中期経営戦略2021による事業経営モデルの成長実現
FY2019-Q2に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2022再定義有価証券報告書
「三菱商事は、2022年5月に、2022年度から始まる3ヵ年の新しい経営の指針として、「中期経営戦略2024 MC Shared Value（共創価値）の創出」を策定・公表しました。」
中期経営戦略2021から、2022年度開始の後継計画である中期経営戦略2024へ経営指針を移行した。 - FY2022-Q3利益見通しを再上方修正有価証券報告書
「更に、鮭鱒養殖事業や自動車関連事業など、各事業の想定を上回る進捗や資源価格の推移などを踏まえ、2月3日に2021年度の連結純利益の見通しを8,200億円に再度上方修正しました。なお、2月3日の上方修正を踏まえ、追加の株主還元を検討の上、年度末決算公表時にお知らせします。」
中期経営戦略2021の進捗について、2021年度連結純利益見通しを7,400億円から8,200億円へ再度上方修正し、追加の株主還元を検討するとした。 - FY2022-Q2中期経営戦略2021の業績見通しを更新有価証券報告書
「2020年度は新型コロナウイルス感染症の影響を大きく受けた一方で、デジタル化、低・脱炭素社会に向けた潮流が加速する中、重要課題であるデジタルトランスフォーメーション（DX）、エネルギートランスフォーメーション（EX）を一体で推進しました。2021年度の連結純利益の見通しについては、5月7日に3,800億円と公表していましたが、金属資源セグメントにおける資源価格の上昇に加え、自動車関連事業やLNG関連事業をはじめとする各事業の堅調な業績などを踏まえ、11月5日に7,400億円に上方修正しました。」
中期経営戦略2021の進捗としてDX・EXを一体で推進したことを示し、2021年度連結純利益見通しを3,800億円から7,400億円へ上方修正した。 - FY2021中期経営戦略2021の進捗と外部環境対応を更新有価証券報告書
「2020年度は新型コロナウイルス感染の影響を大きく受けた一方で、デジタル化、低・脱炭素社会に向けた潮流が加速する中、重要課題であるデジタルトランスフォーメーション（DX）、エネルギートランスフォーメーション（EX）を一体で推進しました。なお、2021年度の連結純利益の見通しは3,800億円としています。」
中期経営戦略2021の進捗として、DXとEXを一体で推進したと説明し、翌年度の連結純利益見通しを3,800億円と開示した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「米国と中国の覇権を巡る対立等による地政学的力学の変化に加え、デジタル技術の進化やプラットフォーマーの台頭による“第4次産業革命”ともいえるビジネスモデル変革の潮流を踏まえて、持続的な事業成長を目指すための、経営方針となります。」
地政学的力学の変化、デジタル技術、プラットフォーマーによるビジネスモデル変革を踏まえた中期経営戦略2021を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「米国と中国の二大国を中心とする地政学的力学の変化等に加え、デジタル技術の進化やプラットフォーマーの台頭による“第4次産業革命”ともいえるビジネスモデル変革の潮流を踏まえて、持続的な事業成長を目指すための、向こう3ヵ年の経営方針をまとめました。」
中期経営戦略2021を、地政学的変化、デジタル技術、プラットフォーマーによる事業モデル変革を踏まえた3年間の経営方針として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「米国と中国の二大国を中心とする地政学的力学の変化等に加え、デジタル技術の進化やプラットフォーマーの台頭による“第4次産業革命”ともいえるビジネスモデル変革の潮流を踏まえて、持続的な事業成長を目指すための、向こう3ヵ年の経営方針をまとめました。」
中期経営戦略2021を、地政学的変化、デジタル技術、プラットフォーマーによる事業モデル変革を踏まえた3年間の経営方針として継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「米国と中国の二大国を中心とする地政学的力学の変化等に加え、デジタル技術の進化やプラットフォーマーの台頭による“第4次産業革命”ともいえるビジネスモデル変革の潮流を踏まえて、持続的な事業成長を目指すための、向こう3ヵ年の経営方針を纏めました。」
中期経営戦略2021を、地政学的変化、デジタル技術、プラットフォーマーによる事業モデル変革を踏まえた3年間の経営方針として継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「米国と中国の二大国を中心とする地政学的力学の変化等に加え、デジタル技術の進化やプラットフォーマーの台頭による“第4次産業革命”ともいえるビジネスモデル変革の潮流を踏まえて、持続的な事業成長を目指すための、向こう3ヵ年の経営方針を纏めました。」
中期経営戦略2021を、地政学的変化及びデジタル技術・プラットフォーマーによるビジネスモデル変革を踏まえた向こう3年間の経営方針として継続している。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「中期経営戦略2021 ～事業経営モデルによる成長の実現～ 米国と中国の二大国を中心とする地政学的力学の変化等に加え、デジタル技術の進化やプラットフォーマーの台頭による“第4次産業革命”ともいえるビジネスモデル変革の潮流を踏まえて、持続的な事業成長を目指すための、向こう3ヵ年の経営方針を纏めました。」
2019年度から始まる3年間の新しい経営方針として策定。事業ポートフォリオの全社的最適化、成長の芽から成長の柱・収益の柱への育成、事業構想体制、デジタル戦略、人事制度改革、連結純利益9,000億円や累進配当・配当性向35%程度の資本政策を含む。