読む価値
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強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
21.2
％（営業利益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年４月１日〜2023年３月31日連結日本基準売上高93,311百万円前年比 +9.4%
営業利益4,636百万円前年比 +21.2%
経常利益6,286百万円前年比 +62.0%
純利益（親会社株主帰属）5,001百万円前年比 +122.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益415円79銭
売上高営業利益率5.0%
期末の財政状態
総資産79,990百万円
うち純資産 35,736 百万円自己資本比率 43.7%前期末比 +15.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-731
投資-1,068
財務-4,816
純増減-6,615
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高10,653百万円
セグメント別売上高電力事業 15,469百万円（前年比 +36.1%）、化学・エネルギー事業 26,425百万円（前年比 +18.7%）、産業機械事業 39,629百万円（前年比 +12.6%）、グローバル事業 11,787百万円（前年比 -28.5%）
セグメント別利益電力事業 1,319百万円（前年比 +10.6%）、化学・エネルギー事業 1,183百万円（前年比 +58.8%）、産業機械事業 1,691百万円（前年比 +47.9%）、グローバル事業 489百万円（前年比 -33.2%）
地域別売上高当期 日本 78,301百万円 / アジア 5,781百万円 / 欧州 8,030百万円 / 米国 885百万円 / その他 312百万円 / 合計 93,311百万円 / 前期 日本 67,356百万円 / アジア 9,714百万円 / 欧州 7,156百万円 / 米国 756百万円 / その他 324百万円 / 合計 85,307百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高95,000百万円（前年比 +1.8%）
営業利益3,700百万円（前年比 -20.2%）
経常利益4,300百万円（前年比 -31.6%）
親会社株主に帰属する当期純利益2,900百万円（前年比 -42.0%）
年間配当予想90円／株 → 80円／株（-11.1%）
配当性向21.6%
株主還元方針連結配当性向35％を目途に配当
業績の増減要因
各連結子会社の事業が堅調に推移するなか、当社単体において大型案件の受け渡しが例年より多かった。電力事業は設備メンテナンス商談、発電所新設対応等、化学・エネルギー事業は自家発電設備の新設・更新案件、産業機械事業は大型案件の完了や日本ダイヤバルブの好調、前期の中国向け取引費用負担の反動が増収増益要因となった。グローバル事業は中国・台湾・東南アジア拠点がコロナ禍の影響等で落ち込んだ。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 該当なし（株式会社TVEは持分法適用範囲に追加）
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません（当連結会計年度）
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 55百万円、投資有価証券売却益 655百万円 / 特別損失 非開示
減価償却費491百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有（対象者：非開示）
期末発行済株式数12,320,650
期末自己株式数325,841
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年４月１日〜2023年３月31日 |
| 売上高 | 93,311百万円（前年比 +9.4%） |
| 営業利益 | 4,636百万円（前年比 +21.2%） |
| 経常利益 | 6,286百万円（前年比 +62.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 5,001百万円（前年比 +122.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 415円79銭 |
| 売上高営業利益率 | 5.0% |
| 自己資本比率 | 当期末 43.7 / 前期末 28.7 |
| 総資産 | 79,990百万円 |
| 純資産 | 35,736百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -731百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,068百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -4,816百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 10,653百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 95,000百万円（前年比 +1.8%） / 営業利益 3,700百万円（前年比 -20.2%） / 経常利益 4,300百万円（前年比 -31.6%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 2,900百万円（前年比 -42.0%） |
| 年間配当予想 | 90円／株 → 80円／株（-11.1%） |
| 配当性向 | 21.6% |
| 株主還元方針 | 連結配当性向35％を目途に配当 |
| セグメント別売上高 | 電力事業 15,469百万円（前年比 +36.1%）、化学・エネルギー事業 26,425百万円（前年比 +18.7%）、産業機械事業 39,629百万円（前年比 +12.6%）、グローバル事業 11,787百万円（前年比 -28.5%） |
| セグメント別利益 | 電力事業 1,319百万円（前年比 +10.6%）、化学・エネルギー事業 1,183百万円（前年比 +58.8%）、産業機械事業 1,691百万円（前年比 +47.9%）、グローバル事業 489百万円（前年比 -33.2%） |
| 地域別売上高 | 当期 日本 78,301百万円 / アジア 5,781百万円 / 欧州 8,030百万円 / 米国 885百万円 / その他 312百万円 / 合計 93,311百万円 / 前期 日本 67,356百万円 / アジア 9,714百万円 / 欧州 7,156百万円 / 米国 756百万円 / その他 324百万円 / 合計 85,307百万円 |
| 減価償却費 | 491百万円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません（当連結会計年度） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 55百万円、投資有価証券売却益 655百万円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 該当なし（株式会社TVEは持分法適用範囲に追加） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 12,320,650 |
| 期末自己株式数 | 325,841 |
| 業績の増減要因 | 各連結子会社の事業が堅調に推移するなか、当社単体において大型案件の受け渡しが例年より多かった。電力事業は設備メンテナンス商談、発電所新設対応等、化学・エネルギー事業は自家発電設備の新設・更新案件、産業機械事業は大型案件の完了や日本ダイヤバルブの好調、前期の中国向け取引費用負担の反動が増収増益要因となった。グローバル事業は中国・台湾・東南アジア拠点がコロナ禍の影響等で落ち込んだ。 |
この書類が述べていない項目（2件）
業績予想の修正受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。各連結子会社の事業が堅調に推移したことに加え、当社単体で大型案件の受け渡しが例年より多かったため、売上高と営業利益が増加した。経常利益と最終利益については、政策保有株式の縮減に伴う売却益および株式会社TVEの持分法適用関連会社化に伴う負ののれん相当額の計上が寄与した。次期については、ロシア・ウクライナ情勢による世界経済・物価への影響や民間設備投資抑制の懸念など、厳しいビジネス環境の継続を挙げている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。