7部門による多角的な事業構成
FY2016に初出。31回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
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- FY2027-H1報告セグメント名称・グループ構成の更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営んでいる事業の内容に重要な変更はありません。なお、当中間連結会計期間より従来「工業機械部門」としていた報告セグメント名称を「工場設備部門」に、「建設機械部門」としていた報告セグメント名称を「都市基盤部門」に変更しております。」
事業内容に重要な変更はないとしつつ、報告セグメント名称を「工業機械部門」から「工場設備部門」へ、「建設機械部門」から「都市基盤部門」へ変更した。グループ構成は連結子会社35社・持分法適用会社1社を含む計43社として更新された。 - FY2026グループ構成の更新有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社39社及び関連会社３社で構成されており、産業機器、工業機械、住設・管材・空調、建築・エクステリア、建設機械、エネルギー、その他の７部門にて事業を営んでおります。」
7部門の構成を維持しつつ、グループ構成を子会社39社・関連会社3社へ更新した。HENKO関係会社、協栄ジェネックス、フジクレスト、アルファTKGなどの構成が反映されている。 - FY2026-H1グループ構成の更新有価証券報告書
「2025年９月30日現在では、当社グループを構成する子会社及び関連会社は次のとおりであります。※印を付した35社は連結子会社であり、○印を付した１社は持分法適用会社であります。」
グループ構成を2025年9月30日現在の連結子会社35社・持分法適用会社1社を含む計42社へ更新した。サンエイによる高千穂の吸収合併、アルファTKGの持分法適用、HENKO(S)ほか5社の連結化、connectome.designの持分法適用除外も記載している。 - FY2025-H1グループ構成の更新有価証券報告書
「2024年９月30日現在では、当社グループを構成する子会社及び関連会社は次のとおりであります。※印を付した29社は連結子会社であり、○印を付した１社は持分法適用会社であります。」
2024年9月30日現在のグループ構成を更新し、29社の連結子会社、1社の持分法適用会社を記載した。中川金属による永井産業の吸収合併後の構成も再確認している。 - FY2024グループ構成の更新有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社34社及び関連会社２社で構成されており、産業機器、工業機械、住設・管材・空調、建築・エクステリア、建設機械、エネルギー、その他の７部門にて事業を営んでおります。」
7部門の構成を維持しつつ、子会社34社・関連会社2社のグループ構成を記載した。2024年4月1日付の中川金属による永井産業の吸収合併も開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営んでいる事業の内容に重要な変更はありません。」
7部門を中心とする事業内容に重要な変更はなく、2023年12月31日現在のグループ構成は計36社である。 - FY2024-Q2グループ構成の更新有価証券報告書
「2023年９月30日現在では、当社グループを構成する子会社及び関連会社は次のとおりであります。※印を付した30社は連結子会社であり、○印を付した１社は持分法適用会社であります。」
2023年9月30日現在のグループ構成を連結子会社30社・持分法適用会社1社、計36社として更新した。深圳国孝貿易有限公司の清算結了による連結範囲除外も再確認している。 - FY2024-Q1グループ構成の更新有価証券報告書
「※印を付した30社は連結子会社、○印を付した１社は持分法適用会社であります。」
2023年6月30日現在のグループ構成を、連結子会社30社・持分法適用会社1社を含む計37社へ更新した。深圳国孝貿易有限公司の清算結了により連結範囲から除外したことも記載している。 - FY2023グループ構成の更新有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社36社及び関連会社２社で構成されており、産業機器、工業機械、住設・管材・空調、建築・エクステリア、建設機械、エネルギー、その他の７部門にて事業を営んでおります。」
7部門の構成を維持しつつ、グループ構成を子会社36社・関連会社2社へ更新した。丸建商事・東洋産業の吸収合併、國孝（香港）の清算結了も記載している。 - FY2023-Q3グループ構成の更新有価証券報告書
「※印を付した31社は連結子会社であり、○印を付した１社は持分法適用会社であります。」
2022年12月31日現在のグループ構成を連結子会社31社・持分法適用会社1社、計38社へ更新した。丸建商事の吸収合併、國孝（香港）の清算結了、東洋産業の吸収合併による連結範囲の変更を含む。 - FY2023-Q2グループ構成の更新有価証券報告書
「※印を付した32社は連結子会社であり、○印を付した１社は持分法適用会社であります。」
2022年9月30日現在のグループ構成を連結子会社32社・持分法適用会社1社、計39社へ更新した。丸建商事の吸収合併と國孝（香港）の清算結了による連結範囲の変更を含む。 - FY2023-Q1グループ構成の更新有価証券報告書
「2022年６月30日現在では、当社グループを構成する子会社及び関連会社は次のとおりであります。※印を付した33社は連結子会社、○印を付した１社は持分法適用会社であります。」
2022年6月30日現在のグループ構成を、連結子会社33社・持分法適用会社1社を含む計40社へ更新した。 - FY2022-Q2グループ構成の更新有価証券報告書
「2021年９月30日現在では、当社グループを構成する子会社及び関連会社は次のとおりであります。※印を付した34社は連結子会社であり、○印を付した１社は持分法適用会社であります。」
グループ構成を2021年9月30日現在の連結子会社34社・持分法適用会社1社、計42社として更新した。國孝（香港）有限公司と深圳国孝貿易有限公司の清算手続き、ユアサネオテックおよびユアサシステムソリューションズへの商号変更も記載している。 - FY2022-Q1グループ構成・法人名称の更新有価証券報告書
