読む価値
43定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
3.8
%（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高153,674百万円前年比 +3.8%
営業利益6,717百万円前年比 -2.2%
経常利益7,108百万円前年比 -8.8%
純利益（親会社株主帰属）6,316百万円前年比 +17.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益591.91円
売上高営業利益率4.4%
期末の財政状態
総資産152,535百万円
うち純資産 63,658 百万円自己資本比率 41.6%前期末比 -2.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+8,940
投資+660
財務-4,569
純増減+5,031
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高32,309百万円
セグメント別売上高
プラント・エネルギー事業17,19211.2%
エナジーソリューションズ事業18,50912.1%
産業機械事業23,76615.5%
エレクトロニクス事業48,56131.6%
自動車事業31,45920.5%
ヘルスケア事業11,4357.5%
航空・インフラ事業2,5181.6%
セグメント別利益
プラント・エネルギー事業855
エナジーソリューションズ事業-68
産業機械事業642
エレクトロニクス事業3,215
自動車事業909
ヘルスケア事業1,192
航空・インフラ事業-45
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高180,000百万円（前年比 +17.1%）
営業利益7,500百万円（前年比 +11.6%）
経常利益8,000百万円（前年比 +12.5%）
親会社株主に帰属する当期純利益5,400百万円（前年比 -14.5%）
年間配当予想145円 → 178円（+22.8%）
配当性向30.1%
業績の増減要因
脱炭素やDXに向けた設備投資意欲、新型コロナウイルス感染症に係る行動制限の緩和による個人消費の持ち直し、年度後半のインバウンド需要の回復に支えられた。セグメントでは、各製品・設備の売上増減、粗利率の低下・改善、経費の増加などが挙げられている。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。『該当事項はありません』。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 1 / 社名 DC ENERGY GMBH / 除外 会社数 1 / 社名 第一実業ソーラーソリューション株式会社
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 1,948百万円 / 特別損失 投資有価証券売却損 1百万円、投資有価証券評価損 15百万円
減価償却費1,033百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家及びアナリスト向け
期末発行済株式数11,086,400株
期末自己株式数527,625株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 153,674百万円（前年比 +3.8%） |
| 営業利益 | 6,717百万円（前年比 -2.2%） |
| 経常利益 | 7,108百万円（前年比 -8.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 6,316百万円（前年比 +17.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 591.91円 |
| 売上高営業利益率 | 4.4% |
| 自己資本比率 | 当期末 41.6% / 前期末 44.3% |
| 総資産 | 152,535百万円 |
| 純資産 | 63,658百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 8,940百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 660百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -4,569百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 32,309百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 180,000百万円（前年比 +17.1%） / 営業利益 7,500百万円（前年比 +11.6%） / 経常利益 8,000百万円（前年比 +12.5%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 5,400百万円（前年比 -14.5%） |
| 年間配当予想 | 145円 → 178円（+22.8%） |
| 配当性向 | 30.1% |
| セグメント別売上高 | セグメント プラント・エネルギー事業 / 売上高 17,192百万円（前年比 +44.7%）、セグメント エナジーソリューションズ事業 / 売上高 18,509百万円（前年比 -2.6%）、セグメント 産業機械事業 / 売上高 23,766百万円（前年比 +23.3%）、セグメント エレクトロニクス事業 / 売上高 48,561百万円（前年比 -6.8%）、セグメント 自動車事業 / 売上高 31,459百万円（前年比 -1.6%）、セグメント ヘルスケア事業 / 売上高 11,435百万円（前年比 +2.2%）、セグメント 航空・インフラ事業 / 売上高 2,518百万円（前年比 +2.1%） |
| セグメント別利益 | セグメント プラント・エネルギー事業 / セグメント利益 855百万円（前年比 +40.2%）、セグメント エナジーソリューションズ事業 / セグメント利益 -68百万円、セグメント 産業機械事業 / セグメント利益 642百万円（前年比 -0.7%）、セグメント エレクトロニクス事業 / セグメント利益 3,215百万円（前年比 +2.9%）、セグメント 自動車事業 / セグメント利益 909百万円（前年比 -26.6%）、セグメント ヘルスケア事業 / セグメント利益 1,192百万円（前年比 +2.7%）、セグメント 航空・インフラ事業 / セグメント利益 -45百万円 |
| 減価償却費 | 1,033百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 1,948百万円 / 特別損失 投資有価証券売却損 1百万円、投資有価証券評価損 15百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。『該当事項はありません』。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 1 / 社名 DC ENERGY GMBH / 除外 会社数 1 / 社名 第一実業ソーラーソリューション株式会社 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家及びアナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 11,086,400株 |
| 期末自己株式数 | 527,625株 |
| 業績の増減要因 | 脱炭素やDXに向けた設備投資意欲、新型コロナウイルス感染症に係る行動制限の緩和による個人消費の持ち直し、年度後半のインバウンド需要の回復に支えられた。セグメントでは、各製品・設備の売上増減、粗利率の低下・改善、経費の増加などが挙げられている。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。脱炭素・DXに向けた設備投資意欲、個人消費の持ち直し、インバウンド需要の回復に支えられた。セグメントでは製品・設備の売上増減、粗利率の低下・改善、経費の増加などが挙げられている。特別利益では投資有価証券売却益1,948百万円を計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。