自己資本比率と純資産の改善
FY2016に初出。。直近の記載は2026-11-13。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに46社。
- FY2026通期財政状態への更新有価証券報告書
「当連結会計年度末における純資産合計は、前連結会計年度末に比べて120億29百万円増加し、1,214億46百万円となりました。主な要因は、親会社株主に帰属する当期純利益の計上などにより利益剰余金が76億87百万円、その他有価証券評価差額金が29億75百万円それぞれ増加したことなどによります。この結果、自己資本比率は、39.5%(前連結会計年度末は37.8%)となりました。」
FY2026末の純資産は1,214億46百万円、自己資本比率は39.5%となり、前期末から純資産・自己資本比率が上昇した。 - FY2026-H1半期財政状態への更新有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて39億73百万円増加し、1,133億90百万円となりました。これは、その他有価証券評価差額金が22億28百万円、利益剰余金が21億6百万円それぞれ増加したことなどによります。この結果、自己資本比率は、41.5%(前連結会計年度末は37.8%)となりました。」
2025年9月末の純資産は1,133億90百万円、自己資本比率は41.5%となり、前期末の37.8%から上昇した。 - FY2025-H1半期財政状態への更新有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて18億16百万円増加し、1,042億26百万円となりました。これは、その他有価証券評価差額金が4億59百万円減少した一方で、利益剰余金が16億95百万円増加したことなどによります。この結果、自己資本比率は、38.8%(前連結会計年度末は35.0%)となりました。」
2024年9月末の純資産、利益剰余金、自己資本比率を更新した。自己資本比率は35.0%から38.8%へ上昇した。 - FY2024通期財政状態への更新有価証券報告書
「当連結会計年度末における純資産合計は、前連結会計年度末に比べて71億69百万円増加し、1,024億9百万円となりました。主な要因は、親会社株主に帰属する当期純利益の計上などにより利益剰余金が56億45百万円、自己株式の消却により22億47百万円増加した一方で、退職給付に係る調整累計額が24億18百万円減少したことなどによります。この結果、自己資本比率は、35.0%(前連結会計年度末は34.9%)となりました。」
FY2024末の純資産、利益剰余金、自己株式消却の影響、自己資本比率を更新した。 - FY2024-Q3四半期財政状態への更新有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて39億67百万円増加し、992億8百万円となりました。これは、利益剰余金が27億54百万円増加したことや、自己株式の消却などを22億31百万円行った一方で、退職給付信託の一部解約により退職給付に係る調整累計額が23億33百万円減少したことなどによります。この結果、自己資本比率は、34.5%(前連結会計年度末は34.9%)となりました。」
FY2024第3四半期末の純資産、利益剰余金、自己株式消却、退職給付信託返還の影響、自己資本比率を更新した。 - FY2024-Q2四半期財政状態への更新有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて32億56百万円増加し、984億96百万円となりました。これは、利益剰余金が21億59百万円増加した一方で、退職給付信託の一部解約により退職給付に係る調整累計額が23億8百万円減少したことなどによります。この結果、自己資本比率は、35.9%(前連結会計年度末は34.9%)となりました。」
FY2024第2四半期末の純資産は984億96百万円、自己資本比率は35.9%となった。 - FY2024-Q1四半期財政状態への更新有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は、36.7%(前連結会計年度末は34.9%)となりました。」
FY2024第1四半期末の純資産は956億12百万円、自己資本比率は36.7%となった。 - FY2023通期財政状態への更新有価証券報告書
「当連結会計年度末における純資産合計は、前連結会計年度末に比べて26億35百万円増加し、952億40百万円となりました。主な要因は、親会社株主に帰属する当期純利益の計上などにより利益剰余金が71億17百万円増加した一方で、自己株式の取得等により36億9百万円減少したことなどによります。この結果、自己資本比率は、34.9%(前連結会計年度末は35.5%)となりました。」
FY2023末の純資産、利益剰余金、自己株式取得の影響、自己資本比率を更新した。 - FY2023-Q3四半期財政状態への更新有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて1億93百万円減少し、924億11百万円となりました。これは、利益剰余金が28億32百万円増加した一方で、自己株式の取得で27億92百万円減少したことなどによります。この結果、自己資本比率は、34.7%(前連結会計年度末は35.5%)となりました。」
FY2023第3四半期末の純資産は924億11百万円、自己資本比率は34.7%となり、自己株式取得による純資産減少も記載した。 - FY2023-Q2四半期財政状態への更新有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて6億28百万円増加し、932億34百万円となりました。これは、利益剰余金が20億13百万円増加した一方で、自己株式の取得等により14億95百万円減少したことなどによります。この結果、自己資本比率は、37.4%(前連結会計年度末は35.5%)となりました。」
2022年9月末の純資産は932億34百万円、自己資本比率は37.4%となった。自己株式取得による純資産減少も記載している。 - FY2023-Q1四半期財政状態への更新有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて12億85百万円減少し、913億19百万円となりました。これは、自己株式を5億15百万円取得したことや、利益剰余金が6億15百万円減少したことなどによります。この結果、自己資本比率は、37.0%(前連結会計年度末は35.5%)となりました。」
