海外子会社の経営実態を踏まえた事業区分の見直し
FY2019-Q2に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026連結子会社3社増加・8社減少、持分法適用会社6社増加・11社減少有価証券報告書
「なお、当連結会計年度に連結子会社が３社増加し、８社減少しました。」
当年度に連結子会社は株式購入・重要性増加により3社増加し、清算・合併により8社減少した。持分法適用会社は6社増加し、連結移行・清算・合併・株式譲渡等により11社減少した。 - FY2025連結子会社3社増加・3社減少、持分法適用会社2社増加・11社減少有価証券報告書
「なお、当連結会計年度に連結子会社が３社増加し、３社減少しました。」
当年度に連結子会社は株式購入・重要性増加により3社増加し、合併により3社減少した。持分法適用会社は株式購入で2社増加し、連結移行・清算・合併等で11社減少した。 - FY2023-Q3連結子会社・持分法適用会社の増加有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間に２社増加しました。１社は新規設立によるもの、１社は持分取得によるものです。」
第3四半期会計期間に、新規設立と持分取得により連結子会社が2社増加した。持分法適用の非連結子会社も新規設立により1社増加している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「なお、当連結会計年度より、従来「総合エネルギー事業」に区分しておりました連結子会社１社について「産業ガス・機械事業」に、「自然産業事業」に区分しておりました連結子会社１社について「総合エネルギー事業」に区分変更しており、前連結会計年度の比較・分析は変更後の区分方法に基づいております。」
経営実態を踏まえた連結子会社の事業区分変更を年度報告でも適用している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、従来「総合エネルギー事業」に区分しておりました連結子会社１社について「産業ガス・機械事業」に、「自然産業事業」に区分しておりました連結子会社１社について「総合エネルギー事業」に区分変更を行っており、当第３四半期連結累計期間の比較・分析は変更後の区分方法に基づいております。」
経営実態を踏まえた事業区分変更をFY2020-Q3でも適用し、比較・分析を変更後の区分で行っている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、従来「総合エネルギー事業」に区分しておりました連結子会社１社について「産業ガス・機械事業」に、「自然産業事業」に区分しておりました連結子会社１社について「総合エネルギー事業」に区分変更を行っており、当第２四半期連結累計期間の比較・分析は変更後の区分方法に基づいております。」
海外子会社等の経営実態を踏まえた事業区分変更をFY2020-Q2でも適用し、比較・分析を行っている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、主に海外子会社について経営実態をより適切に表すため事業区分の見直しを行っております。」
主に海外子会社の経営実態を適切に表すための事業区分見直しを、継続して記載している。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、主に海外子会社について経営実態をより適切に表すため事業区分の見直しを行っております。」
第1四半期連結会計期間から、主に海外子会社について経営実態をより適切に表すため事業区分を見直したと記載している。