LPガス輸入価格の変動
FY2016に初出。39回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-06。
岩谷産業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-06対処決算
「当第１四半期連結累計期間は、ＬＰガス輸入価格が高値で推移する中、市況要因が増益となり」
ＬＰガス輸入価格の変動による市況要因は、前年同期の減益要因から当第１四半期の増益要因へ転じた。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度は57億円の減益効果（前連結会計年度は２億円の増益効果）が生じております。」
LPガス輸入価格変動による市況要因が、前年度の2億円の増益効果から当年度57億円の減益効果へ反転した。 - 2026-05-14悪化業績予想の修正
「卸売部門では販売数量が減少したことに加え、市況要因（前年度比59億27百万円の減益）により減益となりました。」
LPガス市況要因は、前年度の増益効果から当年度の59億27百万円の減益要因へ変化した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「利益面においては、ＬＰガスの卸売部門で販売数量が減少するとともに、市況要因（前年同期比20億66百万円の減益）により、減益となりました。」
LPガス市況要因が前年同期比20億66百万円の減益要因として実際に発生し、前年度の増益効果から減益局面へ変化した。 - FY2025市況要因による増益効果2億円有価証券報告書
「なお、当連結会計年度は２億円の増益効果（前連結会計年度は７億円の増益効果）が生じております。」
LPガス輸入価格変動による市況要因は、前年度の7億円から当年度2億円の増益効果となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「利益面においては、ＬＰガスの収益性が小売部門で低下しましたが、卸売部門では堅調に推移し、また市況要因による減益影響が改善（前年同期比40億81百万円の増益）しました。」
LPガス市況要因による減益影響が前年同期比40億81百万円の増益となり、前年度までの悪化局面から改善した。 - FY2024対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度は７億円の増益効果（前連結会計年度は31億円の減益効果）が生じております。」
LPガス輸入価格変動による影響は、前年度の31億円の減益効果から、当年度は7億円の増益効果へ改善した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「また、ＬＰガスの市況要因による減益影響も改善（前年同期比５億19百万円の増益）しました。」
LPガス市況要因による減益影響が前年同期比5億19百万円の増益となり、前四半期までの大幅な減益影響から改善した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面においては、ＬＰガス小売部門の収益性が改善したことに加え、ガス保安機器等が堅調に推移したものの、ＬＰガスの市況要因（前年同期比56億74百万円のマイナス）により減益となりました。」
LPガス輸入価格等の市況要因が、前年同期比56億74百万円の減益要因として当第2四半期累計期間に実際に発生した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面においては、ＬＰガス小売部門の収益性は改善したものの、市況要因が前年同期比で37億73百万円の減益と大幅なマイナスになりました。」
LPガス市況要因が前年同期比37億73百万円の減益要因として実際に発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度は31億円の減益効果（前連結会計年度は79億円の増益効果）が生じております。」
LPガス輸入価格変動の影響は、前年度の79億円の増益効果から、当年度は31億円の減益効果へ反転した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で、ＬＰガスの市況要因が前年同期比で大幅なマイナス（前年同期比95億12百万円の減益）となり減益となりました。」
LPガス輸入価格が下落基調で推移し、市況要因による前年同期比95億12百万円の減益が実際に発生した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で、ＬＰガスの市況要因が前年同期比でマイナス（前年同期比16億69百万円の減益）となったことに加え、前年の大型設備案件による反動減が発生し、減益となりました。」
ＬＰガス市況要因は、前四半期の増益寄与から転じ、前年同期比16億69百万円の減益要因として実際に発生した。 - FY2023-Q1市況要因が増益寄与有価証券報告書
「利益面については、ＬＰガスの小売部門における収益性改善や市況要因がプラス（前年同期比９億39百万円の増益）となったことにより、増益となりました。」
