明和産業（8103）・事実再定義
合成樹脂関連事業の国内取引堅調と金属製品輸出低調
FY2018-Q3に初出。2回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2019。
2記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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合成樹脂関連事業の国内堅調と金属製品輸出低迷による減収減益1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019再定義有価証券報告書
「当連結会計年度より、当社の組織を再編し、商品カテゴリーを切り口とした本部・グループ制（化学品本部、石油製品本部、機能材料本部、合成樹脂本部、機能建材本部の５本部）から、相互に関わりある事業群を基軸とした事業部門・事業部制（第一事業部門、第二事業部門、第三事業部門の３事業部門及び事業部門から独立した自動車事業部）に変更を行いました。」
合成樹脂関連事業は従来の独立した報告セグメントではなくなり、関連する事業群を基軸とする第三事業などに組み替えて報告されている。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「合成樹脂は、樹脂原料、フィルム関連、及びアミューズメント関連の国内取引が堅調に推移しましたが、金属製品はタービンロータ等の輸出取引が低調に推移しました。その結果、売上高は218億４千７百万円（前年同期比6.1％減）となりました。また、セグメント利益につきましては、１億２千４百万円（同7.7％減）となりました。」
合成樹脂関連事業では一部国内取引が堅調だった一方、金属製品の輸出取引低調により売上高・セグメント利益とも減少した。