内部留保による企業体質・競争力・収益力の強化
FY2016に初出。9回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、内部留保資金につきましては、有効かつ効率的に活用することにより、企業体質の強化、競争力及び収益力の向上に努めてまいりたいと考えております。」
配当を行いながら、内部留保を企業体質・競争力・収益力の強化に活用する方針を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「また、内部留保資金につきましては、有効かつ効率的に活用することにより、企業体質の強化、競争力及び収益力の向上に努めてまいりたいと考えております。」
配当方針の変更後も、内部留保を企業体質、競争力、収益力の強化に活用する方針を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「資金需要のうち主なものは、Ｍ＆Ａや研究開発のための設備投資、新商品の開発費用等にかかわるものであります。短期運転資金は自己資金を基本としており、十分な手元流動性を有しております。」
自己資金を基本とし、M&A、研究開発設備、新商品開発等へ内部留保・手元流動性を活用する方針を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「資金需要のうち主なものは、Ｍ＆Ａや研究開発のための設備投資、新商品の開発費用等にかかわるものであります。短期運転資金は自己資金を基本としており、十分な手元流動性を有しております。」
内部留保・自己資金をM&A、研究開発設備、新商品開発等に活用する方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「資金需要のうち主なものは、Ｍ＆Ａや研究開発のための設備投資、新商品の開発費用等にかかわるものであります。短期運転資金は自己資金を基本としており、十分な手元流動性を有しております。」
内部留保・自己資金をM&A、研究開発設備、新商品開発等に活用する方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「資金需要のうち主なものは、Ｍ＆Ａや研究開発のための設備投資、新商品の開発費用等にかかわるものであります。短期運転資金は自己資金を基本としており、十分な手元流動性を有しております。」
内部留保・自己資金を、M&A、研究開発設備、新商品開発などに活用し、事業基盤・競争力・収益力を高める方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「なお、内部留保資金につきましては、有効かつ効率的に活用することにより、企業体質の強化、競争力及び収益力の向上に努めてまいりたいと考えております。」
内部留保を企業体質、競争力、収益力の強化に活用する方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「なお、内部留保資金につきましては、有効かつ効率的に活用することにより、企業体質の強化、競争力及び収益力の向上に努めてまいりたいと考えております。」
内部留保を企業体質、競争力、収益力の強化に活用する方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、有効かつ効率的に活用することにより、企業体質の強化、競争力及び収益力の向上に努めてまいりたいと考えております。」
配当と並行して、内部留保を事業基盤・競争力の強化に活用する方針を示している。