LPガス市況要因が前年同期比9億39百万円の増益要因となり、小売部門の収益性改善とともに増益に寄与した。 - FY2022市況要因の増益効果79億円有価証券報告書
「なお、当連結会計年度は79億円の増益効果（前連結会計年度は17億円の増益効果）が生じております。」
LPガス輸入価格変動による市況要因は、前年度の17億円から当年度79億円の増益効果へ拡大した。 - FY2022-Q3市況要因の増益幅86億43百万円有価証券報告書
「市況要因がプラス（前年同期比86億43百万円の増益）となったことや、海外でのカセットこんろ・ボンベおよび産業用エネルギー設備の販売が好調に推移し、増益となりました。」
LPガス輸入価格等の市況要因は、前年同期比86億43百万円の増益要因となった。前四半期の46億19百万円から増益寄与額が拡大している。 - FY2022-Q2市況要因の増益幅46億19百万円有価証券報告書
「利益面については、ＬＰガスの小売部門で収益性が低下しましたが、市況要因がプラス（前年同期比46億19百万円の増益）となったことや、海外でのカセットこんろ、ボンベの販売が好調に推移したことで増益となりました。」
LPガス市況要因は前年同期比46億19百万円の増益要因となり、価格変動の利益影響がプラスに転じている。 - FY2022-Q1市況要因の増益幅34億72百万円有価証券報告書
「加えて、ＬＰガスの市況要因がプラス（前年同期比34億72百万円の増益）となったことや、カセットこんろ・ボンベの販売が好調に推移したことで増益となりました。」
LPガス輸入価格等の市況要因は、当第1四半期に前年同期比34億72百万円の増益要因となった。 - FY2021市況要因が増益効果に転換有価証券報告書
「なお、当連結会計年度は17億円の増益効果（前連結会計年度は２億円の減益効果）が生じております。」
LPガス輸入価格変動の影響は、前年度の2億円の減益効果から、当年度は17億円の増益効果へ転じた。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「また、ＬＰガス輸入価格が期初に下落し、低位に推移したことから、販売価格が低下しました。」
LPガス輸入価格の期初下落・低位推移が販売価格低下として実際の業績に現れたと記載している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で、ＬＰガス輸入価格が期初に下落し、低位に推移したことにより、販売価格が下がるとともに、相対的に高値の在庫を販売することとなり、24億14百万円の減益要因（前年同期比４億48百万円の減益）が発生しました。」
LPガス輸入価格の下落と高値在庫販売により、24億14百万円の減益要因が上期に発生した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「また、ＬＰガス輸入価格の下落に伴い、販売価格が下がるとともに、相対的に高値の在庫を販売することとなり、23億70百万円（前年同期比25億69百万円のマイナス）の減益要因が発生しました。」
LPガス輸入価格下落と高値在庫の販売により、23億70百万円の減益要因が発生した。 - FY2020減益効果2億円へ縮小有価証券報告書
「なお、当連結会計年度は２億円の減益効果（前連結会計年度は28億円の減益効果）が生じております。」
LPガス輸入価格下落等による減益効果は、前年度の28億円から当年度2億円へ縮小したと記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「総合エネルギー事業においては、ＬＰガスの販売が堅調に推移したものの、輸入価格が６月から９月にかけて下落した影響を受け、販売価格が下がるとともに、相対的に高値の在庫を販売することとなり、18億18百万円（前年同期比18億30百万円のマイナス）の減益要因が発生いたしました。」
LPガス輸入価格の6月から9月にかけての下落により、高値在庫販売を含む18億18百万円の減益要因が実際に発生したと記載している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「総合エネルギー事業においては、ＬＰガス輸入価格が６月から下落した影響を受け、販売価格が下がるとともに、相対的に高値の在庫を販売することとなり、19億66百万円（前年同期比23億67百万円のマイナス）の減益要因が発生いたしました。」
LPガス輸入価格の下落と高値在庫の販売により、19億66百万円の減益要因が実際に発生したと記載している。 - FY2020-Q1市況要因が増益寄与有価証券報告書
「一方、利益面では、ＬＰガスの市況要因（前年同期比７億97百万円のプラス）や小売部門の収益性が改善したことにより増益となりました。」
LPガス市況要因は前年同期比7億97百万円のプラスとなり、価格変動が当四半期の利益面では増益要因となった。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度は28億円の減益効果（前連結会計年度は５億円の増益効果）が生じております。」
LPガス輸入価格の変動について、当年度は28億円の減益効果が実際に発生し、前年度の5億円の増益効果から影響が反転したと記載している。 - FY2019-Q3高値推移も市況要因はマイナス有価証券報告書
