粛傾向が継続していることから、トラベル商材の需要回復には至っておらず、前年同期比減少となりました。 OEM事業の売り上げは、国内外で出荷が減少し、前年同期比減少となりました。」
家具家庭用品のOEM受注は国内外で改善した一方、服飾雑貨ではトラベル商材の需要が回復せず、家電では国内外の出荷減が続くという事業別の差が継続している。 - FY2022-Q1家具家庭用品のOEM受注回復、他事業は減少有価証券報告書
「OEM事業では、国内外ともに受注状況が前年から改善し、前年同期比で大きく増加しました。 OEM事業では、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で旅行・出張などの自粛傾向が継続していることから、トラベル商材の需要回復には至っておらず、前年同期比減少となりました。 OEM事業では、国内における出荷減を主因に、前年同期比減少となりました。」
家具家庭用品では国内外のOEM受注が前年から改善した一方、服飾雑貨ではトラベル商材の需要回復に至らず、家電では国内出荷減が続いており、国内向けOEMの状況は事業別に分かれている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「OEM事業では、国内外ともにコロナ禍での出荷減により大きく減少となりました。」
国内外のOEM出荷減による売上減少が継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「OEM事業では、国内外ともにコロナ禍での出荷減により大きく減少となりました。」
国内向けOEMを含め、国内外の出荷減によるOEM売上の減少が継続している。 - FY2021-Q1コロナ禍による国内外OEM出荷減有価証券報告書
「OEM事業では、国内外ともにコロナ禍での出荷減により大きく減少となりました。」
国内向けOEMの拡大・増加が継続していた従来の記載から、コロナ禍による国内外の出荷減でOEM売上が大きく減少したとの記載に変化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「OEM事業では、国内家具の売り上げが増加しましたが、欧米向け家庭用品の売り上げが大幅に減少したことを主因に減収となりました。 OEM事業では、トラベル商材を中心に国内向け売り上げが増加しました。」
国内家具および服飾雑貨の国内向けOEM売上の増加が記載され、国内向けOEMの増加は複数事業で継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「OEM事業では、国内家具の売り上げが増加しました。」
国内家具OEMの売上増加が記載された。また、服飾雑貨では国内向け・海外向け双方、家電では中国国内向けのOEM売上が増加しており、国内向けOEMの増加は複数事業で継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「OEM事業では、国内外ともに家具の売り上げが増加しましたが、欧米向け家庭用品の売り上げが大幅に減少したことを主因に減収となりました。 OEM事業では、海外向け売り上げは減少しましたが、国内向け売り上げが増加しました。 OEM事業では、中国国内向けの売り上げが増加しました。」
家具では国内外、服飾雑貨では国内、家電では中国国内向けのOEM売上が増加した一方、事業・地域別に海外向け減少も残っている。 - FY2019国内向けOEMは事業別に増収へ転換有価証券報告書
「OEM事業では、国内向け家具の売り上げは増加しましたが、欧米向け家庭用品の売り上げが大幅に減少したことを主因に減収となりました。 OEM事業では、国内向け海外向けがともに売り上げ増加となりました。 OEM事業では、小物生活家電の売り上げが国内・海外ともに増加しました。」
家具・家庭用品では国内向け家具、服飾雑貨では国内外、家電では国内外のOEM売上が増加したと記載され、国内向けOEMは前年度までの事業別混在から複数事業での増収へ変化した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「OEM事業では、国内向け海外向けともに売り上げが増加しました。」
服飾雑貨のOEMでは国内向け・海外向けの双方が増加した。家具・家庭用品では欧米向け減少、家電では国内向け増加など、国内向けOEMの状況は事業別に混在している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「OEM事業では、国内向け海外向けともに売り上げが増加となりました。」
服飾雑貨では国内向け・海外向けの双方でOEM売上が増加した。一方、家具・家庭用品では欧米向けが減少し、家電では国内向けが増加するなど、事業別の差は残っている。 - FY2019-Q1服飾雑貨の国内外OEMが増収、他事業は混在有価証券報告書
