為替変動リスク
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2025-H1。
YUASAがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。34社中17社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一方、地政学リスクの高まりや原材料費の高騰に加え、不安定な為替相場などにより、先行きが不透明な状況が続きました。」
為替相場の不安定さが、地政学リスクや原材料費高騰とともに事業環境上の不透明要因として継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2023年４月１日～2023年12月31日）におけるわが国経済は、経済活動の正常化に向けた動きが進み緩やかな景気の回復がみられるものの、ウクライナ情勢の長期化を始めとした地政学リスクの増大や、原材料費・エネルギー価格の高騰、円安の進行により、先行きが不透明な状況が続きました。」
円安の進行が、地政学リスクの増大、原材料費・エネルギー価格高騰とともに先行き不透明要因として継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2023年４月１日～2023年９月30日）におけるわが国経済は、経済活動の正常化に向けた動きが進み緩やかな景気の回復がみられたものの、ウクライナ情勢の長期化、原材料費・エネルギー価格の高騰や円安の進行により、先行きが不透明な状況が続きました。」
ウクライナ情勢、原材料・エネルギー価格高騰、円安の進行が先行き不透明要因として継続している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2022年４月１日～2022年12月31日）におけるわが国経済は、経済活動の正常化が進み、景気は持ち直しの動きがみられた一方で、新型コロナウイルス感染症の収束が見通せないことに加え、ウクライナ情勢の長期化、原材料費・原油価格の高騰や記録的な円安など不透明な状況が続きました。」
為替変動について、急激な円安から記録的な円安という表現へ更新され、原材料費・原油価格高騰とともに不透明要因として記載された。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方で、新型コロナウイルス感染症の収束が見通せないことに加え、ウクライナ情勢の長期化による原材料費・原油価格の高騰や急激な円安の進行など先行きが不透明な状況が続きました。」
急激な円安の進行が、原材料費・原油価格高騰とともに不透明要因として継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2022年４月１日～2022年６月30日）におけるわが国経済は、経済活動の正常化に向けた動きがみられたものの、ウクライナ情勢の長期化による原油価格の高騰や急激な円安進行に加え、新型コロナウイルス感染症の収束が見通せないなど不透明な状況が続きました。」
為替変動リスクについて、急激な円安進行が経済環境の不透明要因として実際に記載された。 - FY2018悪化有価証券報告書
「また、当社グループは海外現地法人を有しており、連結財務諸表作成の際の為替換算レートの変動によっては、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
従来の外貨建取引に加え、海外現地法人の連結に伴う為替換算レート変動の影響を明示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、外貨による輸出入取引において、為替予約を用いて為替相場の変動リスクの軽減に努めておりますが、為替レートの変動によって当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
外貨建輸出入と海外現地法人に伴う為替リスクを記載し、為替予約による軽減策も示している。