第8次中期経営計画による「新たに稼ぐ力」の構築
FY2017に初出。12回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2020削除有価証券報告書
「本年度よりスタートした2021年度までの第９次中期経営計画は「新たなる成長に向けた事業基盤の構築」をテーマとして掲げ、本年度は総額36億円を投じ東北、東海、九州地区において新規事業を立ち上げ、量産スタートに向けた設備や統一システムの体制を整えました。」
第8次中期経営計画についての継続記載はなく、終了後の第9次中期経営計画へ記載が移行している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
第8次中期経営計画終了後の経営方針・経営戦略等について、当四半期にも重要な変更がないと記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
第8次中期経営計画の終了後の経営方針・経営戦略等について、当四半期に重要な変更がないと記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記され、既存の中期経営計画を含む戦略の継続が示されている。 - FY2019達成有価証券報告書
「当社グループは当期をもって第８次中期経営計画を定量目標である売上高1,150億円、経常利益18億円をクリアーして終了しました。前中計では働き方改革に積極的に取り組むと同時に、グループ会社の社名統一によるブランドを意識した戦略をスタートし、最終年度では長年行ってこなかった新規事業投資に踏み出し、需要家様への機能強化、取引分野の深耕、幅出しを可能とする施策にも着手することができました。」
第8次中期経営計画は売上高1,150億円、経常利益18億円の定量目標を達成して終了したと記載され、次の第9次中期経営計画へ移行している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記され、既存の第8次中期経営計画を含む戦略の継続が示されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記され、既存の第8次中期経営計画を含む戦略の継続が示されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記され、既存の第8次中期経営計画を含む戦略の継続が示されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは「新たに稼ぐ力を構築する」という方針のもと、平成28年度より第８次中期経営計画を策定し、現在その計画を遂行中であります。これは既存事業の強化のみならず、新たな事業領域拡大を目指すこと、また、働き方改革や人事制度改革を通じた社内構造改革が中心となっております。」
第8次中期経営計画、「新たに稼ぐ力」の構築、既存事業強化・新規領域拡大・社内構造改革という枠組みを継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記され、既存の第８次中期経営計画を含む戦略の継続が示されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記され、既存の中期経営計画を含む戦略の継続が示されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループでは「新たに稼ぐ力を構築する」という方針のもと、平成28年度より第８次中期経営計画を策定し、現在その計画を遂行中であります。これは既存事業の強化のみならず、新たな事業領域拡大を目指すこと、また、働き方改革や人事制度改革を通じた社内構造改革が中心となっております。社員一同、鉄鋼業界の環境への理解と変革意識を基に、５年後、10年後の当社グループのあるべき将来の姿を描き、それを達成するための行動に努めてまいります。」
平成28年度から第8次中期経営計画を遂行し、既存事業の強化、新規事業領域の拡大、働き方改革、人事制度改革を通じて中長期の稼ぐ力を構築する方針を初めて明示している。