収益認識会計基準等の適用
FY2022-Q1に初出。13回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに44社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。」
収益認識会計基準適用後の収益について、セグメント別および収益の移転時期別の分解情報を継続して開示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。」
収益認識会計基準適用後の収益について、セグメント別および収益の移転時期別の分解情報を継続して開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。」
収益認識会計基準適用後の収益について、セグメント別および収益の移転時期別の分解情報を継続して開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。」
収益認識会計基準適用後の収益について、セグメント別および収益の移転時期別の分解情報を継続して開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。」
収益認識会計基準適用後の収益について、セグメント別および収益の移転時期別の分解情報を継続して開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第112期の期首から適用しており、第112期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」
収益認識会計基準適用後の数値を第112期以降の主要な経営指標に用いる扱いを継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。」
収益認識会計基準適用後の収益について、セグメント別および収益の移転時期別の分解情報を継続して開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。」
収益認識会計基準適用後の収益について、セグメント別および収益の移転時期別の分解情報を継続して開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。」
収益認識会計基準適用後の収益を、セグメント別および一時点・一定期間にわたり移転される財又はサービス別に開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高は、収益認識会計基準等の適用により、適用前113,628百万円から適用後58,872百万円となり、売上高は54,755百万円減少しております。なお、営業利益・親会社株主に帰属する当期純利益への影響はございません。」
収益認識会計基準等の適用により売上高表示が54,755百万円減少した一方、営業利益等への影響はないことを通期で再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高及び売上原価は41,307百万円減少しておりますが、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益に与える影響はありません。」
収益認識会計基準等の適用により、当第3四半期累計期間の売上高・売上原価が413億07百万円減少した一方、営業利益、経常利益、税金等調整前四半期純利益への影響はないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高及び売上原価は32,178百万円減少しておりますが、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益に与える影響はありません。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準等について、代理人取引の純額表示等により当第2四半期累計期間の売上高・売上原価が321億78百万円減少した一方、利益への影響はないことを再確認している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。これにより、顧客への商品の提供における当社の役割が代理人に該当する取引について、従来は顧客から受け取る対価の総額を収益として認識しておりましたが、顧客から受け取る額から商品の仕入先に支払う額を控除した純額で収益を認識する方法に変更しております。また、進捗部分について成果の確実性が認められる工事について、従来は工事進行基準を適用しておりましたが、履行義務を充足するにつれて一定の期間にわたり収益を認識する方法に変更しております。」
2021年4月1日から収益認識会計基準等を適用し、代理人取引の純額表示および工事に係る収益認識方法を変更した。売上高・売上原価は10,678百万円減少したが、営業利益、経常利益、税金等調整前四半期純利益への影響はない。