FY2023第1四半期末の純資産は913億19百万円、自己資本比率は37.0%となった。 - FY2022-Q3四半期財政状態への更新有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて1億16百万円増加し、903億58百万円となりました。これは、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上などにより利益剰余金が20億49百万円増加した一方で、その他有価証券評価差額金が13億86百万円減少したことなどによります。この結果、自己資本比率は、35.9%(前連結会計年度末は37.7%)となりました。」
FY2022第3四半期末の純資産、利益剰余金、その他有価証券評価差額金、自己資本比率を更新した。 - FY2022-Q2四半期財政状態への更新有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて1億73百万円減少し、900億69百万円となりました。これは、利益剰余金が11億28百万円増加した一方で、その他有価証券評価差額金が10億9百万円減少したことなどによります。この結果、自己資本比率は、38.7%(前連結会計年度末は37.7%)となりました。」
FY2022第2四半期末の純資産は900億69百万円、自己資本比率は38.7%となった。 - FY2022-Q1四半期財政状態への更新有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて13億41百万円減少し、889億円となりました。これは、利益剰余金が8億27百万円減少したことなどによります。この結果、自己資本比率は、39.0%(前連結会計年度末は37.7%)となりました。」
FY2022第1四半期末の純資産は889億円、自己資本比率は39.0%となった。 - FY2021-Q3四半期財政状態への更新有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて27億17百万円増加し、837億45百万円となりました。これは、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上などにより利益剰余金が18億56百万円増加したことなどによります。この結果、自己資本比率は、36.3%(前連結会計年度末は34.0%)となりました。」
FY2021第3四半期末の純資産は837億45百万円、自己資本比率は36.3%となった。 - FY2021-Q2四半期財政状態への更新有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて17億70百万円増加し、827億98百万円となりました。これは、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上などにより利益剰余金が11億77百万円増加したことなどによります。この結果、自己資本比率は、38.5%(前連結会計年度末は34.0%)となりました。」
FY2021第2四半期末の純資産は827億98百万円、自己資本比率は38.5%となった。 - FY2021-Q1四半期財政状態への更新有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて1億46百万円減少し、808億82百万円となりました。これは、その他有価証券評価差額金が8億4百万円増加した一方で、利益剰余金が6億20百万円減少したことなどによります。この結果、自己資本比率は、37.1%(前連結会計年度末は34.0%)となりました。」
FY2021第1四半期末の純資産と自己資本比率を更新した。純資産は808億82百万円、自己資本比率は37.1%となった。 - FY2020通期財政状態への更新有価証券報告書
「当連結会計年度末における純資産合計は、前連結会計年度末に比べて39億9百万円増加し、810億28百万円となりました。主な要因は、親会社株主に帰属する当期純利益の計上などにより利益剰余金が56億14百万円増加した一方で、その他有価証券評価差額金が12億円減少したことなどによります。この結果、自己資本比率は、34.0%(前連結会計年度末は30.9%)となりました。」
FY2020末の純資産、利益剰余金、その他有価証券評価差額金、自己資本比率を更新した。 - FY2020-Q3四半期財政状態への更新有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて29億2百万円増加し、800億21百万円となりました。これは、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上などにより利益剰余金が31億12百万円増加したことなどによります。この結果、自己資本比率は、33.1%(前連結会計年度末は30.9%)となりました。」
FY2020第3四半期末の純資産は800億21百万円、自己資本比率は33.1%となった。 - FY2020-Q2四半期財政状態への更新有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて18億2百万円増加し、789億21百万円となりました。これは、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上などにより利益剰余金が23億80百万円増加したことなどによります。この結果、自己資本比率は、33.9%(前連結会計年度末は30.9%)となりました。」
FY2020第2四半期末の純資産は789億21百万円、自己資本比率は33.9%となった。 - FY2020-Q1四半期財政状態への更新有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて7億18百万円減少し、764億円となりました。これは、利益剰余金が3億69百万円、その他有価証券評価差額金が2億9百万円それぞれ減少したことなどによります。この結果、自己資本比率は、33.2%(前連結会計年度末は30.9%)となりました。」
FY2020第1四半期末の純資産と自己資本比率を更新した。 - FY2019通期財政状態への更新有価証券報告書
「当連結会計年度末における純資産合計は、前連結会計年度末に比べて49億41百万円増加し、771億18百万円となりました。主な要因は、親会社株主に帰属する当期純利益の計上などにより利益剰余金が63億97百万円増加した一方で、その他有価証券評価差額金が10億74百万円減少したことなどによります。この結果、自己資本比率は、30.9%(前連結会計年度末は30.5%)となりました。」
