読む価値
84重要
6項目のうち3項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
1.1
％（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年4月1日〜2023年9月30日連結日本基準売上高1,907,594千円前年比 +1.1%
営業利益-107,878千円
経常利益-79,516千円
純利益（親会社株主帰属）-46,336千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産3,885,371千円
うち純資産 2,998,724 千円自己資本比率 77.2%前期末比 -4.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+43,864
投資+64,430
財務0
純増減+108,294
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,101,237千円
セグメント別売上高
きもの事業361,50719.0%
ライフスタイル事業98,1925.2%
ファッション事業733,07138.5%
マテリアル事業712,12337.4%
セグメント別利益
きもの事業-16,651
ライフスタイル事業3,247
ファッション事業1,156
マテリアル事業21,566
見通しと株主還元
業績予想の修正変更なし
業績の増減要因
売上高は微増となったが、エネルギーコストの上昇、為替変動による原材料価格の高騰、販売経費の増加、D2C事業への先行投資等により経費が増加した。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。過去5期連続で営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているため重要な疑義を生じさせる事象等を認識しているが、継続企業の前提に関する注記には至らず、資金計画上の不確実性は認められないと判断している。
特別損益の内訳特別利益 関係会社株式売却益 39,730千円 / 特別損失 非開示
減価償却費2,924千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 1,907,594千円（前年比 +1.1%） |
| 営業利益 | -107,878千円 |
| 経常利益 | -79,516千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -46,336千円 |
| 自己資本比率 | 当期末 77.2% / 前期末 81.9% |
| 総資産 | 3,885,371千円 |
| 純資産 | 2,998,724千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 43,864千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 64,430千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 0千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,101,237千円 |
| 業績予想の修正 | 変更なし |
| セグメント別売上高 | セグメント きもの事業 / 売上高 361,507千円 / yoy_pct -2.3、セグメント ライフスタイル事業 / 売上高 98,192千円 / yoy_pct -43.3、セグメント ファッション事業 / 売上高 733,071千円 / yoy_pct -0.8、セグメント マテリアル事業 / 売上高 712,123千円 / yoy_pct 17.8 |
| セグメント別利益 | セグメント きもの事業 / セグメント利益 -16,651千円 / yoy_pct 非開示、セグメント ライフスタイル事業 / セグメント利益 3,247千円 / yoy_pct -72.1、セグメント ファッション事業 / セグメント利益 1,156千円 / yoy_pct -92.2、セグメント マテリアル事業 / セグメント利益 21,566千円 / yoy_pct -19.7 |
| 減価償却費 | 2,924千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 関係会社株式売却益 39,730千円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。過去5期連続で営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているため重要な疑義を生じさせる事象等を認識しているが、継続企業の前提に関する注記には至らず、資金計画上の不確実性は認められないと判断している。 |
| 業績の増減要因 | 売上高は微増となったが、エネルギーコストの上昇、為替変動による原材料価格の高騰、販売経費の増加、D2C事業への先行投資等により経費が増加した。 |
この書類が述べていない項目（16件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失会計方針の変更連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。エネルギーコストの上昇、為替変動による原材料価格の高騰、売上に係る販売経費の増加、D2C事業への先行投資等による経費の増加。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。