第一実業（8059）・施策再定義
既存商材・開発商材・現地調達を組み合わせた高付加価値提案
FY2016に初出。4回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
4記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
製品・サービス融合によるソリューション化・サービス化96社が書いているテーマ・逆風0社・追い風106社
第一実業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より3年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに8社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている96社のうち14社を表示しています。上の文は96社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再定義有価証券報告書
「④ モノ売りから「モノ×コト」売り」
従来のハードウエア販売からソフトウエア・サービスを含む提案への移行が、成長戦略「Ｖ２０３０」の基本戦略として「モノ×コト」売りに整理された。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、従来のハードウエア販売一辺倒ではなく、ソフトウエアも含めたさまざまな最適化提案が求められていると自認しており、ＡＩ・ＩｏＴを駆使した提案やエンジニアリング力を生かした提案など、「モノ売り」に「コト売り」の要素を加味したスタイルへの移行を果たしながら、取引先の期待に応えてまいります。」
既存商材・開発商材を組み合わせる高付加価値提案が、ソフトウエア、ＡＩ・ＩｏＴ、エンジニアリングを含む「モノ売り」から「コト売り」への移行として具体化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「① 既存商材と開発商材および現地調達機能を組み合わせた高付加価値提案」
営業力・技術力を生かした高付加価値提案を引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「既存商材と開発商材および現地調達機能を組み合わせた高付加価値提案」
営業力・技術力を生かした高付加価値の創造を構成する施策として記載されている。