化学品事業の減収減益
FY2017-Q2に初出。33回の記載のうち1回が「実績引用」で、最初の「実績引用」は2026-08-05。直近の記載は2026-08-05。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。18社中2社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-05実績引用決算
「自動車部品用原料は、需要は概ね横ばいでしたが、新規商材の取扱開始などにより放熱材が伸長し、販売が大幅に増加しました。」
化学品事業では、新規商材の取扱開始により放熱材の販売が増加した。 - FY2026通期業績数値更新・増収増益有価証券報告書
「これらの結果、売上高は125,137百万円（同5.8％増）となりました。セグメント利益（営業利益）は3,548百万円（同20.3％増）となりました。」
化学品事業は自動車部品用原料、塗料・インキ・接着剤関連、建築資材関連などが堅調に推移し、増収増益となった。 - FY2026-H1中間業績数値更新・増収増益有価証券報告書
「これらの結果、売上高は60,704百万円（同4.6％増）となりました。セグメント利益（営業利益）は1,721百万円（同12.6％増）となりました。」
化学品事業は樹脂原料・添加剤や製紙用薬剤の販売が減少した一方、塗料・インキ・接着剤関連の堅調な推移や単価上昇により増収増益となった。 - FY2025-H1中間業績数値更新・増収増益有価証券報告書
「これらの結果、売上高は58,062百万円（同6.5％増）となりました。セグメント利益（営業利益）は1,528百万円（同12.2％増）となりました。」
化学品事業は樹脂原料・添加剤、海外販売、製紙用薬剤および建築資材関連などが寄与し、増収増益となった。 - FY2024通期業績数値更新・連結子会社化による増収有価証券報告書
「これらの結果、売上高は112,657百万円（同25.4％増）となりました。セグメント利益（営業利益）は2,788百万円（同0.6％増）となりました。」
化学品事業は新規連結子会社化により大幅増収となり、セグメント利益も微増した。一方、米国向け輸出、自動車部品用原料、製紙用薬剤等の一部販売低調が記載された。 - FY2024-Q3四半期業績数値更新・連結子会社化による増収減益有価証券報告書
「これらの結果、売上高は84,539百万円（同23.2％増）となりました。セグメント利益（営業利益）は2,130百万円（同3.8％減）となりました。」
化学品事業は新規連結子会社化の影響により増収となった一方、既存事業は全般的に低調で、セグメント利益は減少した。米国向け輸出、EV向け放熱材原料、製紙用薬剤および建築資材等の低調が記載された。 - FY2024-Q2四半期業績数値更新・連結子会社化による増収減益有価証券報告書
「これらの結果、売上高は54,542百万円（同19.5％増）となりました。セグメント利益（営業利益）は1,362百万円（同3.1％減）となりました。」
化学品事業は新規連結子会社化の影響により増収となった一方、米国向け輸出、EV向け放熱材原料、塗料・インキ・接着剤および製紙用薬剤の販売減少などにより減益となった。 - FY2024-Q1四半期業績数値更新・連結子会社化による増収減益有価証券報告書
「これらの結果、売上高は27,257百万円（同21.0％増）となりました。セグメント利益（営業利益）は709百万円（同3.1％減）となりました。」
化学品事業は新規連結子会社化の影響により増収となった一方、米国向け輸出、EV向け放熱材原料、製紙用薬剤および欧州木材等の販売低調により減益となった。 - FY2023通期業績数値更新・増収増益有価証券報告書
「これらの結果、売上高は89,820百万円（同14.2％増）となりました。セグメント利益（営業利益）は、2,770百万円（同25.5％増）となりました。」
化学品事業は総じて好調な需要、販売価格上昇、自動車部品用原料、EV向け放熱材原料、塗料・インキ・接着剤および建築資材関連などにより増収増益となった。 - FY2023-Q3四半期業績数値更新・増収増益有価証券報告書
「これらの結果、売上高は68,601百万円（同20.0％増）となりました。セグメント利益（営業利益）は2,215百万円（同35.3％増）となりました。」
化学品事業は総じて堅調な需要、販売価格上昇、EV向け放熱材原料、塗料・インキ・接着剤分野および建築資材関連の販売により増収増益となった。 - FY2023-Q2業績数値更新有価証券報告書
「これらの結果、売上高は45,648百万円（同26.7％増）となりました。セグメント利益（営業利益）は1,406百万円（同34.8％増）となりました。」
