読む価値
50定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-3.6
売上高前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2023年4月1日〜2023年12月31日連結日本基準売上高2,823,872千円前年比 -3.6%
営業利益-135,198千円
経常利益-95,489千円
純利益（親会社株主帰属）-60,325千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産3,914,230千円
うち純資産 2,988,381 千円自己資本比率 76.3%前期末比 -5.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高きもの事業 555,567千円（前年比 +5.6%）、ライフスタイル事業 114,328千円（前年比 -58.4%）、ファッション事業 1,158,547千円（前年比 -1.7%）、マテリアル事業 990,029千円（前年比 +4.1%）
セグメント別利益きもの事業 -26,105千円、ライフスタイル事業 2,345千円（前年比 -88.0%）、ファッション事業 21,583千円（前年比 -42.2%）、マテリアル事業 25,734千円（前年比 -49.3%）
業績の増減要因
ギフト事業売却による減収分を補えず、残暑・暖冬による秋物の初動遅れや受注の伸び悩みで売上高・売上総利益が減少した一方、販売経費やD2C事業への先行投資などで経費が増加した。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。過去5期連続で営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているが、継続企業の前提に関する注記を開示するまでには至らず、資金計画上も継続企業の前提に関する不確実性は認められないと判断している。
特別損益の内訳特別利益 関係会社株式売却益 39,730千円、有形固定資産売却益 1,523千円 / 特別損失 非開示
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 2,823,872千円（前年比 -3.6%） |
| 営業利益 | -135,198千円 |
| 経常利益 | -95,489千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -60,325千円 |
| 自己資本比率 | 当期末 76.3 / 前期末 81.9 |
| 総資産 | 3,914,230千円 |
| 純資産 | 2,988,381千円 |
| セグメント別売上高 | きもの事業 555,567千円（前年比 +5.6%）、ライフスタイル事業 114,328千円（前年比 -58.4%）、ファッション事業 1,158,547千円（前年比 -1.7%）、マテリアル事業 990,029千円（前年比 +4.1%） |
| セグメント別利益 | きもの事業 -26,105千円、ライフスタイル事業 2,345千円（前年比 -88.0%）、ファッション事業 21,583千円（前年比 -42.2%）、マテリアル事業 25,734千円（前年比 -49.3%） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 関係会社株式売却益 39,730千円、有形固定資産売却益 1,523千円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。過去5期連続で営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているが、継続企業の前提に関する注記を開示するまでには至らず、資金計画上も継続企業の前提に関する不確実性は認められないと判断している。 |
| 業績の増減要因 | ギフト事業売却による減収分を補えず、残暑・暖冬による秋物の初動遅れや受注の伸び悩みで売上高・売上総利益が減少した一方、販売経費やD2C事業への先行投資などで経費が増加した。 |
この書類が述べていない項目（22件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失会計方針の変更連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。ギフト事業の売却による減収分を補えず、残暑・暖冬による消費者の購買行動の変化で秋物の初動が遅れ、ファッション卸事業とマテリアル国内事業の受注が伸び悩みました。売上関連の販売経費やD2C事業への先行投資などで経費も増加しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。