読む価値
70注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-21.4
コア営業利益の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年1月1日〜2025年12月31日連結IFRS売上高945,268百万円前年比 -4.4%
営業利益108,884百万円前年比 -21.4%
経常利益105,386百万円前年比 -21.7%
純利益（親会社株主帰属）65,212百万円前年比 -20.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益37円30銭
売上高営業利益率11.5％（コア営業利益率）
期末の財政状態
総資産1,223,176百万円
うち純資産 891,259 百万円自己資本比率 65.0%前期末比 +2.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+131,470
投資-58,712
財務-83,865
純増減-11,107
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高253,092百万円
セグメント別売上高パーソナルケア 774,428百万円（前年比 -6.3%）、ペットケア 156,084百万円（前年比 +5.0%）、その他 14,755百万円（前年比 +3.9%）
セグメント別利益パーソナルケア 83,197百万円（コア営業利益）（前年比 -25.0%）、ペットケア 24,067百万円（コア営業利益）（前年比 -6.9%）、その他 1,620百万円（コア営業利益）（前年比 -6.9%）
地域別売上高342,504百万円、78,024百万円、311,269百万円、213,469百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,010,000百万円（前年比 +6.8%）
営業利益136,000百万円（コア営業利益）（前年比 +24.9%）
経常利益135,800百万円（税引前当期利益）（前年比 +28.9%）
純利益86,500百万円（親会社の所有者に帰属する当期利益）（前年比 +32.6%）
年間配当予想18円 → 22円（+22.2%）
配当性向2025年12月期 48.3 / 2026年12月期予想 44.3
株主還元方針総還元性向50％以上を目標。第13次中期経営計画期間中は総還元性向を50％から65％へ引き上げ、DOE4.5％以上を目線とする。
業績の増減要因
米国の追加関税政策の不確実性、中国市場の需要回復の遅れ、海外での出生数減少・景況感悪化によるダウントレード、アジアでの価格競争とマーケティング投資、中国での風評被害による販売機会減少が業績を押し下げた。加えて、インドGST制度改正に伴う6,920百万円の評価損失を計上した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 非開示 / 除外 非開示 / 記載 期中における連結範囲の重要な変更：無
重要な後発事象2026年2月12日開催の取締役会で、2026年2月13日から12月17日までに、自己株式30,000,000株を上限、取得価額総額19,000百万円を上限として取得することを決議。
減損損失6,015百万円
特別損益の内訳インド工場火災に係る保険金収入 6,871百万円、インドGST制度改正に伴う評価損失 6,920百万円、減損損失 6,015百万円
減価償却費47,808百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（証券アナリスト・機関投資家向け）
期末発行済株式数1,862,502,957
期末自己株式数122,577,638
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年1月1日〜2025年12月31日 |
| 売上高 | 945,268百万円（前年比 -4.4%） |
| 営業利益 | 108,884百万円（前年比 -21.4%） |
| 経常利益 | 105,386百万円（前年比 -21.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 65,212百万円（前年比 -20.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 37円30銭 |
| 売上高営業利益率 | 11.5％（コア営業利益率） |
| 自己資本比率 | 当期末 65 / 前期末 62.3 |
| 総資産 | 1,223,176百万円 |
| 純資産 | 891,259百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 131,470百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -58,712百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -83,865百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 253,092百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,010,000百万円（前年比 +6.8%） / 営業利益 136,000百万円（コア営業利益）（前年比 +24.9%） / 経常利益 135,800百万円（税引前当期利益）（前年比 +28.9%） / 純利益 86,500百万円（親会社の所有者に帰属する当期利益）（前年比 +32.6%） |
| 年間配当予想 | 18円 → 22円（+22.2%） |
| 配当性向 | 2025年12月期 48.3 / 2026年12月期予想 44.3 |
| 株主還元方針 | 総還元性向50％以上を目標。第13次中期経営計画期間中は総還元性向を50％から65％へ引き上げ、DOE4.5％以上を目線とする。 |
| セグメント別売上高 | パーソナルケア 774,428百万円（前年比 -6.3%）、ペットケア 156,084百万円（前年比 +5.0%）、その他 14,755百万円（前年比 +3.9%） |
| セグメント別利益 | パーソナルケア 83,197百万円（コア営業利益）（前年比 -25.0%）、ペットケア 24,067百万円（コア営業利益）（前年比 -6.9%）、その他 1,620百万円（コア営業利益）（前年比 -6.9%） |
| 地域別売上高 | 342,504百万円、78,024百万円、311,269百万円、213,469百万円 |
| 減価償却費 | 47,808百万円 |
| 減損損失 | 6,015百万円 |
| 特別損益の内訳 | インド工場火災に係る保険金収入 6,871百万円、インドGST制度改正に伴う評価損失 6,920百万円、減損損失 6,015百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 非開示 / 除外 非開示 / 記載 期中における連結範囲の重要な変更：無 |
| 重要な後発事象 | 2026年2月12日開催の取締役会で、2026年2月13日から12月17日までに、自己株式30,000,000株を上限、取得価額総額19,000百万円を上限として取得することを決議。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（証券アナリスト・機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 1,862,502,957 |
| 期末自己株式数 | 122,577,638 |
| 業績の増減要因 | 米国の追加関税政策の不確実性、中国市場の需要回復の遅れ、海外での出生数減少・景況感悪化によるダウントレード、アジアでの価格競争とマーケティング投資、中国での風評被害による販売機会減少が業績を押し下げた。加えて、インドGST制度改正に伴う6,920百万円の評価損失を計上した。 |
この書類が述べていない項目（2件）
業績予想の修正受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。米国の追加関税政策の不確実性、中国市場における需要回復の遅れ、出生数減少や景況感悪化によるダウントレード、アジアでの価格競争やマーケティング投資による収益性圧迫、中国での風評被害による販売機会減少が挙げられています。また、インドのGST制度改正に伴う評価損失6,920百万円も計上しました。2026年12月期については、原材料価格の高騰が落ち着き、原価低減効果が寄与する見通しで、アジア事業の回復を成長ドライバーとしています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。