化学品事業は販売堅調に加え、販売価格上昇や円安効果もあり、樹脂原料・添加剤、自動車部品用原料、塗料・インキ・接着剤分野および建築資材関連等が寄与して増収増益となった。 - FY2023-Q1四半期業績数値更新有価証券報告書
「これらの結果、売上高は22,517百万円（同26.9％増）となりました。セグメント利益（営業利益）は731百万円（同41.1％増）となりました。」
化学品事業は樹脂原料・添加剤、自動車部品用原料、建築用塗料・インキ分野および建築資材関連等が寄与し、増収増益となった。 - FY2022-Q3四半期業績数値更新有価証券報告書
「これらの結果、売上高は57,188百万円（前年同四半期は48,245百万円）となりました。なお、収益認識会計基準等の適用により、売上高は4,239百万円減少しています。セグメント利益（営業利益）は1,637百万円（同88.4％増）となりました。」
化学品事業は前年同期の感染症による落ち込みから回復し、樹脂原料・添加剤、自動車部品用原料、塗料・インキ原料、製紙用薬剤、建築資材等が寄与して増収増益となった。 - FY2022-Q2業績数値更新有価証券報告書
「これらの結果、売上高は36,024百万円（前年同四半期は30,723百万円）となりました。なお、収益認識会計基準等の適用により、売上高は2,825百万円減少しています。セグメント利益（営業利益）は1,042百万円（同150.2％増）となりました。」
化学品事業は前年同期の感染症による落ち込みから回復し、樹脂原料・添加剤、自動車部品用原料、塗料・インキ原料、製紙薬剤、建築資材等が寄与して増収増益となった。 - FY2022-Q1四半期業績数値更新有価証券報告書
「これらの結果、売上高は 17,750百万円（前年同四半期は15,313百万円）となりました。収益認識会計基準等の適用により、売上高は1,463百万円減少しています。セグメント利益（営業利益）は518百万円（同129.4％増）となりました。」
化学品事業は前年同期の感染症による落ち込みから回復し、自動車部品向け原料、塗料・インキ・接着剤分野向け原料、建築資材関連等が寄与して売上高17,750百万円、セグメント利益518百万円となった。収益認識会計基準等の適用により売上高は1,463百万円減少している。 - FY2021通期業績数値更新有価証券報告書
「これらの結果、売上高は66,626百万円（同10.2％減）となり、セグメント利益（営業利益）は、販売費及び一般管理費の減少もあり1,320百万円（同9.2％増）となりました。」
化学品事業は感染症の影響等により減収となった一方、販売費及び一般管理費の減少により増益となった。 - FY2021-Q3業績数値更新有価証券報告書
「これらの結果、売上高は 48,245百万円（同13.8％減）となり、セグメント利益（営業利益）は869百万円（同12.1％減）となりました。」
化学品事業は売上高48,245百万円、セグメント利益869百万円となり、感染症の影響や自動車向け原料、樹脂原料・添加剤、製紙薬剤等の低調により減収減益となった。 - FY2021-Q2四半期業績数値更新有価証券報告書
「これらの結果、売上高は 30,723百万円（同16.3％減）となり、セグメント利益（営業利益）は416百万円（同38.3％減）となりました。」
化学品事業は感染症の影響により自動車向け原料、樹脂原料・添加剤、塗料・インキ・接着剤、製紙薬剤および建築資材関連が低調となり、減収減益となった。 - FY2021-Q1四半期業績数値更新有価証券報告書
「これらの結果、売上高は 15,313百万円（同15.8％減）となり、セグメント利益（営業利益）は226百万円（同36.8％減）となりました。」
化学品事業は感染症の影響による自動車向け原料、東南アジア向け原料および建築資材関連等の低調により減収減益となった。 - FY2020通期業績数値更新有価証券報告書
「これらの結果、売上高は 74,181百万円（同4.3％減）となり、セグメント利益（営業利益）は1,208百万円（同15.1％減）となりました。」
化学品事業は中国の環境規制、製紙薬剤、建築資材関連等が低調で、通期では減収減益となった。一方、自動車部品業界向けのEV向け原料など一部商材は伸長した。 - FY2020-Q3業績数値更新有価証券報告書
「これらの結果、売上高は55,957百万円（同4.9％減）となり、セグメント利益（営業利益）は988百万円（同20.6％減）となりました。」
化学品事業は総じて販売が低調で減収減益となった。中国の環境規制、製紙薬剤、建築資材関連等の低調が記載された。 - FY2020-Q2業績数値更新有価証券報告書
「これらの結果、売上高は 36,705百万円（同6.4％減）となり、セグメント利益（営業利益）は675百万円（同20.0％減）となりました。」
