読む価値
48定例
6項目のうち3項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-6.8
売上高の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2025年4月1日〜2025年6月30日連結日本基準売上高731,321千円前年比 -6.8%
営業利益-90,955千円
経常利益-71,834千円
純利益（親会社株主帰属）-73,866千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産3,249,077千円
うち純資産 2,593,415 千円自己資本比率 79.8%前期末比 -0.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高きもの事業 159,852千円（前年比 -6.7%）、ライフスタイル事業 8,518千円（前年比 -15.6%）、ファッション事業 353,403千円（前年比 -4.6%）、マテリアル事業 206,819千円（前年比 -10.2%）
セグメント別利益きもの事業 -29,389千円、ライフスタイル事業 -2,631千円、ファッション事業 -4,294千円、マテリアル事業 -11,165千円
見通しと株主還元
業績予想の修正変更なし
業績の増減要因
全セグメントで減収となったほか、前期の大型倒産、大口取引先からの受注軟調、催事開催数の減少、円安による仕入コスト上昇、物流コスト上昇などが影響。一方、構造改革によるコスト削減効果もあった。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。前連結会計年度まで7期連続で営業損失・経常損失を計上し、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象等を認識しているが、継続企業の前提に関する注記の開示には至らず、資金計画上は不確実性を認めないと判断。
特別損益の内訳特別利益・特別損失の項目記載なし。経常損失と税金等調整前四半期純損失はいずれも71,834千円。
減価償却費3,683千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2025年6月30日 |
| 売上高 | 731,321千円（前年比 -6.8%） |
| 営業利益 | -90,955千円 |
| 経常利益 | -71,834千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -73,866千円 |
| 自己資本比率 | 当期末 79.8% / 前期末 80.3% |
| 総資産 | 3,249,077千円 |
| 純資産 | 2,593,415千円 |
| 業績予想の修正 | 変更なし |
| セグメント別売上高 | きもの事業 159,852千円（前年比 -6.7%）、ライフスタイル事業 8,518千円（前年比 -15.6%）、ファッション事業 353,403千円（前年比 -4.6%）、マテリアル事業 206,819千円（前年比 -10.2%） |
| セグメント別利益 | きもの事業 -29,389千円、ライフスタイル事業 -2,631千円、ファッション事業 -4,294千円、マテリアル事業 -11,165千円 |
| 減価償却費 | 3,683千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益・特別損失の項目記載なし。経常損失と税金等調整前四半期純損失はいずれも71,834千円。 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。前連結会計年度まで7期連続で営業損失・経常損失を計上し、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象等を認識しているが、継続企業の前提に関する注記の開示には至らず、資金計画上は不確実性を認めないと判断。 |
| 業績の増減要因 | 全セグメントで減収となったほか、前期の大型倒産、大口取引先からの受注軟調、催事開催数の減少、円安による仕入コスト上昇、物流コスト上昇などが影響。一方、構造改革によるコスト削減効果もあった。 |
この書類が述べていない項目（20件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失会計方針の変更連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。前期の大型倒産による影響をカバーできなかったこと、大口取引先からの受注が軟調だったこと、催事開催数の減少、円安による仕入コストの上昇、物流コストの上昇などが挙げられています。構造改革によるコスト削減効果はあったものの、全セグメントで減収となりました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。