読む価値
52定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-48.2
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高236,329百万円前年比 +3.0%
営業利益5,292百万円前年比 -48.2%
経常利益4,949百万円前年比 -48.4%
純利益（親会社株主帰属）3,780百万円前年比 -15.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益320.70円
売上高営業利益率当期 2.2% / 前期 4.5%
期末の財政状態
総資産156,722百万円
うち純資産 51,390 百万円自己資本比率 30.6%前期末比 +1.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+12,956
投資-2,344
財務-5,977
純増減+4,635
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高37,348百万円
セグメント別売上高建築資材 184,632百万円（前年比 +1.7%）、住宅 41,530百万円（前年比 +10.5%）、その他（報告セグメント外） 10,166百万円（前年比 -2.5%）
セグメント別利益建築資材 4,068百万円（前年比 -61.7%）、住宅 1,756百万円（前年比 +472.7%）、その他（報告セグメント外） 1,329百万円（前年比 +6.4%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高244,000百万円（前年比 +3.2%）
営業利益4,500百万円（前年比 -15.0%）
経常利益4,000百万円（前年比 -19.2%）
純利益3,800百万円（前年比 +0.5%）
年間配当予想50円 → 50円（0.0%）
配当性向15.5%
業績の増減要因
売上高は建築資材事業と住宅事業の増収により増加した一方、営業利益は木材価格高騰後の調整局面の継続により木材部門の利益率が低下し、減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動は無。なお、連結範囲の変動および連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額323百万円の記載はあるが、会社数・社名は非開示。
重要な後発事象連結子会社が所有する固定資産の譲渡を取締役会で決議した。詳細は別途公表のお知らせを参照する旨を記載。
減損損失444百万円
特別損益の内訳特別利益 退職給付制度改定益 253百万円、固定資産売却益 39百万円、投資有価証券売却益 1百万円、関係会社清算益 12百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 88百万円、減損損失 444百万円、関係会社株式売却損 135百万円
減価償却費1,494百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 アナリスト向け
期末発行済株式数12,170,719株
期末自己株式数377,357株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 236,329百万円（前年比 +3.0%） |
| 営業利益 | 5,292百万円（前年比 -48.2%） |
| 経常利益 | 4,949百万円（前年比 -48.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,780百万円（前年比 -15.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 320.70円 |
| 売上高営業利益率 | 当期 2.2% / 前期 4.5% |
| 自己資本比率 | 当期末 30.6% / 前期末 28.8% |
| 総資産 | 156,722百万円 |
| 純資産 | 51,390百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 12,956百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,344百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -5,977百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 37,348百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 244,000百万円（前年比 +3.2%） / 営業利益 4,500百万円（前年比 -15.0%） / 経常利益 4,000百万円（前年比 -19.2%） / 純利益 3,800百万円（前年比 +0.5%） |
| 年間配当予想 | 50円 → 50円（0.0%） |
| 配当性向 | 15.5% |
| セグメント別売上高 | 建築資材 184,632百万円（前年比 +1.7%）、住宅 41,530百万円（前年比 +10.5%）、その他（報告セグメント外） 10,166百万円（前年比 -2.5%） |
| セグメント別利益 | 建築資材 4,068百万円（前年比 -61.7%）、住宅 1,756百万円（前年比 +472.7%）、その他（報告セグメント外） 1,329百万円（前年比 +6.4%） |
| 減価償却費 | 1,494百万円 |
| 減損損失 | 444百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 退職給付制度改定益 253百万円、固定資産売却益 39百万円、投資有価証券売却益 1百万円、関係会社清算益 12百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 88百万円、減損損失 444百万円、関係会社株式売却損 135百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な子会社の異動は無。なお、連結範囲の変動および連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額323百万円の記載はあるが、会社数・社名は非開示。 |
| 重要な後発事象 | 連結子会社が所有する固定資産の譲渡を取締役会で決議した。詳細は別途公表のお知らせを参照する旨を記載。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 12,170,719株 |
| 期末自己株式数 | 377,357株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は建築資材事業と住宅事業の増収により増加した一方、営業利益は木材価格高騰後の調整局面の継続により木材部門の利益率が低下し、減少した。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。前連結会計年度の急激な木材価格高騰からの調整局面が続き、木材部門の利益率が低下しました。また、資材価格や建築費の高騰により持家の着工戸数が減少しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。