この期間の実績
中間期(第2四半期)2023年4月1日〜2023年9月30日連結日本基準帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期(第2四半期)なら50%が通過点の目安です。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
FAシステムではサプライチェーンの回復、自動車関連のEV化に伴う新規設備投資需要、自動化・省人化・製造業DXなど新分野の需要獲得が寄与した。冷熱ビルシステムでは業務用エアコン・低温設備機器、昇降機・電源設備・既存設備更新案件が好調だった。X-Techでは新型コロナウイルス感染症の5類移行に伴う医療関連設備投資の減少、電気代・資材高騰などが影響した。エレクトロニクスでは国内の車載・産業機器向け販売や中国・東南アジアの販売が堅調だった一方、欧米の車載関連向け販売が低調だった。
該当事項はありません
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期(第2四半期) |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 129,843百万円(前年比 +2.2%) |
| 営業利益 | 4,236百万円(前年比 -11.1%) |
| 経常利益 | 4,313百万円(前年比 -8.5%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,900百万円(前年比 -8.5%) |
| 1株当たり当期純利益 | 132.76円 |
| 自己資本比率 | 当期末 50.1% / 前期末 52.8% |
| 総資産 | 165,742百万円 |
| 純資産 | 83,253百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 7,863百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 224百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 470百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 20,012百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 263,000百万円(前年比 +1.0%) / 営業利益 7,300百万円(前年比 -22.2%) / 経常利益 7,300百万円(前年比 -19.6%) / 純利益 5,000百万円(前年比 -6.8%) |
| 年間配当予想 | 74円 → 92円(+24.3%) |
| セグメント別売上高 | FAシステム 25,555百万円(前年比 +14.2%)、冷熱ビルシステム 14,256百万円(前年比 +15.2%)、X-Tech(クロステック) 2,568百万円(前年比 -6.9%)、エレクトロニクス 87,502百万円(前年比 -2.3%) |
| セグメント別利益 | FAシステム 1,229百万円(前年比 +77.9%)、冷熱ビルシステム 644百万円(前年比 +77.8%)、X-Tech(クロステック) -238百万円、エレクトロニクス 2,788百万円(前年比 -30.7%) |
| 地域別売上高 | 104,825百万円、13,967百万円、7,376百万円、2,765百万円、908百万円、25,018百万円、129,843百万円 |
| 減価償却費 | 318百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 補助金収入 70百万円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有(機関投資家・証券アナリスト向け) |
| 期末発行済株式数 | 22,824,977株 |
| 期末自己株式数 | 961,411株 |
| 業績の増減要因 | FAシステムではサプライチェーンの回復、自動車関連のEV化に伴う新規設備投資需要、自動化・省人化・製造業DXなど新分野の需要獲得が寄与した。冷熱ビルシステムでは業務用エアコン・低温設備機器、昇降機・電源設備・既存設備更新案件が好調だった。X-Techでは新型コロナウイルス感染症の5類移行に伴う医療関連設備投資の減少、電気代・資材高騰などが影響した。エレクトロニクスでは国内の車載・産業機器向け販売や中国・東南アジアの販売が堅調だった一方、欧米の車載関連向け販売が低調だった。 |
この書類が述べていない項目(7件)
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。自動車生産の回復や設備投資、サプライチェーンの回復などで売上高は増加した一方、半導体製造装置の海外需要の落ち込み、欧米地域の車載関連向け販売の低調、X-Techにおける医療関連設備投資の減少などが利益の減少要因となった。