「（服飾雑貨事業）国内向け海外向けともに売り上げが増加した結果、OEM事業の売り上げは増加となりました。」
服飾雑貨では国内向け・海外向けの双方でOEM売上が増加した。一方、家具・家庭用品では米国向けが増加したものの欧州向け家庭用品が減少し、家電OEMは微増とされ、国内向けOEMの状況は事業別に分かれている。 - FY2018国内向けOEMは事業別に増減が分かれる有価証券報告書
「（服飾雑貨事業）当報告セグメントの売上高は、前期比0.8％増加の136億8千3百万円となりました。OEM事業では、国内向けおよび海外向けの売り上げが増加しました。」
服飾雑貨では国内・海外向けOEMが増加した一方、家具・家庭用品および家電ではOEM売上が減少しており、国内向けOEMの状況は事業部ごとに分かれている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「OEM事業では、海外向けおよび国内向けの売り上げが家具・家庭用品ともに減少しました。 OEM事業では、海外向けは増加しましたが、国内向けが減少した結果、売り上げは微増となりました。 OEM事業では、海外向け小物生活家電の売り上げが増加した一方、国内向けは減少しました。」
家具・家庭用品、服飾雑貨、家電の各事業で国内向けOEMの減少が引き続き記載されている。服飾雑貨は海外向け増加によりOEM全体では微増となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「OEM事業では、海外向け家庭用品の売り上げが増加しましたが、国内向けの売り上げが家具・家庭用品ともに減少した結果、売り上げ減少となりました。 海外向け商材の売り上げは回復しましたが、国内向けの売り上げが減少した結果、OEM事業の売り上げは減少となりました。 OEM事業では、小物生活家電の売り上げが海外向けでは増加した一方、国内向けでは減少しました。」
家具・家庭用品、服飾雑貨、家電の各事業で国内向けOEMの減少が引き続き記載され、従来の国内向けOEM拡大からの後退が継続している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「OEM事業では、欧州向け家庭用品の売り上げが増加したことを主因に、海外向け売り上げは増加しましたが、国内向けの売り上げが家具・家庭用品ともに減少した結果、OEM事業全体で売り上げ減少となりました。 国内向け海外向けともに主にトラベル商材の売り上げが減少した結果、OEM事業の売り上げは減少となりました。 OEM事業では、小物生活家電の売り上げが海外向けでは増加した一方、国内向けでは減少しました。」
家具・家庭用品、服飾雑貨、家電の各事業で国内向けOEMの減少が記載された。家具・家庭用品と家電では海外向けの一部増加があるものの、国内向けOEMの拡大という従来の状況から後退している。 - FY2017家具・家庭用品は国内OEMが堅調、服飾雑貨・家電の国内OEMは減少有価証券報告書
「OEM事業では、国内向けの売り上げが家具・家庭用品ともに堅調に積み上がりました。 OEM事業では、国内向け小物生活家電の売り上げが減少しました。」
家具・家庭用品では国内向けOEMが堅調に積み上がった一方、服飾雑貨では国内向けを含むOEM全体が減少し、家電では国内向け小物生活家電が減少した。 - FY2017-Q3国内向けOEMは好調を維持する一方、服飾雑貨で減少有価証券報告書
「国内向けOEM事業では、家具および家庭用品ともに堅調に積み上がりました。 国内向けOEM事業では、ステーショナリー商材の売り上げは好調だったものの、トラベル商材等の売り上げが減少した結果、国内向けOEM事業全体の売り上げは減少しました。 国内向けOEM事業では、小物生活家電の売り上げが増加しました。」
国内向けOEMは全社ベースでは引き続き好調とされ、家具・家庭用品と小物生活家電は増加した。一方、服飾雑貨ではステーショナリーの好調を上回ってトラベル商材等が減少し、同事業全体は減収となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「国内向けOEM事業では、トラベル商材の売り上げが堅調に推移したほか、新たなOEM先への取り組みとして、ステーショナリー商材の売り上げが増加しました。」
国内向けOEMの好調が継続し、新たなOEM先への取り組みおよびステーショナリー商材の売上増加という具体的な展開が記載された。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「国内向けOEM事業の売り上げがすべての報告セグメントで伸長したことを受けて、前年同期比2.6％増加の116億1千4百万円となりました。」
家具・家庭用品、服飾雑貨、家電の各報告セグメントで国内向けOEM売上の伸長を記載し、全社売上の増加要因として位置づけている。