読む価値
52定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
2081
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2022年4月1日〜2022年12月31日連結日本基準売上高70,317百万円
営業利益2,127百万円
経常利益2,381百万円
純利益（親会社株主帰属）1,593百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産73,304百万円
うち純資産 45,949 百万円自己資本比率 62.7%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
セグメント別売上高
FAシステム事業29,64242.2%
ビル設備事業7,17110.2%
インフラ事業11,59916.5%
情通・デバイス事業21,90431.2%
セグメント別利益
FAシステム事業1,454
ビル設備事業-288
インフラ事業-251
情通・デバイス事業1,272
業績の増減要因
半導体・デバイス業界が好調という背景や円安影響により、情通・デバイス事業の半導体デバイス分野が好調に推移した。FAシステム事業では製造業の設備投資が回復基調にあり、売上・利益に貢献した。一方、ビル設備事業とインフラ事業では前期の大口案件の剥落や部材納期長期化による延伸等により低調に推移した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 1社（株式会社カナデンブレイン）
減損損失当期は計上なし
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 110百万円 / 特別損失 関係会社株式評価損 50百万円、関係会社株式売却損 26百万円、投資有価証券売却損 13百万円、固定資産除却損 0百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2022年12月31日 |
| 売上高 | 70,317百万円 |
| 営業利益 | 2,127百万円 |
| 経常利益 | 2,381百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,593百万円 |
| 自己資本比率 | 当期末 62.7% / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 73,304百万円 |
| 純資産 | 45,949百万円 |
| セグメント別売上高 | セグメント FAシステム事業 / 売上高 29,642百万円 / 前年同期売上高 25,859百万円 / 前年同期比 非開示、セグメント ビル設備事業 / 売上高 7,171百万円 / 前年同期売上高 7,401百万円 / 前年同期比 非開示、セグメント インフラ事業 / 売上高 11,599百万円 / 前年同期売上高 15,384百万円 / 前年同期比 非開示、セグメント 情通・デバイス事業 / 売上高 21,904百万円 / 前年同期売上高 19,590百万円 / 前年同期比 非開示 |
| セグメント別利益 | セグメント FAシステム事業 / セグメント利益 1,454百万円 / 前年同期利益 842百万円 / 前年同期比 非開示、セグメント ビル設備事業 / セグメント利益 -288百万円 / 前年同期利益 -188百万円 / 前年同期比 非開示、セグメント インフラ事業 / セグメント利益 -251百万円 / 前年同期利益 -130百万円 / 前年同期比 非開示、セグメント 情通・デバイス事業 / セグメント利益 1,272百万円 / 前年同期利益 727百万円 / 前年同期比 非開示 |
| 減損損失 | 当期は計上なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 110百万円 / 特別損失 関係会社株式評価損 50百万円、関係会社株式売却損 26百万円、投資有価証券売却損 13百万円、固定資産除却損 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 1社（株式会社カナデンブレイン） |
| 業績の増減要因 | 半導体・デバイス業界が好調という背景や円安影響により、情通・デバイス事業の半導体デバイス分野が好調に推移した。FAシステム事業では製造業の設備投資が回復基調にあり、売上・利益に貢献した。一方、ビル設備事業とインフラ事業では前期の大口案件の剥落や部材納期長期化による延伸等により低調に推移した。 |
この書類が述べていない項目（20件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費会計方針の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。半導体・デバイス業界の好調や円安、製造業の設備投資回復を背景に、情通・デバイス事業とFAシステム事業が伸長した。一方、前期の大口案件の剥落や部材納期長期化により、ビル設備事業とインフラ事業は低調だった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。