読む価値
52定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
45.7
前年同期比％（営業利益）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2021年4月1日〜2021年9月30日連結日本基準売上高43,195百万円前年比 +8.3%
営業利益873百万円前年比 +45.7%
経常利益903百万円前年比 +50.8%
純利益（親会社株主帰属）596百万円前年比 -4.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産47,019百万円
うち純資産 18,538 百万円自己資本比率 38.5%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業-613
投資-82
財務-379
純増減-1,074
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高10,163百万円
セグメント別売上高電機関連事業 10,502百万円（前年比 -9.5%）、機械関連事業 4,376百万円（前年比 +39.7%）、建設・エネルギー関連事業 20,714百万円（前年比 +15.4%）、海運関連事業 7,601百万円（前年比 +5.5%）
セグメント別利益電機関連事業 379百万円（前年比 -4.7%）、機械関連事業 16百万円、建設・エネルギー関連事業 266百万円（前年比 +0.7%）、海運関連事業 210百万円
見通しと株主還元
業績予想の修正変更なし
業績の増減要因
半導体製造装置などの設備投資の拡大傾向、都市部の大規模再開発を中心とした建設需要の回復。加えて、農業施設分野の設備案件、建築資材・土木資材、道路機械、鋼材など貨物の取扱いが寄与した一方、部材不足、原価高騰、価格競争などが影響した。親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期の固定資産売却益3億19百万円の反動で減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産処分損 0百万円、投資有価証券評価損 0百万円
減価償却費292百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2021年9月30日 |
| 売上高 | 43,195百万円（前年比 +8.3%） |
| 営業利益 | 873百万円（前年比 +45.7%） |
| 経常利益 | 903百万円（前年比 +50.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 596百万円（前年比 -4.4%） |
| 自己資本比率 | 当期末 38.5 / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 47,019百万円 |
| 純資産 | 18,538百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -613百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -82百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -379百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 10,163百万円 |
| 業績予想の修正 | 変更なし |
| セグメント別売上高 | 電機関連事業 10,502百万円（前年比 -9.5%）、機械関連事業 4,376百万円（前年比 +39.7%）、建設・エネルギー関連事業 20,714百万円（前年比 +15.4%）、海運関連事業 7,601百万円（前年比 +5.5%） |
| セグメント別利益 | 電機関連事業 379百万円（前年比 -4.7%）、機械関連事業 16百万円、建設・エネルギー関連事業 266百万円（前年比 +0.7%）、海運関連事業 210百万円 |
| 減価償却費 | 292百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産処分損 0百万円、投資有価証券評価損 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 業績の増減要因 | 半導体製造装置などの設備投資の拡大傾向、都市部の大規模再開発を中心とした建設需要の回復。加えて、農業施設分野の設備案件、建築資材・土木資材、道路機械、鋼材など貨物の取扱いが寄与した一方、部材不足、原価高騰、価格競争などが影響した。親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期の固定資産売却益3億19百万円の反動で減少した。 |
この書類が述べていない項目（15件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。半導体製造装置などの設備投資が拡大傾向にあり、都市部の大規模再開発を中心とした建設需要に回復の動きが見られたためです。親会社株主に帰属する四半期純利益の減少については、前年同期に固定資産売却益3億19百万円を計上した反動によるものとしています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。