読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
4.5
％（営業利益の前期比増減率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高219,140百万円前年比 -1.2%
営業利益13,696百万円前年比 +4.5%
経常利益14,353百万円前年比 +5.6%
純利益（親会社株主帰属）9,951百万円前年比 +12.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益311.77円
売上高営業利益率6.3％
期末の財政状態
総資産175,639百万円
うち純資産 90,701 百万円自己資本比率 51.5%前期末比 +5.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+16,136
投資-188
財務+1,221
純増減+17,169
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高51,829百万円
セグメント別売上高
プラント・エネルギー事業22,41510.2%-6.0%
エナジーソリューションズ事業40,04418.3%-26.0%
産業機械事業27,21012.4%-7.8%
エレクトロニクス事業51,07323.3%+2.1%
自動車事業42,50819.4%+4.3%
ヘルスケア事業23,82610.9%+51.4%
航空・インフラ事業11,9905.5%+57.0%
セグメント別利益
プラント・エネルギー事業1,62511.8%-11.8%
エナジーソリューションズ事業2,64419.2%-1.5%
産業機械事業7405.4%-16.9%
エレクトロニクス事業2,74719.9%+2.0%
自動車事業2,58118.7%+18.1%
ヘルスケア事業2,40017.4%+44.9%
航空・インフラ事業1,0497.6%+105.2%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高210,000百万円（前年比 -4.2%）
営業利益12,000百万円（前年比 -12.4%）
経常利益12,400百万円（前年比 -13.6%）
純利益9,400百万円（前年比 -5.5%）
年間配当予想92円 → 125円
配当性向2026年3月期 40.1 / 2027年3月期予想 42.5
業績の増減要因
医療関連機器製造装置やエアライン向けの航空機地上支援機材等の売上が大幅に増加したものの、国内外向けのリチウムイオン電池製造設備等の売上が減少しました。粗利率の改善が進み、販売費及び一般管理費の増加を吸収しました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 458百万円 / 特別損失 投資有価証券評価損 145百万円、会員権評価損 2百万円
減価償却費1,155百万円
受注高・受注残高受注高 2,700億円 / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家及びアナリスト向け
期末発行済株式数32,759,200
期末自己株式数830,307
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 219,140百万円（前年比 -1.2%） |
| 営業利益 | 13,696百万円（前年比 +4.5%） |
| 経常利益 | 14,353百万円（前年比 +5.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 9,951百万円（前年比 +12.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 311.77円 |
| 売上高営業利益率 | 6.3％ |
| 自己資本比率 | 当期末 51.5 / 前期末 46.5 |
| 総資産 | 175,639百万円 |
| 純資産 | 90,701百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 16,136百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -188百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,221百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 51,829百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 210,000百万円（前年比 -4.2%） / 営業利益 12,000百万円（前年比 -12.4%） / 経常利益 12,400百万円（前年比 -13.6%） / 純利益 9,400百万円（前年比 -5.5%） |
| 年間配当予想 | 92円 → 125円 |
| 配当性向 | 2026年3月期 40.1 / 2027年3月期予想 42.5 |
| セグメント別売上高 | プラント・エネルギー事業 22,415百万円（前年比 -6.0%） / エナジーソリューションズ事業 40,044百万円（前年比 -26.0%） / 産業機械事業 27,210百万円（前年比 -7.8%） / エレクトロニクス事業 51,073百万円（前年比 +2.1%） / 自動車事業 42,508百万円（前年比 +4.3%） / ヘルスケア事業 23,826百万円（前年比 +51.4%） / 航空・インフラ事業 11,990百万円（前年比 +57.0%） |
| セグメント別利益 | プラント・エネルギー事業 1,625百万円（前年比 -11.8%） / エナジーソリューションズ事業 2,644百万円（前年比 -1.5%） / 産業機械事業 740百万円（前年比 -16.9%） / エレクトロニクス事業 2,747百万円（前年比 +2.0%） / 自動車事業 2,581百万円（前年比 +18.1%） / ヘルスケア事業 2,400百万円（前年比 +44.9%） / 航空・インフラ事業 1,049百万円（前年比 +105.2%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 2,700億円 / 受注残高 非開示 |
| 減価償却費 | 1,155百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 458百万円 / 特別損失 投資有価証券評価損 145百万円、会員権評価損 2百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家及びアナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 32,759,200 |
| 期末自己株式数 | 830,307 |
| 業績の増減要因 | 医療関連機器製造装置やエアライン向けの航空機地上支援機材等の売上が大幅に増加したものの、国内外向けのリチウムイオン電池製造設備等の売上が減少しました。粗利率の改善が進み、販売費及び一般管理費の増加を吸収しました。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。医療関連機器製造装置や航空機地上支援機材などの売上が増加した一方、リチウムイオン電池製造設備等の売上が減少しました。粗利率の改善が進み、販売費及び一般管理費の増加を吸収したことから営業利益が増加しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。