欧州・東南アジアおよび釜山を起点とする海外展開
FY2016に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
ナイスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。59社中8社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2021悪化有価証券報告書
「また、特別損失として事業構造改善費用や海外資産の減損損失の計上等もあり、親会社株主に帰属する当期純利益は20億17百万円（前期は親会社株主に帰属する当期純損失37億87百万円）となりました。」
海外展開の拡大方針を示す一方で、当期には海外資産の減損損失が発生したことを記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「建設事業、ストック型事業、海外事業等の各分野においても優位性を発揮しつつ、収益に貢献できる事業を確立してまいります。」
海外事業を含む各分野で収益貢献事業を確立する方針を、中期戦略の一部として再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「本計画は、平成32年３月期以降の国内外の住宅市場の変化に対応すべく、現在の事業基盤の強化・再構築および収益力の向上を図るもので、事業ドメインを「木」と「住まい」とし、コア事業である建築資材事業と住宅事業においてはこれらの領域における当社グループの強みを生かし、営業・販売体制の確立と商品開発等を推進するほか、建設事業、ストック型事業、海外事業等の各分野においても優位性を発揮しつつ、収益に貢献できる事業を確立してまいります。」
海外事業を含む各分野で、平成32年3月期以降を見据えた収益貢献事業の確立を目指す中期計画を再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「本計画は、平成32年３月期以降の国内外の住宅市場の変化に対応すべく、現在の事業基盤の強化・再構築および収益力の向上を図るもので、事業ドメインを「木」と「住まい」とし、コア事業である建築資材事業と住宅事業においてはこれらの領域における当社グループの強みを生かし、営業・販売体制の確立と商品開発等を推進するほか、建設事業、ストック型事業、海外事業等の各分野においても優位性を発揮しつつ、収益に貢献できる事業を確立してまいります。」
海外事業を含む各分野で、平成32年3月期以降を見据えた収益貢献事業の確立を目指す中期計画を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「建設事業、ストック型事業、海外事業等の各分野においても優位性を発揮しつつ、収益に貢献できる事業を確立してまいります。」
海外事業を含む各分野で収益貢献事業を確立する方針を、中期戦略の一部として再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「建設事業、ストック型事業、海外事業等の各分野においても優位性を発揮しつつ、収益に貢献できる事業を確立してまいります。」
海外事業を含む各分野で収益貢献事業を確立する方針を、中期計画の一部として再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「建設事業、ストック型事業、海外事業等の各分野においても優位性を発揮しつつ、収益に貢献できる事業を確立してまいります。」
海外事業を含む各分野で収益貢献事業を確立する方針を、中期計画の一部として再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、建設事業、ストック型事業、海外事業等の各分野においても優位性を発揮しつつ、収益に貢献できる事業を確立してまいります。」
海外事業を含む各分野で収益貢献事業を確立する方針を、平成32年3月期以降を見据えた中期計画の中で再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「低炭素で環境にやさしく、従来工法に比べて工期が大幅に短縮できる木造住宅への関心が高まるヨーロッパや東南アジア等での戸建住宅などの普及を進めてまいります。また、「釜山新港総合物流センター」では、これまで日本のメインポートに輸入していた建築用資材の物流機能を集約するとともに、韓国、中国、ロシア、東南アジア方面への輸出拠点とし、アジアにおける事業展開の拡大を図ります。」
木造住宅の海外普及と、釜山新港総合物流センターをアジア向け輸出拠点とする構想を併記している。