産業設備・建設投資の景気変動リスク
FY2016に初出。15回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
YUASAがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。106社中82社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに27社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「工業分野では、一部の半導体や航空機関連産業などに底堅い設備投資需要がみられました。住宅分野では、建築基準法の改正により戸建て住宅を中心に新設住宅着工戸数が落ち込んだものの、省エネ関連や機能性の高い商品の需要が堅調に推移しました。」
設備投資・住宅着工の環境について、半導体・航空機関連の需要は底堅い一方、戸建て住宅着工は建築基準法改正により落ち込む状況を記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「工業分野では、半導体関連産業を中心に底堅い設備投資需要が続きました。建設・住宅分野では、都市部を中心とした民間の再開発需要は堅調に推移したものの、戸建てを中心とした新設住宅着工戸数は引き続き弱含みで推移しました。」
半導体関連の設備投資や都市部再開発は底堅い一方、戸建住宅着工は弱含みという市場環境を更新した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「工業分野では、自動車関連産業は半導体不足による影響が緩和され生産の正常化が進み、EVを中心に堅調な設備投資需要が続きました。一方、半導体関連産業では依然として需要の充足感から設備投資に慎重な動きがみられました。建設・住宅分野では、公共・民間設備投資は堅調に推移したものの、持家を中心とした新設住宅着工戸数は引き続き弱含みで推移しました。」
EV関連の設備投資や公共・民間設備投資が堅調な一方、半導体関連設備投資と持家の新設住宅着工は慎重・弱含みという状況を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「工業分野では、自動車関連産業において半導体不足による減産影響が緩和され生産が持ち直し、EVを中心に堅調な設備投資需要が続きました。一方、半導体関連産業では需要の充足感から設備投資に慎重な動きがみられました。建設・住宅分野では、公共・民間設備投資は堅調に推移したものの、持家を中心とした新設住宅着工戸数は弱含みで推移しました。」
EV関連の設備投資や公共・民間設備投資が堅調な一方、半導体関連設備投資と持家の新設住宅着工は慎重・弱含みという市場環境を更新した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「工業分野では、自動車関連産業においてEVを中心に堅調な設備投資需要が続きました。一方で、半導体関連産業では一部需要の充足感から設備投資に慎重な動きがみられました。建設・住宅分野では、公共設備投資は堅調に推移したものの、持家を中心とした新設住宅着工戸数は弱含みで推移しました。」
設備投資・建設投資の環境について、EV関連の堅調さ、半導体関連の慎重化、持家の新設住宅着工の弱含みが併存する状況へ更新した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「工業分野では、サプライチェーンの混乱や車載半導体などの供給不足により、自動車関連産業の一部で生産調整が行われるなどの影響がみられたものの、設備投資需要は底堅く推移しました。建設・住宅分野では、公共設備投資やマンションを中心とした新築着工戸数は堅調に推移しました。」
供給不足・生産調整が続く一方、設備投資需要、公共設備投資、マンションを中心とした新築着工は底堅い状況と記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「工業分野では、ロックダウンによるサプライチェーンの混乱や車載半導体などの供給不足により、自動車関連産業を中心に生産調整が行われるなどの影響がみられたものの、設備投資需要に持ち直しの動きが加速し、工作機械などの受注は増加しました。」
供給不足・生産調整が続く一方、設備投資需要と工作機械受注には持ち直しがみられる状況へ更新した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「工業分野では、設備投資需要に持ち直しの動きが加速し、工作機械などの受注は増加したものの、ロックダウンによるサプライチェーンの混乱や半導体関連部品などの供給不足が長期間にわたり継続し、自動車関連産業を中心に生産調整が行われるなどの影響がみられました。」
設備投資需要と工作機械受注には回復がみられる一方、供給不足・サプライチェーン混乱による生産調整が続いている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「工業分野では生産活動に一部で持ち直しの動きがみられたものの設備投資意欲は依然として低調に推移しました。また、建設・住宅分野でも公共工事は底堅く推移したものの新設住宅着工戸数が減少するなど引き続き弱含みで推移しました。」
設備投資意欲の低調さと新設住宅着工戸数の減少を、景気変動リスクが続く状況として記載している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「今後の景気動向が見通せない中、工業分野では企業の設備投資意欲も急速に冷え込むなど深刻な影響がみられるとともに、建設・住宅分野でも新設住宅着工戸数は弱含みで推移しました。」
産業設備投資・建設投資の景気変動リスクについて、新型コロナウイルス感染症の影響による設備投資意欲の急速な冷え込みと住宅着工の弱含みを記載した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「一方、工業分野では、世界経済の急激な減速により設備投資には一層慎重な動きがみられ、受注環境は低調に推移しました。」
産業設備投資・建設投資の景気変動リスクについて、世界経済の急減速に伴う設備投資の慎重化と受注環境の低調さが通期の実績として記載された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「一方、工業分野では、世界経済の減速懸念が高まり、設備投資には一層慎重な動きがみられ、受注環境は低調に推移しました。」
世界経済の減速懸念を背景とする設備投資の慎重化と受注環境の低調さを継続して記載している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、工業分野では、米中貿易摩擦の長期化により設備投資には一層慎重な動きがみられ、受注環境は低調に推移しました。」
産業設備投資の景気変動リスクが、米中貿易摩擦の長期化による設備投資の慎重化・受注環境低調として継続して顕在化している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、工業分野では、米中貿易摩擦の影響により設備投資には慎重な動きがみられ、受注環境は減速傾向が強まり低調に推移しました。」
産業設備投資の変動リスクについて、米中貿易摩擦を背景とする設備投資の慎重化と受注環境の低調さが実際の状況として記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは産業設備関連投資や新設住宅着工戸数等の建設投資の動向と密接な関連性を有しております。当社グループは新領域及び海外などの新市場の拡大に注力いたしておりますが、上記経済動向に予想外の変動があった場合には経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
産業設備投資、住宅着工、建設投資の変動への依存をリスクとして記載している。