読む価値
49定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
9852
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高116,271百万円前年比 +9.3%
営業利益4,544百万円前年比 +14.5%
経常利益4,994百万円前年比 +17.7%
純利益（親会社株主帰属）3,474百万円前年比 +20.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益148.21円
期末の財政状態
総資産85,596百万円
うち純資産 48,204 百万円自己資本比率 56.1%前期末比 +2.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,809
投資-731
財務-977
純増減+2,101
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高16,947百万円
セグメント別売上高FAシステム事業 46,890百万円（前年比 +9.6%）、ビル設備事業 14,933百万円（前年比 -1.0%）、インフラ事業 23,878百万円（前年比 +30.6%）、情通・デバイス事業 30,568百万円（前年比 +1.1%）
セグメント別利益FAシステム事業 2,813百万円（前年比 +31.4%）、ビル設備事業 223百万円（前年比 +189.6%）、インフラ事業 111百万円、情通・デバイス事業 1,625百万円（前年比 -10.1%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高122,000百万円（前年比 +4.9%）
営業利益5,050百万円（前年比 +11.1%）
経常利益5,100百万円（前年比 +2.1%）
親会社株主に帰属する当期純利益3,600百万円（前年比 +3.6%）
株主還元方針連結配当性向35％を基準指標とし、次期連結会計年度より40％に変更
業績の増減要因
製造業の設備投資需要が堅調に推移し、部材不足の改善でFAシステム事業が順調に推移した。鉄道事業者向け案件の回復によりインフラ事業も順調に推移した。一方、情通・デバイス事業は電子デバイス品の低調やデータセンター向けHDD用ICの需要減少により減益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
連結範囲の変更新規 1 / 除外 0 / 社名 株式会社日本制御エンジニアリング
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 66百万円 / 特別損失 固定資産除却損 4百万円、固定資産売却損 1百万円、ゴルフ会員権売却損 0百万円
減価償却費328百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 116,271百万円（前年比 +9.3%） |
| 営業利益 | 4,544百万円（前年比 +14.5%） |
| 経常利益 | 4,994百万円（前年比 +17.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,474百万円（前年比 +20.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 148.21円 |
| 自己資本比率 | 当期末 56.1 / 前期末 53.3 |
| 総資産 | 85,596百万円 |
| 純資産 | 48,204百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,809百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -731百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -977百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 16,947百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 122,000百万円（前年比 +4.9%） / 営業利益 5,050百万円（前年比 +11.1%） / 経常利益 5,100百万円（前年比 +2.1%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 3,600百万円（前年比 +3.6%） |
| 株主還元方針 | 連結配当性向35％を基準指標とし、次期連結会計年度より40％に変更 |
| セグメント別売上高 | FAシステム事業 46,890百万円（前年比 +9.6%）、ビル設備事業 14,933百万円（前年比 -1.0%）、インフラ事業 23,878百万円（前年比 +30.6%）、情通・デバイス事業 30,568百万円（前年比 +1.1%） |
| セグメント別利益 | FAシステム事業 2,813百万円（前年比 +31.4%）、ビル設備事業 223百万円（前年比 +189.6%）、インフラ事業 111百万円、情通・デバイス事業 1,625百万円（前年比 -10.1%） |
| 減価償却費 | 328百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 66百万円 / 特別損失 固定資産除却損 4百万円、固定資産売却損 1百万円、ゴルフ会員権売却損 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 連結範囲の変更 | 新規 1 / 除外 0 / 社名 株式会社日本制御エンジニアリング |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 製造業の設備投資需要が堅調に推移し、部材不足の改善でFAシステム事業が順調に推移した。鉄道事業者向け案件の回復によりインフラ事業も順調に推移した。一方、情通・デバイス事業は電子デバイス品の低調やデータセンター向けHDD用ICの需要減少により減益となった。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向地域別売上高受注高・受注残高減損損失会計方針の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。製造業の設備投資需要が堅調に推移し、部材不足が改善したことでFAシステム事業が順調に推移した。また、鉄道事業者向け案件の回復でインフラ事業も順調に推移した。経常利益については為替の影響もあった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。