キング（8118）・リスク再掲
自然災害・火災等による営業拠点への影響
FY2016に初出。7回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
7記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・基幹システム障害・天候による営業活動影響リスク30社が書いているテーマ・逆風29社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。19社中11社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている30社のうち14社を表示しています。上の文は30社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「地震等の自然災害や火災等の事故等により当社グループの事業所等の営業拠点に重要な影響を及ぼす事象が発生した場合」
自然災害・火災等による営業拠点への影響リスクと、対策本部による対応体制を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「地震等の自然災害や火災等の事故等により当社グループの事業所等の営業拠点に重要な影響を及ぼす事象が発生した場合」
自然災害・火災等による営業拠点への影響リスクと、対策本部による対応体制を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「地震等の自然災害や火災等の事故等により当社グループの事業所等の営業拠点に重要な影響を及ぼす事象が発生した場合」
自然災害・火災等による営業拠点への影響リスクと、対策本部による対応体制を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「不測の事態が発生した場合には、対策本部を設置し、迅速な対応を行い、損害の拡大を防止する体制を整えておりますが、地震等の自然災害や火災等の事故等により当社グループの事業所等の営業拠点に重要な影響を及ぼす事象が発生した場合」
自然災害・火災等による営業拠点への影響リスクを再掲し、対策本部による対応体制を具体的に記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「地震等の自然災害や火災等の事故等により当社グループの事業所等の営業拠点に重要な影響を及ぼす事象が発生した場合、当社グループの業績や財務状況に影響を与える可能性があります。」
自然災害・火災等による営業拠点への影響リスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「地震等の自然災害や火災等の事故等により当社グループの事業所等の営業拠点に重要な影響を及ぼす事象が発生した場合」
自然災害・火災等による営業拠点への影響リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「地震等の自然災害や火災等の事故等により当社グループの事業所等の営業拠点に重要な影響を及ぼす事象が発生した場合」
営業拠点に対する自然災害・事故の影響を、業績・財務状況に関わるリスクとしている。