化学品事業は樹脂原料・添加剤、自動車部品業界向け原料、塗料・インキ・接着剤分野向け原料、製紙薬剤および建築資材関連が総じて低調で、減収減益となった。 - FY2020-Q1四半期業績数値更新有価証券報告書
「これらの結果、売上高は 18,176百万円（同7.2％減）となり、セグメント利益（営業利益）は357百万円（同13.6％減）となりました。」
化学品事業は中国の自動車生産台数減少や中国での塗料・インキ・接着剤分野向け販売低調、製紙薬剤・建築資材関連の減少等により減収減益となった。 - FY2019通期業績数値更新・増益有価証券報告書
「売上高は 53,417百万円（対前期比3.6％増）となり、前連結会計年度に発生した貸倒引当金の計上が当連結会計年度はなかったことの影響もあり、セグメント利益（営業利益）は1,379百万円（同430.8％増）となりました。」
化学品事業は塗料・インキ、製紙関連の原料販売が好調で増収となり、貸倒引当金がなかったこともあり大幅増益となった。 - FY2019-Q3業績数値更新有価証券報告書
「これらの結果、売上高は 40,701百万円（対前年同期比3.8％増）となり、前第３四半期連結累計期間に発生した貸倒引当金の計上が当第３四半期連結累計期間はなかったことの影響もあり、セグメント利益（営業利益）は1,127百万円（同89.7％増）となりました。」
化学品事業は塗料・インキ、製紙関連の原料販売や中国向け原料・中間体が好調で増収となり、貸倒引当金がなかったこともあり増益となった。 - FY2019-Q2四半期業績数値更新有価証券報告書
「これらの結果、売上高は 27,471百万円（対前年同期比6.3％増）となり、前第２四半期連結累計期間に発生した貸倒引当金の計上が当第２四半期連結累計期間はなかったことの影響もあり、セグメント利益（営業利益）は770百万円（同104.4％増）となりました。」
化学品事業は情報用紙薬剤、海外向け塗料・インキ分野向け原料・中間体、製紙業界向け薬剤などの販売が好調で増収となり、貸倒引当金がなかったこともあり増益となった。 - FY2019-Q1四半期業績数値更新有価証券報告書
「これらの結果、売上高は13,716百万円（対前年同期比5.8％増）となり、前第１四半期連結累計期間に発生した貸倒引当金の計上が当第１四半期連結累計期間はなかったことの影響もあり、セグメント利益（営業利益）は377百万円（同436.9％増）となりました。」
化学品事業は情報用紙薬剤、塗料・インキ分野向け原料・中間体および製紙業界向け薬剤などの販売により増収となり、貸倒引当金がなかったこともあり大幅増益となった。 - FY2018-Q3業績数値更新有価証券報告書
「これらの結果、売上高は39,218百万円（対前年同期比10.0％増）となりましたが、貸倒引当金の計上もあり、セグメント利益（営業利益）は594百万円（同24.3％減）となりました。」
化学品事業は樹脂原料・添加剤などの販売伸長により増収となったが、貸倒引当金の計上により減益となった。 - FY2018-Q2四半期業績数値更新有価証券報告書
「これらの結果、売上高は25,851百万円（対前年同期比11.2％増）となりましたが、貸倒引当金の計上もあり、セグメント利益（営業利益）は377百万円（同24.4％減）となりました。」
化学品事業は樹脂原料・添加剤、海外向け原料・中間体などの販売伸長により増収となったが、貸倒引当金の計上により減益となった。 - FY2018-Q1四半期業績数値更新有価証券報告書
「これらの結果、売上高は 12,970百万円（対前年同期比12.9％増）となりましたが、貸倒引当金の計上もあり、セグメント利益（営業利益）は70百万円（同76.7％減）となりました。」
化学品事業は自動車部品原料等の販売伸長により増収となったが、貸倒引当金の計上により大幅減益となった。 - FY2017通期業績数値更新有価証券報告書
「これらの結果、売上高は48,047百万円（同0.3％減）となり、セグメント利益（営業利益）は1,003百万円（同0.8％減）となりました。」
化学品事業は円高の影響もあり通期で減収減益となった。 - FY2017-Q3業績数値更新有価証券報告書
「これらの結果、売上高は35,657百万円（同3.7％減）となり、セグメント利益（営業利益）は784百万円（同0.8％減）となりました。」
化学品事業は自動車分野のエアバッグ用原料、放熱材原料、樹脂原料・添加剤などが伸長したが、円高の影響で減収減益となった。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「これらの結果、売上高は23,253百万円（同6.8％減）となり、セグメント利益（営業利益）は498百万円（同4.9％減）となりました。」
化学品事業は為替等の影響もあり全体として売上が減少し、セグメント利益も前年同期を下回った。