「総合エネルギー事業は、気温が例年より高く推移したことにより民生用ＬＰガスの販売数量が減少しましたが、ＬＰガス輸入価格が高値で推移したことにより販売価格が上昇し、増収要因となりました。一方、利益面については、「カセットこんろ・ボンベ」やガス保安機器の販売が好調に推移しましたが、ＬＰガスの市況要因による影響がマイナスとなりました。」
LPガス輸入価格の高値推移は販売価格上昇・増収要因となった一方、利益面では市況要因がマイナスとなった。 - FY2019-Q2高値推移で増収・市況要因は増益寄与有価証券報告書
「総合エネルギー事業は、気温が例年より高く推移したことにより民生用ＬＰガスの販売数量が若干減少しましたが、ＬＰガス輸入価格が高値で推移したことにより販売価格が上昇し、増収要因となりました。一方、利益面については、ＬＰガスの市況要因による影響がプラスになり、増益となりました。」
LPガス輸入価格の高値推移が販売価格上昇・増収要因となり、市況要因が利益面ではプラスに作用した。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「また、ＬＰガス輸入価格が高値で推移したことにより販売価格が上昇し、増収要因となりました。一方、利益面については、ＬＰガスの市況要因による減益の影響が、前年と比べて圧縮されたことにより、増益となりました。」
LPガス輸入価格の高値推移は販売価格上昇・増収要因となり、市況要因による減益影響は前年より圧縮されたと記載している。 - FY2018高値推移で増収、増益効果は縮小有価証券報告書
「また、ＬＰガス輸入価格が高値で推移したことにより販売価格が上昇し、増収の要因となりました。一方、利益面については、ＬＰガスの市況要因による増益の影響が、前年と比べて小さかったことから減益要因となりました。」
LPガス輸入価格の高値推移は販売価格上昇・増収要因となった一方、市況要因による増益効果は前年より小さかったと記載している。 - FY2018-Q38月からの上昇が増益要因有価証券報告書
「一方、利益面については、ＬＰガス輸入価格が８月から上昇に転じたことで増益の要因となりました。」
前四半期までの価格下落による減益要因から、8月以降の輸入価格上昇が増益要因となった局面への変化を記載している。 - FY2018-Q23月から7月の下落で減益有価証券報告書
「一方、利益面については、ＬＰガス輸入価格が３月から７月にかけて下落した影響により、減益の要因となりました。」
LPガス輸入価格の3月から7月にかけての下落が、当第2四半期累計期間では減益要因となったと記載している。 - FY2018-Q1高値推移と3月以降の下落で影響反転有価証券報告書
「また、ＬＰガス輸入価格が高く推移したことにより販売価格が上昇し、増収の要因となりました。一方、利益面については、ＬＰガスの販売数量は増加したものの、収益性が低下しました。ＬＰガス輸入価格の変動による影響については、輸入価格が３月から下落に転じたことにより、減益の要因となりました。」
輸入価格の高値推移は販売価格上昇・増収要因となった一方、3月以降の下落は減益要因となったと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「円高の影響もありＬＰガス輸入価格が低位に推移したため販売価格が下落し、減収要因となりました。一方、利益面については、ＬＰガス輸入価格の変動による影響は、輸入価格が８月から上昇に転じたことにより、増益の要因となりました。」
輸入価格の低位推移が販売価格下落・減収要因となる一方、8月以降の上昇は増益要因となるという局面別の影響を年度実績として再確認している。 - FY2017-Q3収益への影響が局面別に変化有価証券報告書
「また、ＬＰガス輸入価格の低下により販売価格が下落し、減収要因となりました。一方、利益面については、ＬＰガス輸入価格の変動による影響は、輸入価格が８月から上昇に転じたことにより、増益の要因となりました。」
輸入価格低下は販売価格下落・減収要因となった一方、８月以降の価格上昇は増益要因となったと記載している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「また、ＬＰガス輸入価格の低下により販売価格が下落し、減収の要因となりました。」
LPガス輸入価格の低下が販売価格下落と減収に結び付いたと記載している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「またＬＰガス輸入価格の低下により販売価格が下落し、減収の要因となりました。」
LPガス輸入価格の低下が販売価格の下落と減収に結び付いた実績が記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「ＬＰガス輸入価格については、サウジアラビア国営石油会社（サウジアラムコ社）より毎月発表されるＣＰ（Contract Price）が、国際マーケットでの価格決定に大きな影響力を有しています。」
当年度は輸入価格が年間を通じて下落基調で推移し、販売価格・売上高に影響したと記載されている。