FY2019末の純資産、利益剰余金、その他有価証券評価差額金、自己資本比率を更新した。 - FY2019-Q3四半期財政状態への更新有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて10億14百万円増加し、731億92百万円となりました。これは、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上などにより利益剰余金が34億52百万円増加した一方で、その他有価証券評価差額金が17億16百万円減少したことなどによります。この結果、自己資本比率は、30.4%(前連結会計年度末は30.5%)となりました。」
FY2019第3四半期末の純資産、利益剰余金、その他有価証券評価差額金、自己資本比率を更新した。 - FY2019-Q2四半期財政状態への更新有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて16億50百万円増加し、738億27百万円となりました。これは、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上などにより利益剰余金が24億60百万円増加したことなどによります。この結果、自己資本比率は、32.2%(前連結会計年度末は30.5%)となりました。」
FY2019第2四半期末の純資産、利益剰余金、自己資本比率を更新した。 - FY2019-Q1四半期財政状態への更新有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて7億65百万円減少し、714億12百万円となりました。これは、その他有価証券評価差額金が5億57百万円減少したことなどによります。この結果、自己資本比率は、32.1%(前連結会計年度末は30.5%)となりました。」
FY2019第1四半期末の純資産と自己資本比率を更新した。 - FY2018通期財政状態への更新有価証券報告書
「当連結会計年度末における純資産合計は、前連結会計年度末に比べて73億33百万円増加し、721億77百万円となりました。主な要因は、親会社株主に帰属する当期純利益の計上などにより利益剰余金が60億50百万円増加したことなどによります。この結果、自己資本比率は、30.3%(前連結会計年度末は29.6%)となりました。」
FY2018末の純資産、利益剰余金、自己資本比率を更新した。 - FY2018-Q3四半期財政状態への更新有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて52億46百万円増加し、700億90百万円となりました。これは、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上などにより利益剰余金が35億35百万円増加したことなどによります。この結果、自己資本比率は、31.0%(前連結会計年度末は29.6%)となりました。」
第3四半期末の純資産は700億90百万円、自己資本比率は31.0%となった。 - FY2018-Q2四半期財政状態への更新有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて31億1百万円増加し、679億45百万円となりました。これは、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上などにより利益剰余金が23億86百万円増加したことなどによります。この結果、自己資本比率は、31.5%(前連結会計年度末は29.6%)となりました。」
第2四半期末の純資産は679億45百万円、自己資本比率は31.5%となった。 - FY2018-Q1四半期財政状態への更新有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて1億4百万円増加し、649億48百万円となりました。これは、その他有価証券評価差額金が3億19百万円増加した一方、親会社株主に帰属する四半期純利益を計上したものの前期配当金の支払いがあったことなどによります。この結果、自己資本比率は、33.3%(前連結会計年度末は29.6%)となりました。」
第1四半期末の純資産は649億48百万円、自己資本比率は33.3%となった。 - FY2017-Q3四半期財政状態への更新有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて25億30百万円増加し、598億38百万円となりました。これは、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上などにより利益剰余金が19億83百万円増加したことなどによります。この結果、自己資本比率は、27.7%(前連結会計年度末は28.0%)となりました。」
第3四半期末の純資産は598億38百万円、自己資本比率は27.7%となった。 - FY2017-Q2四半期財政状態への更新有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて8億8百万円増加し、581億16百万円となりました。これは、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上などにより利益剰余金が11億80百万円増加したことなどによります。この結果、自己資本比率は、29.8%(前連結会計年度末は28.0%)となりました。」
第2四半期末の純資産は581億16百万円、自己資本比率は29.8%となった。 - FY2017-Q1四半期財政状態への更新有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は、30.6%(前連結会計年度末は28.0%)となりました。」
第1四半期末の自己資本比率は30.6%となり、前連結会計年度末から上昇した。純資産合計は557億86百万円で、前期末から15億21百万円減少した。 - FY2016初出有価証券報告書
「純資産合計は、前連結会計年度末に比べて46億23百万円増加し、573億7百万円となりました。主な要因は、親会社株主に帰属する当期純利益の計上などにより利益剰余金が53億19百万円増加したことなどによります。この結果、自己資本比率は、28.0%(前連結会計年度末は25.5%)となりました。」
純資産、利益剰余金、自己資本比率の期末実績を記載している。