不動産賃貸損益の売上高・売上原価表示への変更
FY2018-Q1に初出。9回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「不動産賃貸収入及び不動産賃貸費用については、「営業外収益」及び「営業外費用」に計上しておりましたが、当連結会計年度より、「売上高」及び「売上原価」に計上する方法に変更しました。」
不動産賃貸事業を主要事業の一つと位置づけ、賃貸収入・費用を売上高・売上原価に表示する方法を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「不動産賃貸収入及び不動産賃貸費用については、「営業外収益」及び「営業外費用」に計上しておりましたが、当連結会計年度より、「売上高」及び「売上原価」に計上する方法に変更しました。」
不動産賃貸収入・費用を売上高・売上原価に表示する方法を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「不動産賃貸収入及び不動産賃貸費用については、「営業外収益」及び「営業外費用」に計上しておりましたが、当連結会計年度より、「売上高」及び「売上原価」に計上する方法に変更しました。」
不動産賃貸事業を主要事業の一つと位置づけ、賃貸収入・費用を売上高・売上原価に表示する方法を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「不動産賃貸収入及び不動産賃貸費用については、「営業外収益」及び「営業外費用」に計上しておりましたが、当連結会計年度より、「売上高」及び「売上原価」に計上する方法に変更しました。」
不動産賃貸事業を主要事業の一つと位置づけ、賃貸収入・費用を売上高・売上原価に表示する方法を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「不動産賃貸収入及び不動産賃貸費用については、「営業外収益」及び「営業外費用」に計上しておりましたが、当連結会計年度より、「売上高」及び「売上原価」に計上する方法に変更しました。」
不動産賃貸事業を主要事業の一つと位置づけ、賃貸収入・費用を売上高・売上原価に表示する方法を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「不動産賃貸収入及び不動産賃貸費用については、「営業外収益」及び「営業外費用」に計上しておりましたが、当連結会計年度より、「売上高」及び「売上原価」に計上する方法に変更しました。これは、当社グループでは、不動産賃貸事業を主要な事業の一つとして位置づけ、事業運営の実態をより適切に表示するために表示方法の変更を行ったものであります。」
不動産賃貸事業を主要事業の一つと位置づけ、賃貸収入・費用を売上高・売上原価に表示する方法を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「従来、不動産賃貸収入及び不動産賃貸費用については、「営業外収益」及び「営業外費用」に計上しておりましたが、第１四半期連結累計期間より「売上高」及び「売上原価」に計上する方法に変更しました。これは、当社グループでは、不動産賃貸事業を主要な事業の一つとして位置づけ、事業運営の実態をより適切に表示するために表示方法の変更を行ったものであります。」
不動産賃貸事業を主要事業の一つと位置づけたことに伴い、賃貸収入・費用を売上高・売上原価に表示する方法を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「従来、不動産賃貸収入及び不動産賃貸費用については、「営業外収益」及び「営業外費用」に計上しておりましたが、第１四半期連結累計期間より「売上高」及び「売上原価」に計上する方法に変更しました。これは、当社グループでは、不動産賃貸事業を主要な事業の一つとして位置づけ、事業運営の実態をより適切に表示するために表示方法の変更を行ったものであります。」
不動産賃貸事業を主要事業の一つと位置づけたことに伴い、賃貸収入・費用を売上高・売上原価に表示する方法を継続している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「従来、不動産賃貸収入及び不動産賃貸費用については、「営業外収益」及び「営業外費用」に計上しておりましたが、当第１四半期連結累計期間より、「売上高」及び「売上原価」に計上する方法に変更しました。これは、当社グループでは、不動産賃貸事業を主要な事業の一つとして位置づけ、事業運営の実態をより適切に表示するために表示方法の変更を行ったものであります。」
不動産賃貸事業を主要事業の一つと位置づけたことを踏まえ、不動産賃貸収入・費用の表示区分を変更している。