読む価値
58注目
6項目のうち3項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-2262
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年4月1日〜2024年6月30日連結日本基準売上高22,441百万円
営業利益337百万円
経常利益577百万円
純利益（親会社株主帰属）358百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産72,783百万円
うち純資産 47,999 百万円自己資本比率 65.7%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
セグメント別売上高
ＦＡシステム事業9,90744.1%+57.0%
ビル設備事業1,8098.1%+585.0%
インフラ事業4,25819.0%+600.0%
情通・デバイス事業6,46628.8%+2,334.0%
セグメント別利益
ＦＡシステム事業409+31.0%
ビル設備事業-137+15.0%
インフラ事業-130+5.0%
情通・デバイス事業221+196.0%
見通しと株主還元
業績予想の修正変更なし
業績の増減要因
情通・デバイス事業の電子医療装置が前期の大口案件の剥落により減収となった。また、製造業における生産調整の影響もあり、ＦＡ分野および半導体・デバイス分野が苦戦した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳固定資産除却損 0百万円
減価償却費86百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 22,441百万円 |
| 営業利益 | 337百万円 |
| 経常利益 | 577百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 358百万円 |
| 自己資本比率 | 当期末 65.7% / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 72,783百万円 |
| 純資産 | 47,999百万円 |
| 業績予想の修正 | 変更なし |
| セグメント別売上高 | セグメント ＦＡシステム事業 / 売上高 9,907百万円 / 前年同期比 57百万円増、セグメント ビル設備事業 / 売上高 1,809百万円 / 前年同期比 585百万円減、セグメント インフラ事業 / 売上高 4,258百万円 / 前年同期比 600百万円増、セグメント 情通・デバイス事業 / 売上高 6,466百万円 / 前年同期比 2334百万円減 |
| セグメント別利益 | セグメント ＦＡシステム事業 / セグメント利益 409百万円 / 前年同期比 31百万円減、セグメント ビル設備事業 / セグメント利益 -137百万円 / 前年同期比 15百万円改善、セグメント インフラ事業 / セグメント利益 -130百万円 / 前年同期比 5百万円改善、セグメント 情通・デバイス事業 / セグメント利益 221百万円 / 前年同期比 196百万円減 |
| 減価償却費 | 86百万円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 固定資産除却損 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 情通・デバイス事業の電子医療装置が前期の大口案件の剥落により減収となった。また、製造業における生産調整の影響もあり、ＦＡ分野および半導体・デバイス分野が苦戦した。 |
この書類が述べていない項目（19件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。情通・デバイス事業の電子医療装置で前期の大口案件が剥落したほか、製造業の生産調整の影響でFA分野および半導体・デバイス分野が苦戦したため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。