「2021年６月30日現在では、当社グループを構成する子会社及び関連会社は次のとおりであります。※印を付した34社は連結子会社、○印を付した１社は持分法適用会社であります。」
2021年6月30日現在のグループ構成を計42社として更新した。ユアサテクノとユアサプロマテックの合併後のユアサネオテック発足、シーエーシーナレッジのユアサシステムソリューションズへの商号変更も記載している。 - FY2021-Q3連結範囲の拡大有価証券報告書
「※印を付した34社は連結子会社であり、○印を付した２社は持分法適用会社であります。」
グループ構成を計43社へ更新し、34社の連結子会社と2社の持分法適用会社を含む構成を開示した。中川金属・永井産業・丸建サービス・丸建商事の連結化に加え、シーエーシーナレッジの2021年2月1日付連結化予定も記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営んでいる事業の内容に重要な変更はありません。」
7部門を中心とする事業内容に重要な変更はなく、2020年9月30日現在のグループ構成は計39社である。 - FY2021-Q1グループ構成の更新有価証券報告書
「2020年６月30日現在では、当社グループを構成する子会社及び関連会社は次のとおりであります。」
グループ構成を子会社30社・持分法適用会社2社を含む計39社へ更新した。株式会社DONKEYの関連会社化、connectome.design株式会社の持分法適用関連会社化も記載している。 - FY2020連結範囲の拡大有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社36社及び関連会社２社で構成されており、産業機器、工業機械、住設・管材・空調、建築・エクステリア、建設機械、エネルギー、その他の７部門にて事業を営んでおります。」
7部門の事業構成は維持する一方、グループ構成を子会社36社・関連会社2社、計38社へ更新した。高千穂および富士クオリティハウスの連結化が含まれる。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営んでいる事業の内容に重要な変更はありません。」
7部門を中心とする事業内容に重要な変更はなく、2019年12月31日現在のグループ構成は35社である。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営んでいる事業の内容に重要な変更はありません。」
7部門を中心とする事業内容に重要な変更はなく、2019年9月30日現在のグループ構成は35社である。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営んでいる事業の内容に重要な変更はありません。」
7部門を中心とする事業内容に重要な変更はなく、2019年6月30日現在のグループ構成は計35社である。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営んでいる事業の内容に重要な変更はありません。」
7部門を中心とする事業内容に重要な変更はなく、2018年12月31日現在のグループ構成は計35社である。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営んでいる事業の内容に重要な変更はありません。」
７部門を中心とする事業内容に重要な変更はなく、2018年９月30日現在のグループ構成は計35社である。 - FY2019-Q1連結範囲の拡大有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、非連結子会社であったYUASA ENGINEERING SOLUTION(THAILAND)CO.,LTD.は重要性が増したため、連結の範囲に含めております。」
タイのエンジニアリング法人を連結範囲に加え、2018年6月30日現在のグループ構成は計35社となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営んでいる事業の内容に重要な変更はありません。」
7部門を中心とする事業内容に重要な変更はなく、2017年12月31日現在のグループ構成は計35社である。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営んでいる事業の内容に重要な変更はありません。」
7部門による事業内容に重要な変更はなく、2017年9月30日現在の構成は連結子会社27社、持分法適用会社1社を含む計35社である。 - FY2018-Q1グループ構成の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営んでいる事業の内容に重要な変更はありません。」
7部門による事業内容に重要な変更はない一方、2017年4月1日付の株式売却によりドイツ法人が子会社でなくなり、2017年6月30日現在の構成は計35社となっている。 - FY2017-Q3連結範囲の拡大有価証券報告書
「また、当第３四半期連結会計期間より、東洋産業株式会社及び浦安工業株式会社の株式を新たに取得したため、連結の範囲に含めております。」
東洋産業株式会社と浦安工業株式会社の取得により、連結範囲がさらに拡大した。平成28年12月31日現在のグループは計37社となっている。 - FY2017-Q2連結範囲の拡大有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間より、友工商事株式会社の株式を新たに取得したため、連結の範囲に含めております。」
友工商事株式会社の取得により、連結範囲が拡大した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営んでいる事業の内容に重要な変更はありません。」
7部門を中心とする事業内容に重要な変更はないと説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社30社及び関連会社１社で構成されており、産業機器、工業機械、住設・管材・空調、建築・エクステリア、建設機械、エネルギー、その他の７部門にて事業を営んでおります。」
子会社30社・関連会社1社と、7部門からなる事業構成を開示している。