明和産業（8103）・事実再定義
化学品関連事業の売上・利益減少
FY2018-Q3に初出。2回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2019。
2記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
化成品・環境関連事業のセグメント利益変動6社が書いているテーマ・逆風4社・追い風2社
明和産業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019再定義有価証券報告書
「当連結会計年度より、当社の組織を再編し、商品カテゴリーを切り口とした本部・グループ制（化学品本部、石油製品本部、機能材料本部、合成樹脂本部、機能建材本部の５本部）から、相互に関わりある事業群を基軸とした事業部門・事業部制（第一事業部門、第二事業部門、第三事業部門の３事業部門及び事業部門から独立した自動車事業部）に変更を行いました。」
化学品関連事業は従来の独立した報告セグメントではなくなり、新たな事業部門・事業区分に組み替えて報告されている。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「その結果、売上高は256億６千７百万円（前年同期比0.1％減）となりました。また、セグメント利益につきましては、２億７千９百万円（同11.6％減）となりました。」
化学品関連事業は売上高・セグメント利益とも前年同期を下回った。