国内成長分野の開拓
FY2016に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2019-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。17社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「「成長事業の再強化」では、グローバル成長を目指す「海外事業」「ロボ（ＡＩ）＆ＩｏＴ事業」や電子商取引拡大に対応する「新流通事業」「環境・エネルギーソリューション事業」「レジリエンス＆セキュリティ事業」の５分野を成長事業として、育成・強化に取り組みました。」
従来の国内成長分野に相当する環境・エネルギーおよびレジリエンス領域を、5つの成長事業の枠組みで継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「成長事業の再強化」としてグローバル成長を目指す「海外事業」「ロボ（ＡＩ）＆ＩｏＴ事業」や電子商取引拡大に対応する「新流通事業」「環境・エネルギーソリューション事業」「レジリエンス＆セキュリティ事業」の５分野を成長事業として、育成・強化に取り組みました。」
従来の国内成長分野は、5つの成長事業を育成・強化する枠組みの中で継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、グローバル成長を目指す「海外事業」、「ロボ（ＡＩ）＆ＩoＴ事業」や電子商取引拡大に対応する「新流通事業」、「環境・エネルギーソリューション事業」「レジリエンス＆セキュリティ事業」の５分野を成長事業として、育成・強化に取り組みました。」
従来の国内成長分野に相当する環境・エネルギーおよびレジリエンス領域を、5つの成長事業の一部として継続している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「また、グローバル成長を目指す「海外事業」「ロボ（ＡＩ）＆ＩoＴ事業」や電子商取引拡大に対応する「新流通事業」「環境・エネルギーソリューション事業」「レジリエンス＆セキュリティ事業」の５分野を成長事業として育成・強化に取り組みました。」
従来の国内成長分野である環境エネルギー・国土強靭化は、環境・エネルギーソリューション、レジリエンス＆セキュリティという成長事業の分類に組み込まれた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、３カ年の中期経営計画「ＹＵＡＳＡ ＬＥＧＡＣＹ ３５０」の最終年度を迎え、アジア最大級の「産業とくらしの流通プラットフォーム」の構築を目指し、「グローバル強化」「国内成長分野の開拓」「プラットフォーム機能強化」に引き続きグループ一丸となって取り組むとともに、海外事業、環境エネルギー事業、国土強靭化対応事業の強化や経営基盤強化などの諸施策を推進いたしました。」
国内成長分野として環境エネルギー事業、国土強靭化対応事業を含む施策を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「「グローバル強化」「国内成長分野の開拓」「プラットフォーム機能強化」に引き続きグループ一丸となって取り組むとともに、海外事業、環境エネルギー事業、国土強靭化対応事業の強化や経営基盤強化などの諸施策を推進いたしました。」
国内成長分野として環境エネルギー事業、国土強靭化対応事業を含む施策を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「国内成長分野の開拓」につきましては、引き続き、環境エネルギー事業、国土強靭化対応事業に全社一丸となり取り組んでまいります。」
国内の成長分野として環境エネルギーと国土強靭化を明示している。