読む価値
42定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
9.5
%（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高156,662百万円前年比 +9.5%
営業利益3,655百万円前年比 +7.5%
経常利益3,169百万円前年比 -8.2%
純利益（親会社株主帰属）1,720百万円前年比 -28.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益41.21円
売上高営業利益率2.3%
期末の財政状態
総資産80,725百万円
うち純資産 35,922 百万円自己資本比率 43.9%前期末比 -2.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+4,065
投資+804
財務-1,723
純増減+3,146
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高8,352百万円
セグメント別売上高第一事業 41,357百万円（前年比 +14.6%）、第二事業 49,731百万円（前年比 +2.6%）、第三事業 57,761百万円（前年比 +12.3%）、自動車・電池材料事業 6,024百万円（前年比 +11.1%）
セグメント別利益第一事業 1,583百万円（前年比 +67.3%）、第二事業 1,637百万円（前年比 -10.9%）、第三事業 1,072百万円（前年比 +2.5%）、自動車・電池材料事業 -1,489百万円
地域別売上高日本 当期 100,943百万円 / 前期 87,386百万円 / 中国 当期 48,722百万円 / 前期 49,300百万円 / その他 当期 6,997百万円 / 前期 6,338百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高180,000百万円（前年比 +14.9%）
営業利益3,300百万円（前年比 -9.7%）
経常利益3,500百万円（前年比 +10.4%）
純利益2,200百万円（前年比 +27.8%）
年間配当予想119円 → 27円
配当性向当期実績 60.7% / 次期予想 51.3%
株主還元方針連結配当性向50%を基本として、機動的な株主還元を行う
業績の増減要因
売上高は第一事業、第二事業、第三事業が概ね好調に推移したため増収。営業利益は売上高増加による売上総利益の増加が販売費及び一般管理費の増加を上回ったため増益。経常利益は持分法による投資損失が大幅に増加したため減益。最終利益は上記要因に加え、過年度減損処理した政策保有株式の売却により無税化処理を行った前年度の反動等で法人税等が増加したため減益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 子会社株式の取得による連結範囲の変更を伴う収入477百万円の記載あり。社数・社名は非開示 / 除外 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失当期は該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 10百万円、負ののれん発生益 30百万円、その他 0百万円 / 特別損失 投資有価証券売却損 3百万円、その他 0百万円
減価償却費255百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数41,780,000株
期末自己株式数16,987株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 156,662百万円（前年比 +9.5%） |
| 営業利益 | 3,655百万円（前年比 +7.5%） |
| 経常利益 | 3,169百万円（前年比 -8.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,720百万円（前年比 -28.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 41.21円 |
| 売上高営業利益率 | 2.3% |
| 自己資本比率 | 当期末 43.9% / 前期末 46.7% |
| 総資産 | 80,725百万円 |
| 純資産 | 35,922百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 4,065百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 804百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,723百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 8,352百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 180,000百万円（前年比 +14.9%） / 営業利益 3,300百万円（前年比 -9.7%） / 経常利益 3,500百万円（前年比 +10.4%） / 純利益 2,200百万円（前年比 +27.8%） |
| 年間配当予想 | 119円 → 27円 |
| 配当性向 | 当期実績 60.7% / 次期予想 51.3% |
| 株主還元方針 | 連結配当性向50%を基本として、機動的な株主還元を行う |
| セグメント別売上高 | 第一事業 41,357百万円（前年比 +14.6%）、第二事業 49,731百万円（前年比 +2.6%）、第三事業 57,761百万円（前年比 +12.3%）、自動車・電池材料事業 6,024百万円（前年比 +11.1%） |
| セグメント別利益 | 第一事業 1,583百万円（前年比 +67.3%）、第二事業 1,637百万円（前年比 -10.9%）、第三事業 1,072百万円（前年比 +2.5%）、自動車・電池材料事業 -1,489百万円 |
| 地域別売上高 | 日本 当期 100,943百万円 / 前期 87,386百万円 / 中国 当期 48,722百万円 / 前期 49,300百万円 / その他 当期 6,997百万円 / 前期 6,338百万円 |
| 減価償却費 | 255百万円 |
| 減損損失 | 当期は該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 10百万円、負ののれん発生益 30百万円、その他 0百万円 / 特別損失 投資有価証券売却損 3百万円、その他 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 子会社株式の取得による連結範囲の変更を伴う収入477百万円の記載あり。社数・社名は非開示 / 除外 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 41,780,000株 |
| 期末自己株式数 | 16,987株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は第一事業、第二事業、第三事業が概ね好調に推移したため増収。営業利益は売上高増加による売上総利益の増加が販売費及び一般管理費の増加を上回ったため増益。経常利益は持分法による投資損失が大幅に増加したため減益。最終利益は上記要因に加え、過年度減損処理した政策保有株式の売却により無税化処理を行った前年度の反動等で法人税等が増加したため減益。 |
この書類が述べていない項目（2件）
業績予想の修正受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は第一事業、第二事業、第三事業が概ね好調に推移したため増収となった。営業利益は売上高増加による売上総利益の増加が販売費及び一般管理費の増加を上回ったため増益となった一方、経常利益は持分法による投資損失の大幅な増加、最終利益は法人税等の増加などにより減益となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。