不織布加工・成形技術と消費者ニーズを活用した商品開発
FY2016-Q2に初出。29回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は、7,209百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費7,209百万円を開示したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、13,611百万円（連結売上高比1.4％）であり、主な成果は下記のとおりであります。」
研究開発費を前年度の10,304百万円から13,611百万円へ増加させ、睡眠研究、温熱快適性研究、リサイクル技術、各地域向け商品などの具体的な成果を示した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は、5,515百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費5,515百万円を開示しつつ、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、10,304百万円（連結売上高比1.0％）であり、主な成果は下記のとおりであります。」
研究開発費を前年度の9,818百万円から10,304百万円へ増加させた。世界初の足周り吸収体技術、各国向け商品、リサイクルパルプ商品、トイレトレーニング研究など、具体的な商品・研究成果を示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、9,818百万円（連結売上高比1.0％）であり、主な成果は下記のとおりであります。」
研究開発費を9,818百万円へ拡大し、リサイクルパルプ製品、超音波接合技術、妊活タイミング検査、ベビー用おしりガイド、各国向け商品など、具体的な研究成果の商品化を進めた。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、2,012百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、四半期の研究開発費2,012百万円を開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、8,270百万円（連結売上高比0.9％）であり、主な成果は下記のとおりであります。」
研究開発費を8,270百万円まで投下し、各国の現地ニーズに合わせた商品開発、製品開発から市場導入までのリードタイム短縮、赤ちゃんの睡眠リズムに関する共同研究成果の商品・アプリ活用など、技術・商品開発を具体的に進展させた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「独自の不織布加工・成形技術と消費者ニーズを捉えた商品の開発に努め」
独自技術と消費者ニーズに基づく商品開発を継続している。研究開発費は5,999百万円だが、研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「独自の不織布加工・成形技術と消費者ニーズを捉えた商品の開発に努め」
独自技術と消費者ニーズに基づく商品開発を継続している。研究開発費は4,111百万円だが、新たな達成マイルストーンの明示ではない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「独自の不織布加工・成形技術と消費者ニーズを捉えた商品の開発に努め」
独自技術と消費者ニーズに基づく商品開発を引き続き事業展開の手段としている。 - FY2021前進有価証券報告書
「第49回日本女性心身医学会学術集会にて、生理痛に悩む女性のために開発された「温感技術」が、生理痛や心理的負担に及ぼす影響について、香川大学・香川県立保健医療大学と共同で検証し、74％の方の生理痛が軽減した実証結果を発表いたしました。」
研究開発費を8,184百万円へ拡大し、共同研究による生理痛軽減の実証や歩行アシストパンツの効果検証など、技術・商品開発の具体的成果を示した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「独自の不織布加工・成形技術と消費者ニーズを捉えた商品の開発に努め」
独自技術と消費者ニーズに基づく商品開発を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「独自の不織布加工・成形技術と消費者ニーズを捉えた商品の開発に努め」
独自技術と消費者ニーズに基づく商品開発を、引き続き事業展開の手段としている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「独自の不織布加工・成形技術と消費者ニーズを捉えた商品の開発に努め」
独自技術と消費者ニーズに基づく商品開発を、引き続き事業展開の手段としている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、7,808百万円（連結売上高比1.1％）であり、主な成果は下記のとおりであります。」
研究開発投資を拡大し、不織布・特殊高分子吸収・紙・パルプの技術開発に加え、製品開発から市場導入までのリードタイム短縮にも取り組んだ。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「独自の不織布加工・成形技術と消費者ニーズを捉えた商品の開発に努め」
独自技術と消費者ニーズに基づく商品開発を、引き続き事業展開の手段としている。 - FY2019前進有価証券報告書
「明治大学 萩原一郎特任教授らと共同で、「折紙工学」を応用してフィットを高めたベビー用紙おむつの研究を行い、その結果、赤ちゃんのからだに合わせて変形する吸収体を開発しました。」
共同研究の成果として、赤ちゃんの身体に合わせて変形する吸収体を開発する段階に進んだ。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「独自の不織布加工・成形技術と消費者ニーズを捉えた商品の開発に努め、」
独自技術と消費者ニーズに基づく商品開発を引き続き事業展開の手段としている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「独自の不織布加工・成形技術と消費者ニーズを捉えた商品の開発に努め」
独自技術と消費者ニーズに基づく商品開発を、引き続き事業展開の手段としている。 - FY2018前進有価証券報告書
「各研究機関との共同研究を通じて、ベビーケア関連としては、赤ちゃんの脳血流量の変化をNIRS（ニルス）測定することで赤ちゃんは背中側よりもおなか側で心地よさを実感していることを発見いたしました。」
共同研究による新たな測定・発見を商品開発へ活用する段階に進んだ。発達心理学や尿成分、尿もれケアショーツに関する研究成果も報告されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「独自の不織布加工・成形技術と消費者ニーズを捉えた商品の開発に努め、あらゆる世代の人々がお互いに負担を感じることなく、その人らしさを尊重し合いながら暮らせる「共生社会」の実現に向けて取り組んでまいりました。」
独自技術と消費者ニーズに基づく商品開発を通じて、共生社会の実現を目指す方向性を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「独自の不織布加工・成形技術と消費者ニーズを捉えた商品の開発に努め、あらゆる世代の人々がお互いに負担を感じることなく、その人らしさを尊重し合いながら暮らせる「共生社会」の実現に向けて取り組んでまいりました。」
独自技術と消費者ニーズに基づく商品開発を通じて、共生社会の実現を目指す方向性を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「“尽くし続けてこそNo.1”の理念のもと、“テクノロジーイノベーションで新たな価値を創造し続ける”を基本に、香川県観音寺市のテクニカルセンター及びエンジニアリングセンターを中心として、不織布技術、特殊高分子吸収技術、紙並びにパルプに関するノウハウの開発と改良を絶えず行い」
不織布・吸収体等の技術開発と、技術を活用した商品開発を継続している。研究開発費は6,554百万円であったが、新たな達成マイルストーンの明示ではないためREAFFIRMEDとした。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「独自の不織布加工・成形技術と消費者ニーズを捉えた商品の開発に努め」
独自技術と消費者ニーズに基づく商品開発を、引き続き事業展開の手段としている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「独自の不織布加工・成形技術と消費者ニーズを捉えた商品の開発に努め」
独自技術と消費者ニーズに基づく商品開発を引き続き事業展開の手段としている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「独自の不織布加工・成形技術と消費者ニーズを捉えた商品の開発に努め」
独自技術と消費者ニーズに基づく商品開発を引き続き事業展開の手段としている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「“尽くし続けてこそNo.１”の理念のもと、“テクノロジーイノベーションで新たな価値を創造し続ける”を基本に、…不織布技術、特殊高分子吸収技術、紙ならびにパルプに関するノウハウの開発と改良を絶えず行い」
独自の不織布・吸収体等の技術開発と消費者ニーズを踏まえた商品開発を継続している。研究開発費は6,070百万円であったが、新たな達成マイルストーンの明示ではないためREAFFIRMEDとした。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「独自の不織布加工・成形技術と消費者ニーズを捉えた商品の開発に努め」
独自技術と消費者ニーズに基づく商品開発を、引き続き事業展開の手段としている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「独自の不織布加工・成形技術と消費者ニーズを捉えた商品の開発に努め、市場の活性化に取り組んでまいりました。」
独自技術と消費者ニーズに基づく商品開発を、市場活性化の手段として位置づけている。